腰椎 固定 術 再 手術 ブログ

Mon, 19 Aug 2024 03:54:09 +0000

◆60歳で貯金0円!しかも年金は5万円のみ・・生活できるの? ◆退職するなら65歳よりも、64歳と11ヶ月のほうがお得? いったいどういうこと? ◆老後の日常生活費(夫婦2人)は最低でもいくら必要なのか ◆住宅ローン控除期間終了後も繰り上げ返済しないほうがいいワケ

  1. 定年後に再雇用で働く人の4割が「給与は定年前の半額以下」|@DIME アットダイム
  2. 再雇用制度。給与を安く抑えていい? また会社として再雇用したくない人への対応は? - 相談室 | 月刊総務オンライン
  3. 給料4~6割減が過半、定年後再雇用の厳しい現実: 日本経済新聞
  4. 同一労働同一賃金における定年後再雇用職員の基本給・賞与等の待遇差とは? - 名古屋自動車学校事件 - BUSINESS LAWYERS
  5. 妊娠・出産と放射線の影響 ~福島県の妊産婦、母親になられた方々へ~ | 原子力災害専門家グループ | 東電福島原発・放射能関連情報 | 首相官邸ホームページ
  6. 原発のある福島県で不妊治療中です(長文ですが宜しくお願い致します) - 教えて! 住まいの先生 - Yahoo!不動産

定年後に再雇用で働く人の4割が「給与は定年前の半額以下」|@Dime アットダイム

「人生100年時代」と言われる今の時代。長く生きれば、当然その分、お金もかかる。そのため、身体が元気なうちはできるだけ長く働きたいと考える人も少なくないだろう。 では、定年退職後に再雇用制度を使って働いている人はどの程度給与をもらっていて、その満足度はどのくらいなのだろうか? そんな「定年後の働き方」のリアルを探るべくこのほど、定年退職後に再雇用制度を使って働いている60~65歳の男性500名を対象にした、アンケート調査が行われたので、紹介していきたい。 雇用形態は「嘱託/契約社員(64. 2%)」、契約期間は「1年間以内(48. 6%)」が最多 現在の雇用体系を尋ねる調査が行われたところ、最も多い回答は「嘱託/契約社員(64. 2%)」で、「正社員/正職員(32. 2%)」と続いた。契約期間では「1年間以内(48. 6%)」が最も多く、次いで「1年間を超える(38. 6%)」、「期間の定めはない(12. 8%)」となった。 再雇用で給与はどれくらい下がる! ?「定年時の半額以下に減った」が4割 勤務先で定年を迎え、再雇用制度を使って働いている方を対象に、定年後の賃金の変化について尋ねる調査が行われたところ、最も多かった回答が「5割以上減った」で39. 8%という結果となり、次いで「3~4割程減った」が39. 6%と並んだ。 また「1~2割減った」と回答した方が12. 6%、「同程度」と回答した方が7. 4%、「増加した」と回答した方が0. 同一労働同一賃金における定年後再雇用職員の基本給・賞与等の待遇差とは? - 名古屋自動車学校事件 - BUSINESS LAWYERS. 6%という結果になった。 再雇用後の仕事は想定の範囲内! ?「給与」は4人に1人が「全く想定通りではなかった」と回答 定年前に想定していた仕事内容と再雇用後の実際の仕事に開きがあったかどうか尋ねる調査が行われたところ、「勤務日数・時間」「仕事内容」共に9割以上が「想定通りだった」もしくは「どちらかというと想定通りだった」という回答だったのに対し、「給与」では想定通りは75. 2%にとどまり、4人に1人の24. 8%が「全く想定通りではなかった」と回答した。 「仕事内容」や「勤務時間」は満足度が高い一方、「給与」は7割以上が不満 勤務先の会社の満足度を尋ねる調査が行われたところ、「勤務日数・時間」に満足していると回答した方は、「とても満足(14. 2%)」「ある程度満足(57. 4%)」と合わせて71. 6%で、「仕事内容」に満足していると回答した方は「とても満足(9.

再雇用制度。給与を安く抑えていい? また会社として再雇用したくない人への対応は? - 相談室 | 月刊総務オンライン

3%と最も多く、「求人に応募したが、採用されなかった」との回答も25. 0%とそれに続いた。高齢人材の雇用をめぐるミスマッチの一端が明らかになったと言えそうだ。 定年前社員の7割が「高齢社員は戦力」と評価 ここからは、定年をまだ迎えていない層(定年がない会社に勤務をしている人も含む)の回答を見ていこう。 定年後再雇用された社員の働きぶりについて、7割近く(「とても戦力になっている」「戦力になっている」を合わせて65. 7%)が戦力として評価している。「足手まとい」「とても足手まとい」との声は計2. 7%にすぎなかった。高齢人材が職場で活躍しているという現状は、さらなる活用を考えていく上で朗報だろう。 再雇用された人の働きぶりについて 将来、定年を迎えた後に働く上での不安についても聞いた。 定年後に働く上での不安は体力面 「培ってきた経験やスキルが時代に合わなくなる」という不安を挙げる声が、すでに定年退職して実際に再雇用されている人に比べて多いのが特徴だ。定年をまだ迎えていない人では31. 8%に上るが、実際に定年後に働いている人では14. 6%だった。漠然とした不安を抱えている姿が見て取れる。 最も多かったのは「体力の衰え」への不安で6割に迫った(59. 5%)。「記憶力や学習能力の衰え」(51. 2%)、「気力の衰え」(48. 9%)も多い。「老い」に伴う心身の活力低下への不安が大きいことが分かる。 「70歳定年制」には過半数が賛成も 最後に、今回アンケート調査を実施した40~74歳までの対象者全員に共通する質問の回答を見てみよう。 何歳まで働きたいか・働くか いくつまで働きたい、あるいは働くことになりそうかという問いかけに対しては、「65~69歳」との答えが全体の38. 給料4~6割減が過半、定年後再雇用の厳しい現実: 日本経済新聞. 4%を占めて最も多かった。「70~74歳」も16.

給料4~6割減が過半、定年後再雇用の厳しい現実: 日本経済新聞

4%)」「ある程度満足(61. 0%)」と合わせて70. 4%という結果となった。 一方で「給与」に関しては、「とても満足(1. 再雇用制度。給与を安く抑えていい? また会社として再雇用したくない人への対応は? - 相談室 | 月刊総務オンライン. 4%)」「ある程度満足(24. 2%)」と合わせても25. 6%にとどまり、約四分の三の74. 4%が給与には満足していないことが分かった。 給与への満足度が低いほど転職を検討、「全く満足していない」方では3割が検討中と回答 現在転職を考えているかどうか尋ねる調査が行われたところ、全体の2割が転職を考えていると回答した。 会社の給与への満足度別で比較したところ、給与への不満度と転職検討率には比例関係が見られ、給与に「全く満足していない」と回答した方では、最も多い割合となる30. 2%の方が転職を考えていると回答した。 定年退職後は再雇用で働くケースが一般的 今回の調査にあたり事前のスクリーニング調査として、会社に継続雇用制度があり定年後も働いている方が、どのように働いているか調査が行われたところ、定年を迎えた会社でそのまま「再雇用」として働いている方が65. 6%と最も多い結果となった。 今回の調査では「仕事内容」や「勤務日数・時間」に関しては、想定通りだったと回答した方の割合が比較的多かった一方、「給与」に関しては「全く想定通りではなかった」という方の割合が高く、給与への満足度も低い結果となった。 今回の結果でも4割近くが「再雇用後に給与が半額以下に下がった」と回答しているように、再雇用時の給与は現役時代よりも極端に下がるケースが一般的だ。 後で"こんなはずじゃなかった"とならないように、どの程度給与が下がるのか、仕事内容はどのように変わるのか、といったことを事前に情報収集するなど、人生100年時代といわれる中で、新たな対策が必要となってきていると言えるのではないだろうか。 ※マイスター60調べ <調査概要> 有効回答数:500名(勤めている会社で定年を迎え、現在会社の「再雇用制度」を使って働いている全国の60~65歳の男性) 調査期間:2019年11月7日~2019年11月11日 調査方法:インターネットリサーチ 出典元:株式会社マイスター60 構成/こじへい

同一労働同一賃金における定年後再雇用職員の基本給・賞与等の待遇差とは? - 名古屋自動車学校事件 - Business Lawyers

9%だった一方、「定年前より軽くなった」は53. 7%を占めた。クロス集計をして仕事の責任の重さと年収の多寡の関係を調べると、「定年前より軽くなった」と答えた人のほうがより年収が下がる傾向は見られた。だが、「定年前とほぼ変わらない」と答えた人でも「6割程度」と答えた人の割合が23. 5%と最も多く、「5割程度」の人も17. 6%いた。働き方はほとんど変わらなくても、「年齢」を理由に待遇が大きく悪化している厳しい現状がうかがえる。 では、定年後も働き続ける理由についてはどうだろうか。 定年後も働く理由は「生活のため」 定年後も働く理由をたずねると、「自分や家族の今の生活資金のため」という回答が最多で61. 6%となった。「社会に貢献したい/社会とのつながりを持ち続けたい」(48. 9%)や「趣味や娯楽を楽しむ資金のため」(33. 1%)を上回っている。きれいごとや建前では片づけられない、シビアな現実が定年後に突きつけられていると言えそうだ。 給料や待遇の低下に半数近くが不満 また、定年後に実際に働いてみて感じる不安や悩みについても聞いた。 定年後の処遇の低さに不安を感じる人が多い 最も多かったのが、「給料や待遇が下がること」。半数近い46. 7%が不安や悩みを感じている。その次に続くのが、「体力の衰え」(43. 5%)、「記憶力や学習能力の衰え」(34. 8%)、「気力の衰え」(30. 3%)だった。加齢に伴う心身の衰えに関する不安や悩みが多いのが、高齢人材の特徴だ。今後、高齢人材が働きやすい環境を整えるには、このあたりの不安を解消することが欠かせないだろう。 一方で、「定年後の仕事にやりがいを感じているか」という質問には約7割が「はい」と答えている。 7割の人が定年後の仕事にやりがいを感じている 待遇が悪化しても、就労の動機がやむにやまれぬものであっても、不安や悩みを抱えながらもなお、働き始めた人たちの多くは前向きに仕事に打ち込んでいる様子が見て取れる。その意欲をそいでしまわないためにも、高齢人材を生かす仕組みづくりが、企業と社会に求められる。 明らかになった定年後再雇用のミスマッチ 次に回答者のうち、定年後は就労していないケースを見ていこう。半数近く(45. 9%)が就労意欲はあったと答えている。 就労していない人の46%は働きたい気持ちがあった 続けて、働きたかったのに働かなかった理由をたずねた。 働きたい気持ちがあったのに働かなかった理由 「培った経験やスキルを生かせる仕事が見つからなかった」との答えが33.

TOP 相談室 再雇用制度。給与を安く抑えていい? また会社として再雇用したくない人への対応は? 人事 / 労務管理 / 雇用 相談は12/5をもって終了させていただきました。 現在60歳定年退職後の再雇用制度の見直しを行っています。 以前に社員の過半数の賛成を経て基本的には 希望者は定年退職後に嘱託社員として1年契約(65歳まで)で 再雇用するという制度をスタートさせました。 問題が2つありまして、 1. 退職前の給料に対して60%くらいになる収入に対する不満 2. 会社として再雇用をしたくない人に対する対応 1は、給料を安く抑える事は法律上、また常識的に間違っているか。 2は、できれば同じコストで若い社員を採用したいと思うのですが、 原則再雇用と謳っておきながら、採用しない事は問題か、 また1年毎に更新なので、1年後に更新しないというのは問題か。 以上の疑問に回答いただければ幸いです。 先生からの回答 回答者: 高橋 宜治先生 ご質問に対してお答えします。 1. 退職前の60%水準の報酬とのことですが、 一般的に標準的な報酬水準だといえます。 再雇用ですから、一旦退職した後に改めて採用することですから、 退職前の報酬水準とは切り離して考えるべきでしょう。 但し、再雇用前と同じ職務だとしたら、これは問題です。 60%の水準にするとしたら、 論理的には、職務の水準も60%であるべきです。 不満の種になるのは、報酬水準と職務の関係であることが多いようです。 蛇足ですが、年金の支給水準と給与の水準を総合的に判断して、 その該当者が最も手取りが多くなるように 給与を個別に決定する方法を取っている企業もあるようです。 2. についてですが、法的な原則は希望する者は全員となっていますが、 合理的な理由があればこの限りではないようです。 その合理的とは、? 合理的な人事考課制度があり、その考課によって必ずしも 芳しくない評価である? 健康上の理由により、該当する職務に耐えられない? 欠勤等が多く、業務上支障をきたすことが多い などです。 これらの条件によって、再雇用をしないこともあるとの条項を 雇用契約書に明記し、本人の同意を得ておくことです。 (再雇用制度規定にも同様の条項を付記すべきです) これらのことを、1年ごとの雇用契約上確認しておくことが重要です。 つまり、必ずしも絶対的に雇用をし続けなければ ならないわけではないと思います。 ご質問にあるように、 同じコストで若い社員を採用したいとの理由はNGです。 以上です。 高橋 宜治

定年後再雇用で60歳まで勤めた会社に残り、給料が大幅ダウンした場合に使える給付金をご紹介しましたが、再雇用だけでなく、定年後、60歳以降に転職・再就職した場合にも使えるものでした。 では、再雇用と転職・再就職では、どちらが有利なのでしょうか? ここからは、再雇用制度で会社に残る場合と、転職・再就職で新たな仕事を探す場合、定年後、60歳以降の働き方としてどちらがよいのかを比較していきます。 定年後の転職・再就職で給与は? 定年後再雇用によって定年を迎えた会社にそのまま残った場合は、定年前の6〜7割に給与が下がる方が多く、場合によっては5割以下というケースもあると先に述べました。 では、60歳を超えてから転職・再就職した場合の給与の増減は、どのようになるのでしょうか? 以前は、再雇用と同程度やそれ以上に、定年後の転職・再就職では給与が下がると言われていました。 現在でもやはり、60歳以前の6〜7割程度に下がることが一般的だと言われています。 しかし、60歳以上の働き方は徐々に50代以下の世代と変わらないものに変化しており、給与の減り幅が少なくなったり、変化しにくくなったりする会社や、年齢にまったく左右されずに能力や成果のみが給与に反映される会社なども、少しずつ増えています。 それでも、転職・再就職の際には、若い人材よりも給与を上げにくい状況がありますが、人材紹介サービスなどによっては、60歳以前の8〜9割の給与が多いなど、減り幅の縮小に成功していることもあります。 50歳以上のシニアに特化した転職支援サービスを提供する 株式会社シニアジョブ でも、多くのケースで60歳以前の8〜9割の給与を実現しています。 何より、再雇用制度で会社に残る場合は、会社の定めた制度と給与を受け入れる以外にありませんが、転職・再就職の場合は、シニア求職者自身が希望額を目指して交渉することもでき、自身の希望額の実現を目指すチャレンジができます。 定年後の大幅給与減で悩む方も安心!完全無料、シニアが選ぶ人材会社No. 1「シニアジョブ」の転職支援サービス 転職・再就職のメリット・デメリット 日本のサラリーマンの場合、特に上の世代ほど終身雇用が当たり前で転職が一般的でなかったこともあり、定年後、60歳以上から転職を選ぶよりも、条件が悪化しても再雇用制度で会社に残り続ける選択をする方が多い傾向にあります。 再雇用制度で定年までの会社に残るメリットが、安定や安心、慣れなどであるとして、定年後の転職・再就職にはどのようなメリットとデメリットがあるのでしょうか?

American Nuclear Society. 2008年11月9日 閲覧。 [ リンク切れ] ^ "Three-Mile Island cancer rates probed". BBC News. (2002年11月1日) 2008年11月25日 閲覧。 ^ a b c d Mangano, Joseph (September/October 2004). "Three Mile Island: Health Study Meltdown". Bulletin of the Atomic Scientists (Metapress) 60 (5): 30--35. doi: 10. 2968/060005010. ISSN 0096-3402 2009年3月31日 閲覧。. ^ Teather, David (2004年4月13日). "US nuclear industry powers back into life". The Guardian (London) 2008年12月29日 閲覧。 ^ Harvey Wasserman, CounterPunch, 24 March 2009, People Died at Three Mile Island ^ " スリーマイル島原発事故から32年 周辺住民から放射性物質の影響など心配する声 ". フジニュースネットワーク (FNN). 2011年4月1日時点の オリジナル よりアーカイブ。 2011年4月1日 閲覧。 ^ Melvin A Benarde (2007). Our Precarious Habitat—It's in Your Hands. 妊娠・出産と放射線の影響 ~福島県の妊産婦、母親になられた方々へ~ | 原子力災害専門家グループ | 東電福島原発・放射能関連情報 | 首相官邸ホームページ. Wiley InterScience. p. 256.

妊娠・出産と放射線の影響 ~福島県の妊産婦、母親になられた方々へ~ | 原子力災害専門家グループ | 東電福島原発・放射能関連情報 | 首相官邸ホームページ

48で、震災前の1. 52に比べてやや減ってはいるものの、引き続き全国平均1.

原発のある福島県で不妊治療中です(長文ですが宜しくお願い致します) - 教えて! 住まいの先生 - Yahoo!不動産

――やはり阿部さんは、原発に反対ですか? 原発のある福島県で不妊治療中です(長文ですが宜しくお願い致します) - 教えて! 住まいの先生 - Yahoo!不動産. 阿部 もちろん反対です。原発は人が動かすものだし、東京電力は原発事故の前にも現実の危険性やデータの隠蔽を繰り返してきました。そして対外防衛を考えても原発は極めて危険です。もしも、北朝鮮がミサイルを衛星で誘導する技術を持ち、原発が狙われたら日本は大惨事になるでしょう。そのようなミサイルでなくても、潜水艦で日本海側の原発に近づこうとする国はあるかもしれませんよ。 そして、現在までに3500兆ベクレルほどのトリチウムの汚染水が福島第一原発の敷地内のタンクに溜められており、原子力規制委員会はこれを太平洋に流そうとしています。日々、西の阿武隈山地から流れてくる地下水を汚染水として混ぜ込んで薄めても、放出されるトリチウムの総量は変わりませんから、薄めれば流しても問題ないという話ではないでしょう。それに、地上でも放射能汚染・被爆・移住の問題は解決されていません。原発は廃炉にしても危険だという意見もありますが、燃料棒を安全な施設に搬出し、放射線や放射性物質の漏れがないようにすることで危険性は減らせるのです。 ――ありがとうございました。最後に読者へのメッセージはありますか? 阿部 現在、政府や地元行政に対する市民の怒りが明らかに足りていません。ぜひとも放射能汚染・被曝の現実や移住の必要性について、拡散していただけましたら幸いです。 あの事故以来、東京に住む筆者の周囲でも、体調の悪化・免疫力の低下を訴える人々が明らかに増え、ヒーリング依頼も増加している。このまま、東日本大震災と福島原発事故を忘れるかのように2020年のオリンピックを迎えることが日本人として正しいことなのだろうか? はなはだ疑問である。 (取材・文=深月ユリア)

福島第一原発や、放射能のニュースが3月11日から毎日流れています。たくさんの情報が出されますが、安全なのか? 危ないのか? まったく反対のことを言っていたりするので、困ってしまいますね。 私たちはその中から、自分自身で判断し情報を選択していかねばなりません。今回は、 放射能はどうして生命にとって危険なのか という基本的なことから考えてみたいと思います。 ・放射能とは 放射能、放射性物質、放射線、という言葉が飛び交っていますが、どう違うのでしょうか? 「 放射能 」とは放射線を出す能力のことでキュリー夫人が作った言葉ですが、今は放射能を持つ物質である「放射性物質」の意味で使われています。「放射性物質(放射能)」と書くとわかりやすいのかもしれませんね。 その放射能から出るのが「 放射線 」です。 出典:よくわかる原子力 ・被ばくとは 放射線を浴びることを「 被ばく 」といいます。放射線は、人や動植物に悪い影響を与えます。影響の程度は浴びた放射線の種類や量によって変わります。 たくさん浴びると「急性障害」といって、数日後から10日くらいで命を落とす場合があります。また、一命はとりとめた場合でも、重度のやけど、脱毛、発疹、皮下出血、リンパ球や白血球の減少、下痢などの症状が現れます。 急性障害はどんな人が浴びても必ず起こることなので、「確定的影響」と言われます。確定的影響が起きる一番少ない線量を、「急性障害のしきい値」と言いますが、大体100〜250ミリシーベルトと言われています。 逆に、浴びる量が少ないのですぐには目に見える症状が出ませんが、長い時間を経過してから、ガンなどの影響があらわれるものを「晩発性障害」といいます。少ない線量(低線量)の中でも、被ばくした線量が多いほどガンになる確率が高くなるので、「確率的影響」と言われています。 ・ただちに影響がないレベル!? 「晩発性障害」が心配される低線量の被ばくでは、全員がガンになるわけではありませんが、ガンになるかもしれないという不安をずっと抱えなければなりません。政府が伝える「ただちに影響がないレベル」とは、急性障害のような目に見える症状が今すぐ出るわけではないけれども、「数年後、数十年後には影響が出る可能性があるレベル」という意味を密かに含んでいるのではないかと考えられます。 また、急性障害から回復して健康を取り戻す方もなかにはいますが、普通の病気が治るのとは違い、一見正常に見えるけれども、いつも体がだるく、仕事を続けるのが困難になり、その症状を一生抱えていくことになります。 ・放射線を浴びると、人体に何が起こるのでしょうか?