1つの方法は、部下が思考停止したり混乱したりしないように、「本質」というぼんやりした言葉の定義を明確化してあげることです。たとえば、このGLOBIS知見録コラムの「 唯一最強の武器は『本質を見抜く力』 」では、「Must to do とNice to doを見極める力」と定義しています。これは部下の指導上は非常に分かりやすい定義の1つと言えるでしょう。 問題解決のシーンであれば、「最も改善感度の高い問題解決のポイント」や「この問題の根源的な原因」なども分かりやすい定義です。戦略論について議論するのであれば、「競合に勝つための最も重要なポイント」などと言えば分かりやすいでしょう。 「問題の本質」というと何か高尚な感じがするためか、この言葉はしばしば用いられます。しかし、ちょっとした言葉の選択が、相手の生産性や能力向上に大きな影響を与えるものです。「本質は何?」という問いかけの本質的な目的をしっかり意識しておきたいものです。
今回は、情報の接し方、見方についてです。 この記事でわかること ・表面的な理解で止まってしまう… ・ものごとの本質をどうやって見極めればいい? ・5つのポイントから本質を知る方法 こんな疑問に答える内容を書きました。 この記事でわかるのは、仕事などで情報やデータを見る時に、何を意識するとよいかです。 ものごとの本質を知るために、5つのポイントに絞って情報を見る方法 をご紹介します。ぜひ記事を最後まで読んでいただき、仕事での参考にしてみてください。 本質までの三階層 ものごとの理解を表面的なことだけを見ていては、本質の理解にまで行き着きません。 では表面の事象の奥には、何があるのでしょうか? 本質までには3つの階層があります 。 ものごとの三階層 ・表面的な 「事象」 ・背後にある 「構造 (メカニズムやストーリー) 」 ・さらに奥にある 「本質」 表層的な事象だけで終わらず、目には見えない背後のどこまで掘り下げられるかです。 事象を起こしてた構造要因を理解し、さらにその奥にある本質まで見極められるかが、ものごとを深く理解するためには大切です。 それでは、ものごとを深く理解する、本質を理解するために、何を心がけるとよいでしょうか?
」「 鏡はもしかしたら逆に映していないのでは?
03. 05 がんじがらめの社会生活の中で今にも窒息しそうな想いを抱いてはいないだろうか?規則やルール以外にも、「常識」やら「モラル」といったうわべを連ねた粘着質なものがへばりついて身動きのひとつもできやしない。 もしこーゆー状況を不自由と呼ぶのであれば、無条件に自由を求めてしまうのは至極当然のこ...
EICピックアップ 環境を巡る最新の動きや特定のテーマをピックアップし、わかりやすくご紹介します。 ライブラリ EICピックアップ 2017 第261回 20年後、30年後の持続可能な社会に向けて、地球温暖化対策をめぐる国内外の動き No. 261 Issued: 2017. 05.
(農業分野における温室効果ガス排出削減は着実に進展) 我が国は、 京都議定書 (*1)の第一約束期間(平成20(2008)~24(2012)年)において、同議定書の規定による基準年(*2)に比べて温室効果ガスの6%削減が求められています。 平成23(2011)年度における温室効果ガスの排出量をみると、我が国全体では13億800万t-CO 2 となり、基準年の12億6, 100万t-CO 2 に比べて3.
世界の気候変動に関する説として地球が温暖化しているという話が一般的となって定着していますが、実は世界は 2030 年頃から「寒冷化する」という説もあります。 気象変動予測で世界で最も高確率で的中を続けるノーザンブリア大学の天才物理学者バレンチナ・ザーコバ教授によれば、 「地球は中長期的には温暖化に向う一方で短期的には小氷期に向かってる」 と予測しています。 果たして何が正しいのでしょうか? CO2 の増大が要因になっているという温暖化説は誰もが知っているようなことなので、まずはあまり一般的には語られない寒冷化説(ミニ氷河期説)の理論を重点的に見ていこうと思います。そして次にCO2による地球温暖化説の捏造事件とミニ氷河期を救うかもしれない意外な救世主をご紹介します。 黒点数から導き出された地球寒冷化理論 ザーコバ教授によると、 2030 年ごろに寒冷化が始まる理由は太陽の黒点が0の期間が長く続くからというのです。 ザーコバ教授率いる研究チームは、太陽の表面付近で発電効果が起きていることを突き止め、さらに太陽内部の異なる2層でそれぞれ電磁波を発見しました。それをもとに算定したところ、黒点が今後大きく減少することがわかったといいます。 黒点が大幅に減るということは太陽の活動が弱まること( 太陽活動が活発だと太陽磁場が活発化し、それが光球面から飛び出す。その磁場の抜け道が黒点となる。そのため太陽が活発だと黒点が多くなる。逆に太陽の活発が弱まると黒点が減る )を意味します。 黒点数自体は極大期と極小期を約9. 5年から12年ほどの周期で繰り返しているのですが、実は過去に約 70 年もの長い間黒点が0の時代がありました。下のグラフが黒点の数の推移です。 グラフを見て見ていただければわかるように、 1645年から1715年頃までほとんど黒点数が0です。そしてその時代は実は地球は寒冷化していたのです。 この寒冷化期を「マウンダー極小期」といって、その頃イギリスのロンドンではテムズ川が凍り、オランダのアムステルダムでは運河が凍ったことが記録されています。 もともと14世紀半ばから19世紀半ばにかけて地球的に寒冷な期間(小氷期)が続いていました。この間、ヨーロッパでは不作により多くの飢饉が起こっていることがわかっています。日本でも東日本を中心に度重なる飢饉が起こり、農村の一揆も絶えませんでした。 その小氷期の中でも特に寒さの厳しかったのが1645~1715年頃で、黒点がほぼ0だったマウンダー極小期と一致します。 そしてザーコバ教授によると、2030年には太陽の活動量は現在よりも60%減少し、マウンダー極小期に近いミニ氷河がやってくるというのです。しかもその予想が的中する確率は97%といいます。 そしてそのミニ氷河期は今後200~250年も続くであろうと。 もしそうなったら死ぬまで寒冷期が続くことになりますから気が病んでしまいますね。。 太陽の活動が弱まると本当に気温が下がるのか?
メカニズム全体の管理 CDMでは、京都議定書締約国やCDM理事会が一括して管理していました。このため、調整はむずかしく、コストも大きかったと言えます。 JCMでは、基本的に当事者の2カ国が管理する形なので、より調整しやすく、コストも少なくてすむようになりました。具体的には、日本と各パートナー国で設置した「合同委員会」が、JCMの実施に必要となるルールやガイドラインなどを定めて管理します。 2. （2）農業分野における地球温暖化対策の推進：農林水産省. プロジェクトの対象範囲 CDMではプロジェクトの対象となる範囲が限定的でしたが、JCMでは、より広くなりました。 たとえば、省エネ技術については、省エネへの取り組みそのものにコスト削減効果があること、すなわち事業そのものに収益性が見込まれ、クレジット化しなくてもプロジェクトとして成立する可能性が高いことから、CDMのプロジェクトとして認められるためにはより厳しい基準が求められました。一方、JCMでは認められやすくなっています。 3. 排出削減量の計算 CDMでは、複数の計算式の中から事業者が式を選択して、排出量を計算する必要があります。また、排出量のモニタリングをおこなう時のパラメータ(媒介変数)に不確実な要素がある場合、あらかじめ誤差がどのくらい出るか、どうやって調整するかなどの方法を特定しておくことも必要です。このため、計算が複雑になります。 JCMでは、あらかじめ用意されているひとつのスプレッドシート(計算表)で、より簡単に計算することができます。また、モニタリングをおこなうパラメータに測定できない数値がある場合、一時的な数値を使って算定することが可能です。 4. プロジェクトの妥当性確認(事前) CDMでは、CDMが指定する「指定運営機関(DOEs)」(32機関)のみが、プロジェクトの妥当性を確認し、このプロジェクトがなければCO2削減ができないか(「追加性」の証明)、厳しく限定的に判断します。 JCMでは、DOEsだけでなく、ISO14065(温室効果ガスに関する妥当性を確認・検証することができる機関に与えられる国際認証)認証を受けた機関(6機関)も実施可能です。また、プロジェクトが客観的に判断することのできる「適格性要件」を満たしていれば、CDMのような「追加性」の証明がなくても認められます。 5. プロジェクトの検証(事後) CDMでは、プロジェクトの妥当性を確認した機関は、基本的に検証を実施できません。また、仮にプロジェクトが進んでいたとしても、事前の妥当性の確認と事後の検証は、あくまで別に実行される必要があります。 JCMでは、プロジェクトの妥当性を確認した機関も検証を実施できるため、よりスムーズに検証できるようになります。また、プロジェクトが進んでいる場合は、妥当性の確認と検証を同時に並行しながら進めることができるので、コストが低くなります。 JCMプロジェクトの実施を支援しています 日本は、途上国とのJCMに関する協議を2011年からおこなってきました。2017年12月時点で、17カ国とJCMを構築しています。 JCMは、今のところは取引をおこなわない制度となっていますが、パートナー国の政府と協議を続け、取引可能なクレジット制度に移ることを検討していきます。 経済産業省では、予算事業などを通じて、JCMプロジェクトの実施や手続きを支援しています。2017年度は、モンゴルでの省エネ送電システムや、ベトナムでの国立病院の省エネ化などの実証事業が採択されました。 今後もパートナー国の拡大や、JCMプロジェクト支援に努めていきます。 お問合せ先 記事内容について 経済産業省 産業技術環境局 地球環境連携室 スペシャルコンテンツについて 長官官房 総務課 調査広報室
地球温暖化対策の話題でよく見る言葉、「クレジット」。中でも、日本が持つ環境技術を開発途上国へと広げる「二国間クレジット制度」は、いま要注目の温暖化対策です。そのしくみを、わかりやすくご紹介します。 温暖化対策に役立つ「クレジット」とは?
73℃の割合で上昇し、特に1990年代半ば以降、高温となる年が多くなっているそうです。 こう見ると地球は確かに温暖化しているのかなーと納得させられます。しかし、もしこういったグラフが捏造だとしたらどう思いますか?