周りの意見にビクビクして、自分が「これだ!」と思っている道になかなか突き進めない人も多いはず。自分の欲しいものを手に入れるのは、たいていが目標に向かって妥協しない「強い意志を持った人」。 そんな彼らが絶対に譲らないポイントとは?「 Higher Perspective 」の記事より紹介しましょう。 01. 自分の気持ちを 無視しない 周りの期待にばかり応えていたら、いつか「自分」がなくなってしまいます。本当の自分の気持ちを大切にして、はじめて見えてくることもあるのです。 02. 強さへの意志 闇野. 周りの意見に 左右されない軸を持つ なんでもかんでも、誰かの許可をもらう必要なんてありません。自分の信念に沿って生きていいのです。 03. 意見が違うときは とことん話し合う 「争うのはやめましょう」「今ここでそんな話しないで」なんてのは、意志の強い人たちがもっとも嫌うことば。お互いの意見がはっきりあるのなら、ぶつかり合うことも悪いことではありません。 04. イヤなことは 「NO」と言う習慣を 「断ることはネガティブ、引き受けることはポジティブ」というイメージがあるかもしれませんが、やりたくないことは、はっきりと断る勇気を持ちましょう。そうしないと、あなたの人生の大切な時間がどんどん削られていくことになります。 05. 「いま」を変えるために 野心を持つ 「現状に満足する」のも大切なことかもしれませんが、もっと幸せになるために、貪欲になるのはごく自然なことです。野心や野望があるなら、その気持ちともしっかり向き合いましょう。 06. 既存の「カタチ」に とらわれない 社会には従うべき「暗黙のルール」というものがあります。でも、だからといって敷かれたレールの上だけを歩く必要なんてないんです。ルールに縛られず、自分の幸せに向かって一歩ずつ進んでいきましょう。
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(本記事は有料メルマガ『 NEWSを疑え! 』2021年7月15日号の一部抜粋です。続きは『 NEWSを疑え! 』をご登録手続きの上、2021年7月分のバックナンバーをご購入いただくと読むことができます。また、2021年8月中のお試し購読スタートで、8月分の全コンテンツを無料(0円)でお読みいただけます) 軍事の最新情報から危機管理問題までを鋭く斬り込む、軍事アナリスト・小川和久さん主宰のメルマガ『NEWSを疑え!』の詳細はコチラから 2021年8月配信分 『NEWSを疑え!』第978号(2021年8月2日特別号) ◎テクノ・アイ(Techno Eye) ・イスラエルの防空にレーザー兵器が加わる (静岡県立大学グローバル地域センター特任准教授・西恭之) ◎編集後記 ・米国の脅しはハンパじゃない(小川和久) (8/2) いますぐ初月無料購読! <こちらも必読!
7以上の首都直下地震は5つしかなく、平均すると25年くらいの周期で発生しています。確率論で考えると、「30年に1回くらいは首都圏でM6. 7クラスの地震が発生するだろう」と予想できます。この場合の首都圏とは、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県あたりです。東京の真下は地盤が弱いので、震源地によっては震度6クラスの地震が首都を直撃する可能性もあるでしょう。
(本記事は有料メルマガ『NEWSを疑え!』2021年7月15日号の一部抜粋です。続きは『NEWSを疑え!』をご登録手続きの上、2021年7月分のバックナンバーをご購入いただくと読むことができます。また、2021年8月中のお試し購読スタートで、8月分の全コンテンツを無料(0円)でお読みいただけます) 軍事の最新情報から危機管理問題までを鋭く斬り込む、軍事アナリスト・小川和久さん主宰のメルマガ『NEWSを疑え!』の詳細はコチラから image by: ETOPO1, Global Relief Model / public domain MAG2 NEWS
【首都直下地震編】全体版 - YouTube
徹底シミュレーション 断層隆起、地割れ、火災旋風、水没、液状化…その時、何が起こるのか 立川断層が動いた時を想定した、JR立川駅周辺のグラフィック。写真中央を横切る大きな亀裂と段差が断層の真上にあたる 昨年3月11日、東京・新宿区にある抜弁天の崖が崩壊した時の様子。震度5でも、この有り様だ 昨年9月、東京大学地震研究所などの研究チームが、M7級の首都圏直下型地震が起きる確率を「30年以内に98%」と発表し、日本中を震撼させた。その後、「30年以内に70%」と修正されたが、リスクが高レベルであることに変わりはない。東海大学地震予知研究センター長の長尾年恭教授が言う。 「東京というところは、江戸時代以前から何度も繰り返し大きな地震に見舞われてきた。首都直下型地震は歴史が示す通り、必ずまた起こるでしょう。首都圏の地下構造は3枚のプレートが入り組み、非常に複雑です。それが予知、前兆現象をとらえることを難しくしています」 巨大地震は避けられず、それがいつ来るか分からないというのだ。独立行政法人「産業技術総合研究所」客員研究員の寒川旭氏は869年に起こった貞観地震に着目する。三陸沖を震源とするM8. 4以上の巨大地震で、津波が三陸沿岸を襲った。 「貞観地震発生までの50年間ほど、長野県から東北にかけて地震が頻発した。西日本の内陸でも地震が起こり、貞観地震の9年後の878年に、関東で直下型の大地震が起きた。今回も日本海中部や新潟中越などのM7クラスの地震がいくつも起こった後、東日本大震災が起きた。西日本でも阪神淡路大震災以降、地震が増えている。現在の状況が9世紀と似ていることは、複数の研究者が指摘しています。首都圏は、とりわけストレスが溜まっているエリアと言えるでしょう」 ビルが、首都高が倒壊 M7級の首都直下型地震が起こった場合、一体どのような被害状況になるのか。まず、建物の被害。都内で震度5強を観測した東日本大震災では、建物に大きな被害は出なかった。長い周期で揺れを起こす「長周期地震動」だったためで、直下型では条件が全く違う。災害危機管理アドバイザー・和田隆昌氏が言う。
MAG2 NEWS 2021年08月02日 18時22分 新型コロナウイルス感染症のパンデミックが世界を恐怖に陥れてから早1年以上が経過しました。しかし、日本人が新型コロナに加えて忘れてはならない「禍」こそ、「首都直下型地震」の発生リスクです。軍事アナリストにして、自然災害などの「危機管理のプロ」として活躍する小川和久さんは、自身のメルマガ『NEWSを疑え!』で、30年以内に発生率70%と言われるM(マグニチュード)7以上の地震が予測される南関東の被害規模や被害総額のデータを改めて紹介。そして、万が一のための「もう一つの首都」という代替機能の必要性についても論じています。 ※本記事は有料メルマガ『NEWSを疑え!』2021年7月15日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 軍事の最新情報から危機管理問題までを鋭く斬り込む、軍事アナリスト・小川和久さん主宰のメルマガ『NEWSを疑え!』の詳細はコチラから 中国どころじゃない。「首都直下型地震」の備えは大丈夫なのか?
5キロ×長さ20キロといった狭い地域でした。これは首都直下型地震の場合も同様で、それほど広くないと思われます。しかし、その周辺の広い地域が震度6強や6弱で強く揺れるでしょう。場所がわからない以上、南関東のすべての場所で最大の地震動=震度7に備えることは、基本中の基本です。首都直下地震で発生する東京湾内の津波は高さ1メートル以下で、あまり心配はいらないとされています」 ● 震度7分布(神戸市サイト 阪神淡路大震災の概要) 「30年以内にかなり高い確率で起こるとされる首都直下地震の被害想定は、死者が最大約2万3000人(うち市街地火災で1. 6万人)。全壊・焼失家屋が最大約61万棟(うち市街地焼失41. 産総研：首都圏直下に潜むプレートの断片と地震発生. 2万棟)です。これは地震が冬の夕方に発生した場合です。ライフライン・インフラへの被害は、停電が最大約1220万件(直後に区部の約5割が停電)、固定電話の不通が最大約470万回線(携帯含め9割通話規制が1日以上続く)、区部の約5割が断水、地下鉄1週間・私鉄と在来線は1か月運行停止の可能性など。生活への影響は、避難者数最大約720万人で、食糧不足が最大約3400万食。冬の深夜に発生した場合の建物被害にともなう要救助者は最大約7. 2万人、などとなっています」 「被害額は、インフラ設備や建物などに対する直接的な被害額が約47. 4兆円。生産やサービスなど経済活動への影響が約47. 9兆円で、合計95. 3兆円です。これは2010年度の日本国の予算(歳出)額と同じ額。09〜19年度の予算は95.