2021年02月14日 カテゴリ| ブログ, 診察 こんにちは。 院長の奥田です。 緊急事態宣言も延長され、オリンピックはごたついて、、、 なかなかいいニュースがないですね((+_+)) さて、今回はわんちゃんの不妊手術について少しお話しをします!
猫ちゃんは順応能力が非常に高いため、言われなければ手術をしたと分からないくらいです(*^^)v 痛みから解放されてくれてなにより(*´▽`*) 2020年09月21日 カテゴリ| 診察 松井山手動物病院です。 急に涼しくなりましたね。 急激な気温の変化で体調を崩しやすいので、皆さんご注意くださいね! 家猫なんですが・・避妊後元気がなくて・・・【口コミ事典】. 秋といえばサンマが好きなんですが、今年は本当に不漁のようですね。。。 スーパーに行っても生サンマを全然見ない(;'∀') あっても高くてなかなか気軽に手がだせなそうですが。。。。(/ω\) 悲しい限りです。。。。 さて、急に話が変わりますが(笑) 当院では色んな手術を行っています。 一般的な不妊手術、歯科処置の他に神経外科、軟部外科、整形外科も行っています。 今回は神経外科のお話です(^^)/ その子は、4歳のまだまだ若いダックスの女の子Fちゃん。 ソファから落ちた時に背中から落ちてしまってから、後ろ足がふらつくと来院されました。 各種身体検査、レントゲンから胸腰部椎間板ヘルニアと暫定診断しました。 胸腰部椎間板ヘルニアにはグレードがあります。 グレード1:神経学的異常はなく、痛みのみ。 グレード2:後肢の不全麻痺。ふらつきながら 歩ける 。 グレード3:後肢の不全麻痺。補助で立つことはできるが、 歩けない 。 グレード4:後肢の麻痺(後ろ足は動かせない)。 痛みの感覚はある 。 グレード5:後肢の麻痺。 痛みの感覚はない 。 Fちゃんは、グレードとしては3に近い2でした。 椎間板ヘルニアの治療は大きく分けて2種類。 ➀内科: 安静!! ケージレスト!!! ②外科:片側椎弓切除術など 治療はグレードに合わせて使い分けます。 ちゃんとした治療を行ったうえでの改善率は、 グレード1~2:内科 約90% 外科 約90%以上 グレード3~4:内科 約50% グレード5:早急な外科的介入が必要。 外科 約50%以下 となっています。 グレード2だったFちゃんはまずは安静にて治療を開始しました。 が、、、、、その日の夕方、全く立てなくなったとのこと。。。。 再度来院してもらい、診てみると、、、、、 グレード4!! 一気に症状が進行していました。。。。 こうなると手術を考えなくてはいけません。 MRI検査を行い、ヘルニアが起こっている場所を特定し手術となりました。 が、Fちゃん手術直前には痛みの感覚もないグレード5になっていました。。。 それだけ神経の損傷が大きかったということです。 ↑手術中の写真。 神経の色は悪くなかったので、できうる限り椎間板物質を取り除き手術終了。 さて、手術翌日からリハビリ開始です!
05% Class Ⅲ以上 99 / 7418 1. 33% ネコちゃんの 81 / 72473 0. 11% 94 / 6705 1.
お願いだからもうしないでねー!! 2021年01月26日 カテゴリ| ブログ, 診察 いつになっても、ニュースは新型コロナウイルス感染症の話題ばかりですね。。。 緊急事態宣言も延長されるのかどうなることやら(*_*) 早く明るいニュースで持ちきりになってほしいものです!!
?給与明細電子化のデメリット 多くの企業で、給与明細の電子化が進められているようですが、意外なことに、手間が増えたとか、コストが増えた等の声を聞くことが多いです! 理由は、 給与明細の電子化を行うシステムに毎月費用がかかる 結局、従業員が明細を印刷している ネット環境のない従業員には個別の対応が必要 個人情報流出のリスクが増えた など、さまざまなデメリットもあるようです。 上記のデメリットも、企業によって様々だと思います。 自分の企業ではどのような事が考えられるか、よく検討されてから進めて下さいね。 この記事が気に入ったら いいねしよう! 最新記事をお届けします。
従業員にとってのメリット 給与明細を電子化することは、企業だけでなく従業員にもメリットがあります。従業員が得られる主な3つのメリットを確認しましょう。 ①データ管理が簡単になる 従業員が個人で確定申告を行う場合や、社会保険の保険料や残業代をチェックしたい場合など、従業員が過去の給与明細を確認したいと思うケースは珍しくありません。 給与明細を電子化しておくとデータ管理が簡単になり、 確認したい年月の給与明細をすぐに見つけて確認できる というメリットがあります。 ②給与明細を紛失するリスクが減少する 紙の給与明細は適切に保管・管理しておかなければ、紛失してしまうリスクがあります。 給与明細を電子化しておくと、 元のデータが消失しない限り、いつでも給与明細を確認することが可能 です。 ③好きなタイミングで給与明細を確認できる 紙の給与明細の場合、保管している場所でなければ内容を確認できません。 一方、給与明細を電子化すれば、 スマホやタブレット、パソコンなどから好きなタイミングで給与明細をチェックすることが可能 です。 確認したいタイミングで給与明細を閲覧できれば、従業員の時間の有効活用にも繋がります。 3. 給与明細の電子化に関する注意点・ポイント 給与明細の電子化には多くのメリットがある一方で、給与明細を電子化することによるデメリットや注意すべきポイントも存在します。 電子化システムを導入する際に気を付けるべきポイント・問題点とともに、解決策を確認し、自社に合った給与明細の電子化を検討しましょう。 3-1. 従業員からの同意が必要である 給与明細を電子化する場合、「それぞれの従業員から同意を得ること」が所得税法で義務付けられています。 給与明細の電子化を進める際には、 従業員に対してメリットやデメリットを丁寧に説明したり、意見を求めたりといった同意確認を得るための努力が必要 です。 また、 給与明細の電子化を承諾してくれた従業員に対しては、承諾したことを証明する書類を作成する必要があります。 書面や電磁的方法(Web上での契約書類)などで同意証明書(同意書)を作成しておきましょう。 同意しない従業員がいる場合、対象者には紙の給与明細を発行する必要があります。 同意しない理由を掘り下げ、給与明細の電子化のメリットや給与明細を紙で発行することのデメリットについてきちんと説明し、理解を得られるよう対話をすることが重要です。 3-2.
こんにちは。福岡市西区の元SE×社会保険労務士の吉田です。 みなさん、毎月給与明細を貰ったら、チェックしていますか? 配偶者に見られないように、机の引き出しに溜め込んだりしていませんか? スマホ等の普及により、最近の企業ではこの給与明細について電子化が導入されつつあります。 給与明細を電子化の導入手続きについて解説したいと思います。 紙の給与明細書は、様々なコストがかかる 会社にとっては毎月の給与明細の発行と渡すという作業は、かなりの負担を伴います。 私も総務で給与担当をしていましたので、この手間がかなり面倒くさいことを知っています。 A4の用紙に2名分印字され、それを切って、いい具合に折り、封筒に入れる。そして手渡し・・・ もちろん、配布の仕方や紙の種類など企業によって様々だと思いますが、時間と消耗品費のコストが多くかかるという悩みはどこも共通なのではないでしょうか!?
部署や従業員種別ごとの給与体系による給与明細レイアウトの違いを反映・管理できるのか? 個人情報のセキュリティ体制は問題ないか? 現行の給与・会計ソフトとの連携をおこなえるか? 給与明細電子化ツールの導入には、情報漏洩・セキュリティ対策を万全にします。 給与明細は重要な個人情報であり、第三者へ給与情報が漏れたり、金額を含むデータの改ざんといったトラブルがあってはなりません。 ウイルスや不正アクセスの防止、社内でのアクセス権限の管理、バックアップなどの対策は必須です。 従業員が社外から自由に閲覧できるシステムの場合、従業員個人のセキュリティ意識や注意事項についての呼びかけを併せて強化しましょう。 セキュリティ体制もフォロー体制も万全!
給与明細の電子化に違法の条件はありますか? 平成18年4月1日施行の税制改正で認められた 給与明細の電子化は、多くの事業主が注目する違法性のない事務手続き の方法です。 しかし所得税法では給与明細の電子化を行う際に、従業員の承諾を義務付けていますので、この部分をクリアすることが導入時の注意点と捉えて良いでしょう。 これに対して労働基準法においては、給与明細の交付義務はありませんので、クリアすべきハードルは所得税法が中心と言えそうです。 まずは全ての従業員から承諾をとる このシステムを社内導入する際には、 まず全従業員から承諾をとる必要 があります。 アナログな運用では、システムの説明や発行方法を記載した同意書を配布し、そこに署名押印をしてもらう方法が一般的のようです。 これに対して電子発行専用のシステムを使用する場合は、初回ログインの際に画面上に承諾書を表示し、「同意をする」を押した従業員に対してのみ給与明細の表示や印刷ができるようにする運用方法もあると言われています。 後者の方法を用いる場合は、承諾書をよく読まないまま従業員が同意ボタンを押してしまうことも考えられますので、後々生じる「同意をした・しない」の問題を防ぐためにも、混乱な起こらない運用を検討する必要があると言えそうです。 同意をしない従業員がいた場合は? 従業員から給与明細の電子化について NGの返答を得た場合は、当該従業員に対して今までどおり書面で発行 しなければなりません。 このケースに該当した会社では、「電子発行できる社員」と「電子発行ができず書面で配布する社員」の2パターンが混在する形となりますので、1人でも同意の得られない状態の場合は電子化のメリットがかなり落ちると捉えた方が良さそうです。 情報漏えいのリスク管理も必要 電子化によって簡単に閲覧できる 給与明細のデータは、従業員にとっては大事な個人情報 です。 こうしたデータの漏洩や紛失、全く関係のないスタッフによる閲覧などが行われると、セキュリティ体制といった意味でも会社の対応に疑念が生じる結果に繋がります。 またパスワードについても生年月日などのわかりやすいものでは、他の従業員にファイルを開かれてしまうリスクが高まりますので、スタッフひとりひとりの個人情報管理に関する意識を高めることも給与明細の電子化には欠かせない取り組みになると言えそうです。
PCやスマホを持っていない従業員への対応が必要である 給与明細を電子化した場合、基本的にはPCやスマホ・タブレットなどといった端末で給与明細の内容を確認することとなります。 しかし、業務にこれらの端末を利用しない従業員がいる場合や、プライベートでこれらの端末を持っていない従業員がいる場合は、 従業員ごとに個別で対応する必要があるため注意が必要 です。 PCなどの端末を自由に利用できず、閲覧環境が整っていない従業員に対しては、 紙の給与明細を別途発行しなければなりません。 管理者側が給与明細を印刷し、手渡しできるようなシステムを検討しましょう。 3-3. 情報漏洩の危険性がある 給与明細を電子化すると、さまざまな端末から都合の良いタイミングで給与明細を確認できるメリットがありますが、 情報漏洩の危険性があることにも注意が必要 です。 給与情報は重要度の高い個人情報であるため、安心して利用するためにも、 情報管理のセキュリティ対策を講じるとともに、従業員向けのセキュリティ教育 を行いましょう。 3-4. 給与明細－電子化や再交付請求の可否－｜リーガレット. 既存システムとの相性に配慮が必要である 給与明細の電子化システムを導入する際には、 すでに会社で使用しているソフトやアプリ、システムとの相性が良いもの を選びましょう。 自社の既存システムとの相性を考慮せずに、新しく給与明細の電子化システムを導入した場合、下記のようなトラブルが起こる可能性があります。 ・予想以上に作業の時間やシステム導入のコスト・運用コストがかかる ・過去の明細データ・給与データが消失してしまう ・会社の実情・現状とマッチしていない 給与明細の電子化が実現できる製品・ツールには、「DirectHR」をはじめとしたさまざまなものがあります。 サービス内容を比較検討し、既存のシステムや自社の実情に合ったものを選ぶようにしましょう。 4. まとめ 「給与明細の電子化」は従業員の同意が必要ではあるものの、法律上認められている方法です。 給与明細を電子化することで、人事労務に関するコスト削減や業務効率化、従業員の利便性向上など多くのメリットがある一方、導入時はもちろんデメリットや注意点もあります。 これらを総合的に判断した上で、自社にとって適切な電子化の方法を検討しましょう。 「DirectHR」は給与明細の電子化だけでなく、雇用契約書などの申請書類の作成といった、さまざまな労務管理業務を効率化できるツールです。 入社から退職までのあらゆる労務管理業務を効率化して業務負担を軽減し、よりクリエイティブな業務に力を注げるようなシステム選びを行いましょう。 この記事をシェアする