質問日時: 2005/05/10 18:59 回答数: 3 件 当方看護師の資格を持っております。 救急の知識を深めたいと思い救急救命士の資格について調べています。 ネットで調べたところ看護師の免許があれば資格を認定してもらって 国試を受験することができるという情報を手に入れたのですが… 厚生省のサイトでは看護師免許のことをはっきりと書かれていませんでした。 認定してもうらうためには看護師免許のどのような条件が必要でしょうか? こちらの過去の質問を検索したのですが、3年制と4年制学校の卒業に よっても違うとのことですが、どのように違うのでしょうか。 具体的にご存知の方、ご教示頂ければ幸いです。 ※3年制看護系短大卒業後正看護師の資格取得。 その後4年制看護系大学に編入し卒業しています。 臨床では救急領域(手術室)で3年の経験がありますが、 心肺蘇生の実経験はありません。 No. 南多摩病院 | 募集要項 | 医療法人社団 永生会 リクルートサイト. 3 ベストアンサー 回答者: freezmoon 回答日時: 2005/05/12 19:22 そういうわけだったのですね。 理解しました。 disneymagicさんも解っていると思いますが,教科書でのみ得た知識はあまり役に立ちません。現場→復習,現場→復習の繰り返しで自分のものになっていくものだと思います。現場に出るまでは流す程度に本を読んでおいて,勝負は現場に出てから!といった考えでよいのではないでしょうか。 へるす出版から出ている「救急救命士標準テキスト」を理解しておけば十分だと思います。 ちなみに僕は「救急現場のピットフォール」や「救急救命スタッフのためのBTLS―一次外傷救命処置テクニック」も参考にしています。 ただこれらの本は救急救命士を対象に書かれた本ですので…。 もっとdisneymagicさんにあった本もあるかもしれません。 頑張ってください。 0 件 この回答へのお礼 再度お返事を頂きありがとうございました(^^) ご紹介いただいた本、ぜひ探してみようと思います。 今は諸事情があって看護の現場から離れているので 知識不足になるんじゃないかという不安がありますが、 できるだけセミナーに参加して技術を維持していこうと 思います(セミナー費が高いのがツライですが…)。 相談に乗ってくださりありがとうございました! お礼日時:2005/05/13 09:29 No. 2 回答日時: 2005/05/12 15:32 あなたが看護師免許を何年に取得したかが必要になってくると思います。 平成3年に救急救命士方法が制定されました。それ以前に免許を取得された,または学校に入っていたのであれば国家試験を受験する資格はありますが,制定された後に免許を取得されたのであれば専門学校等へ入り直す必要があるのではないかと思います。 これは看護師は看護のための,救命士は救命のための,いわゆるスペシャリストを養成する教育プログラムのためだと思います。 もし僕の勘違いだったらごめんなさい。 しかし看護師の資格を持っているのに救命士の資格は必要ないと思うのですが…。 AEDが解禁になった今,救命士の特定行為はDr.
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看護師になり5〜6年が過ぎると次のステップアップを考える方も多いのではないでしょうか?
救急救命士とは どんな資格? 救急救命士は「厚生労働大臣の免許を受けて、医師の指示の下に、救急救命処置を行うことを業とする者」と救急救命法第2条で定義されている国家資格です。実際の仕事は疾病者を病院に搬送する救急車等において、静脈路確保、器具を用いた気道確保、薬剤投与などの特定行為や自動体外式除細動器による除細動などを行い、病院に到着するまでにできるだけのことを行い、命を救うことを目的としています。 認定先 救急救命士を認定する機関は厚生労働省です。 資格保有者数 救急救命士は毎年2, 000人以上の新たな合格者が生まれており、現在では37, 000人以上の人が資格を保有しているという状況です。 難易度・合格率 救急救命士の国家試験の合格率は、もっとも低かった平成19年が80. 1%、もっとも高かった平成18年が86.
只今当社では、幅広くITプロジェクトを募集しております。 当社はITエンジニアのSES事業を行っております。SI企業・国内外ベンダー・ エンドユーザー様などが必要とされる人的資源をご提供させていただいております。 当社技術者は一人一人に「技術知識」「経験」「対人スキル」「本人の志望」の4つの 側面から綿密なヒアリングとサポートを行っており、技術者と企業様のニーズを的確に お応えいたします。 案件のご紹介などご協力いただける企業様は、お電話(03-5719-2882/営業部)、 または下記よりお気軽にご連絡ください。 只今当社では、ビジネスパートナーを募集しております。 企業様の、IT技術者様のため、双方により良いサービスのご提供を行うため、お互いが 協力し合い刺激しあいながら共に成長していける協力会社様を募集しております。 分野は、通信・制御系開発、業務系アプリケーション開発、Webアプリケーション開発、 サーバ保守・運用などのインフラ設計などです。 技術者のご紹介などご協力いただける企業様は、お電話(03-5719-2882/営業部) または、下記よりお気軽にご連絡ください。 お問い合わせ 当社への各種お問い合わせは下記電話番号、もしくはメールにてご連絡ください。 03-5719-2882
2. 0)およびBS7799-2:2002 データ本部認証取得 2005年(平成17年) 3月 ISO9001:2000およびJIS Q 9001:2000 データ本部認証取得 2005年(平成17年) 9月 法務省に電子公告調査機関として登録 2006年(平成18年) 2月 日本パーソネル株式会社への全額資本参加 2006年(平成18年) 4月 ISO/IEC27001:2005 データ本部認証取得(ISMS認証基準(Ver. 0)及びBS7799-2:2002より移行) 2006年(平成18年) 11月 環境マネジメントシステムISO14001:2004/JIS Q 14001:2004 認証取得 2006年(平成18年) 12月 (財)日本情報処理開発協会よりプライバシーマーク使用許諾 2008年(平成20年) 2月 AKIBA-BPOサービスセンター開設(2009年11月廃止) 2009年(平成21年) 5月 本社を東京都港区虎ノ門3-8-21 虎ノ門33森ビルに移転 2009年(平成21年) 11月 富士通株式会社から司法書士事務所様向けパッケージソフト・サービス提供事業である「Plazon総合サービス」を譲受け、販売開始 2010- 2013年(平成25年) 3月 独立行政法人国立印刷局より、官報公告等取次店に選定 2018年(平成30年) 1月 本社を東京都港区虎ノ門4-1-28 虎ノ門タワーズオフィスに移転 2020- 2020年(令和2年) 2月 情報セキュリティマネジメントシステムISO/IEC27001:2013の認証取得を全社に拡大