熱中症を予防する指標として環境省が用いている予報値「暑さ指数」をイメージしたイラストです。 ↓ねこのみ ↓他の「暑さ指数」のイラスト
1月3日 睦月 今年はとにかく寒いです。 こんな冬はしばらく無かったので、戸惑い有りますが、これが本来の冬だと実感しています。 昨年末NYダウ 30, 606. 48 で史上最高値で終了し、日経も連動し 27, 444. 17 で昨年を終えています。 この数字を見て、この コロナ禍で一体どういうこと? と感じますが、株価は先行指標なので、今後の実体経済の期待値などが織り込まれています。 今後と言えば、対コロナウイルスワクチンが英国、アメリカ、中国、ロシアなどの製薬企業における臨床試験をパス若しくは概ねパスの物から認可されワクチン接種始まっています。 日本では4月前後からの接種予定とのこと。 私は医療・福祉業に従事していますので、ワクチン接種の優先順位が高いようですが、正直接種について現時点では幾分懐疑的な立場です。 理由は明確で、臨床試験などがハイペースに認証されている中、副作用について現時点では不確かなためです。 日本において副作用等による健康被害について、製薬会社の責任を問わない方針の様で、国が責任を取るとしているようですが (根拠について厚労省のHPに載っているのかな?🤔) 本格的な接種が始まる前に再度調べてみたいと考えています。 そのようなことが年初において頭を過ったので、今年初めての記事として 今年の予想 について書いてみます。 2021年 今年はどうなる? 市役所から送られてきた3歳児検診の視力検査キットが『3歳児への理解力』に溢れているデザインだった「全国に普及してほしい」. 今年の予想として、イギリスの経済誌 "エコノミスト" の恒例企画、2021年の予想について表紙のイラストが注目されています。 都市伝説業界⁉では、何かと物議を醸しているようです。同誌の昨年の表紙は、視力検査風なレイアウトで、遊び心はいまいちだったようなので、今年はスロットマシーンの正面の絵柄についての考察が、色々な方々のYouTubeの動画にてUPされています。 こちらのナオキマンは最近TVにも出演するほど、人気のある方で都市伝説やモチべ系の動画を多数UPしており、分かりやすく面白いです。 個人的に都市伝説系のYouTuberでは一番スキです。 もし宜しければ観て下さい😁 日本の今後の展望は?私はどうする? 先ほど記した株価上昇については、あの30年前のバブル経済の再来的な様相を呈しております。しかし、実体経済は今後更なるコロナの影響から伸びる業種とそうでない業種が更に鮮明になると予想されます。 SDGsに関わる業種、5G関連の情報業種、ワクチン、新薬などの企業、宇宙産業、仮想通貨など盛り上りを増している業界の株価は反映されこれまで以上に盛り上がるでしょう。 ところで改めてSDGsとは!!
以上のことです。最近見聞きしているのでご存じの方、大勢いますね。これら17の事柄について、今後の地球環境を守り、次世代へのバトンタッチは不可欠ですね。 一方で、飲食、観光、航空、デパートなどの小売りなど直接人の往来が多い業界は更に危機的です。 go to キャンペーンの中断、昨日東京を始め首都圏における感染者増加に歯止めが掛からない状況より、再度緊急事態宣言の発出を国に要請されされましたので、週明けにも現実化されるのかと思います。 今年の日本は昨年延期されていたオリンピック・パラリンピックの開催はどうなるか?スポーツ、各自治体の祭りなども含む、エンターテインメントの開催動向なども気になるところです。 そして、現在のコロナ禍による影響は各諸国にも甚大な被害を出しており、今後このピンチを如何にチャンスに変えるかで、停滞しているマインドを向上させ同時に感染対策を行いながら、再び活力のある社会を構築させられるかが試されていると思います。 2025年問題と言う言葉ご存じでしょうか? 「2025年問題」とは、戦後すぐの第一次ベビーブーム(1947年~1949年)の時に生まれた、いわゆる"団塊の世代"が後期高齢者(75歳)の年齢に達し、医療や介護などの社会保障費の急増が懸念される問題を指します。 2025年には後期高齢者人口が約2, 200万人に膨れ上がり、国民の4人に1人が75歳以上になる計算です。 今後生産年齢人口のボリュームゾーンが目減りしていきます。現在の定年制は60歳でその後は再雇用として65歳前後までになっておりますが、この2025年になる頃には70歳まで引き上げられ、やがて定年という言葉すらなくなる時期がそこまで来ております。 生涯現役 と国は名を打っていますが、年々減少の一途を辿る労働人口をどうすれば良いか、単純に移民や外国人労働者の受け入れが手っ取り早いですが、欧州を始めとする受け入れ国を見ていると、必ず世論を分断する問題へと発展しています。 (自国民の雇用保護、それ以外の方々の雇用問題、人種間の社会問題などからの排斥運動など枚挙にいとまが有りません) さて、65歳以上になり体がある程度健康で有れば、フルタイムではない働き方、現役世代においてもリモートワークや副業、起業が今年更に推奨されていくでしょう。 さらに言うと今の40~50代については国から " セカンドキャリアを構築せよ!!"
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「数字で見るメルカリ」(画像はすべてメルカリのプレスリリースより) 2021年7月2日にサービス開始8周年を迎えたメルカリが、「メルカリ サービス8周年記念インフォグラフィックス」を公開しました。都道府県別で見た1人当たりの年間購入金額が多い都道府県ランキングなどが発表されていたので、早速見ていきましょう。 1人当たりの年間購入金額が多い都道府県トップ3 都道府県別の1人当たりの年間購入金額のランキング 2020年4月1日から2021年3月31日までの1年間で、メルカリでの1人当たりの購入金額が多かった都道府県ランキングは以下のようになりました。 3位:大阪府 5万1140円 2位:東京都 5万4607円 1位:山梨県 5万6512円 山梨県は2019年7月の時点で2位でした。その際の金額は4万311円。そこから1万6201円上昇して、5万6512円に。実はメルカリが5周年を迎えた時も年間購入金額で山梨県は1位、6周年の時は2位。メルカリで購入をする金額は、他の都道府県に比べて多い傾向があります。 緊急事態宣言の影響? 新たにTOP10入りした県も 2019年7月の時点でトップ10から外れていた千葉県、茨城県、栃木県が今回が新たにランクインしてきました。また埼玉県も10位に入っていることから、緊急事態宣言が発令されていた関東地方では、購入金額が増えていたことが分かります。 1人当たりの年間販売金額、最も多い都道府県は? 都道府県別の1人当たりの販売金額ランキング 続いて、都道府県別の1人当たりの年間販売金額を見ていきましょう。 3位:徳島県 8万5304円 2位:大阪府 8万6455円 1位:東京都 8万9962円 今回1位となった東京都は、2019年7月の時点では4位でした。1位になった理由としては、緊急事態宣言によって自宅で過ごす時間が増え、片付けをする人が増えたことなどが考えられます。 タオルなら愛媛県、青森なら沖縄など都道府県別の特徴も タオルの出品数が多いのは今治がある愛媛県 メルカリの調査では、都道府県別の出品&購入傾向も明らかとなりました。今治タオルで有名な愛媛県はタオルの生産量が全国一(※総務省の統計より)ですが、メルカリでもタオルの出品率が1位でした。 さらに「泡盛」で有名な沖縄県では、メルカリでも「泡盛」の購入率が全国1位。ソースの消費金額が全国3位(※総務省の家計調査より)の岡山県では、「たこ焼き器」の購入率が全国1位となっています。
株式会社クラダシ 社会貢献型ショッピングサイト「KURADASHI」を運営する株式会社クラダシ(本社:東京都品川区、代表取締役社長:関藤竜也)は、茨城県とフードロス削減に向けた連携協定を締結いたしました。 連携協定締結の背景 クラダシは、食品の賞味期限の切迫や季節商品、パッケージの汚れやキズ、自然災害による被害などの要因で、消費可能でありながら通常の流通ルートでの販売が困難な商品を買い取り、社会貢献型ショッピングサイト「KURADASHI」で販売することでフードロスの削減に取り組んでいます。 2019年10月、「食品ロスの削減の推進に関する法律」(略称 食品ロス削減推進法)が施行されました。SDGsに呼応し国も事業系フードロスを、2030年度までに2000年度比で半減するとの目標を立てており、茨城県でも、公民連携やフードバンクの活用を盛り込んだ食品ロス削減推進計画を策定しています。 食料供給県として農・畜産物や加工食品を多く産出し、多くの食品を扱っている茨城県は、フードロス対策の対象物が多く、フードロス削減に取り組む意義が大きいため、新たにフードロス削減に向けた施策を総合展開しました。本提携はその具体策として締結されます。 取り組み内容 1. 「KURADASHI」の仕組みを活用し、自治体内の食品メーカー等から発生している納品期限切れ等の理由により廃棄される食品を削減する。 2. 自治体住民及び食品メーカー等に対して、食品ロス削減に関する情報発信、広報、普及啓発を行うとともに、「KURADASHI」に関する周知・情報提供を行うことで、フードロス削減に関する意識の向上を図る。 3. 茨城 県 生産 量 一城管. 自治体内で活動するフードバンクに、食品配送や寄付などの活動支援を行う。 4.
1日/年)、慶事休暇、育児休暇、介護休暇 その他 :寮・社宅(利用料は10千円~20千円)、退職金、財形貯蓄、社員持株、保養所、グループ保険(例: 生命保険は市場価格の半額程度)、社員食堂(一食200円~500円程度で使用可能)など ※中途採用者向けの寮・社宅・住宅手当等の住居サポートの制度あり(雇用形態等諸条件により、適用外の場合もあります。) この求人に応募する