この記事では、誰でも理解できるように労働基準法をわかりやすく解説しています。近年は、労働基準法の改正により「バイトトラブル」が注目されがちです。 あまりにもヒドい労働条件を強いている店舗などは、SNSなどで炎上して閉店に追い込まれるケースもあります。「ブラックバイト」と言われないためにも確認しておきましょう。 そもそも労働基準法とは? 労働基準法って一体何? 労働基準法とは、労働条件の最低基準を定める法律のことです。 アルバイトと合意の上でも、労働基準法を下回る契約を結ぶことは認められていません。 労働基準法は、以下の全12章で構成されています。 1. 労働条件の明示(労基法第15条) 2. 解雇の予告(労基法20条) 3. 賃金支払いの4原則(労基法24条) 4. 労働時間の原則(労基法32条) 5. 休憩(労基法34条) 6. 休日(労基法35条) 7. 時間外および休日の労働(労基法36条) 8. 労働基準法 分かりやすく説明. 時間外、休日および深夜労働の割増賃金(労基法37条) 9. 年次有給休暇(労基法39条) 10. 就業規則(労基法89条) 11. 制裁規定の制限(労基法91条) 12. 周知義務(労基法106条) アルバイトを雇用している人は、労働基準法を理解してルールに則った労働条件を提示する必要があります。 「1日8時間まで」がアルバイト雇用の大原則 突発的に忙しくなったときなどは、アルバイトに残業をお願いしたくなりますよね。 しかし、原則として1日の労働時間は「8時間まで」と決められています。 雇用側は「1日8時間以上」もしくは、「週に40時間以上」アルバイトを働かせてはならない、と定められています。「1日8時間まで」というのは、あくまでも原則なので残業代を支払えば、働いてもらうことは可能ですが、残業代は時給の1. 25倍を支払うことになります。 関連記事 >> シフト管理者は理解していて当たり前?時間外労働・割増賃金について 人件費のことを考えると、なるべく「1日8時間」「週に40時間」の基準を考慮してシフトを作成した方がいいでしょう。 また、6時間以上の勤務には必ず休憩時間を与えることも定められています。 勤務時間が6〜8時間であれば45分以上、8時間以上であれば1時間以上の休憩時間が必要です。 アルバイトでも有給を取得できる 多くの人が勘違いしていますが、アルバイトでも有給休暇は取得できます。 有給を取得できる条件は、以下の通りです。 ・6か月以上、継続して勤務している ・決められた出勤日の8割以上に出勤している 上記2点をクリアしていれば、雇用形態に関係なく、有給を取得する権利が発生します。 有給は基準を満たしている全員に与えられる権利で、アルバイトだからといって、有給申請を無視することは許されません。 事前に有給を申請しているなら、許可していなくても給料を支払う義務が発生します。 もしトラブルに発展した場合には、30万円以下の罰金が課せられる ので、注意しておきましょう。 関連記事 >> 働き方改革は無関係じゃない!
企業は一日の労働時間に応じて休憩を与える必要がある 一日の労働時間は、原則8時間です。しかし、先ほど軽く触れたとおり、企業は従業員を休憩なしで働かせることはできません。 そのため、労働基準法では、一日の労働時間に対する休憩時間についてルールを定めています。 具体的に説明すると、一日の労働時間が6時間を超えて8時間以内ある場合、最低でも45分以上の休憩が必要です。 一日の労働時間が8時間を超える場合、45分以上ではなく最低1時間以上の休憩を取らせる必要があります。 休憩の付与は労働基準法で決まったルールなので、休憩なしで従業員に仕事をさせると、労働基準法違反です。 休憩については、労働時間の合間に与える必要があります。労働時間の前後、出社前や退社間際にまとめて休憩時間を設定しても、「従業員に十分な休憩を与えている」とはみなされません。 ただし、最低限必要な休憩時間を小分けにして与えることはできるので、まとまった休憩を取らせることができない場合は、15分休憩や20分休憩を組み合わせて一日の休憩時間を確保しましょう。 なお、休憩時間は従業員が一切会社の仕事をしない自由な時間なので、休憩に対して給与を支払う必要はありません。 労働時間8時間・休憩1時間という勤務体制を採用している場合、企業は実働時間である8時間分の給与で、実質9時間従業員を拘束できることになります。 3. 労働基準法とは？人事が知るべき内容を簡単にわかりやすく解説！ | 人事ZINE. 一日の労働時間を越えた場合の対処法は割増賃金の支払いなど 従業員の労働時間が、法定労働時間である一日8時間を超えた場合は、残業時間に対して基本給の1. 25倍の割増賃金が必要です。 ちなみに、残業時間も労働時間も、1分単位で細かく管理することが原則となります。 「15分単位で残業をつける」といった社内ルールを作っていたとしても、従業員から訴えられた場合、1分刻みの未払い残業代を精算することになるため、つねに分単位で勤怠管理ができるように社内制度を整えましょう。 4. 勤怠管理システムの導入がおすすめ!労働時間の超過を防ぐ対策 法定労働時間を越える労働が増えれば増えるほど、割増賃金の負担が増えて経費がかさんでしまいます。 そこで重要なのが、労働時間の超過を防ぐ勤怠管理システムの導入です。 ワンクリック、ワンタップで始業や終業、残業時間の記録ができるシステムがあれば、タイムカードの押し忘れに頭を悩ませる心配はありません。 残業や経費の申請書作成、各申請に対する承認作業などにも対応していれば、事務作業を効率化して労働時間を圧縮することもできるでしょう。 また、勤怠管理システムがあれば、月次の出退勤情報も一覧で確認できるため、残業が多く売上につながっていない従業員と面談をして事情を調べたり、配置転換や人員の手配などをしたりして、1人あたりの労働量を調整することも可能です。 5.
にて詳しく解説していますので、参考にしてください。 人事が知っておくべきこと 労働基準法は、人事にとってあらゆる場面で関係する法律です。ここでは、人事が知るべきポイントの一例を解説します。 年次有給休暇の取得申請は拒める? 年次有給休暇は、従業員から有給休暇の申請がなされたら、基本的に拒むことはできません。 ただし、「時季変更権」によって、多忙期などで年次有給休暇の取得時期を変更することは可能です。年次有給休暇は、従業員の権利であることを念頭においてください。 管理職は残業がつかない?
労働基準法の改正点を見ると、使用者にとって「正確な労働時間をいかに把握するか」ということが重要な課題であることがわかる。労働基準法には厳格な罰則も規定されており、「知らなかった」で済ませることはできない。
労働者を雇用するに当たっては、正しい知識を持って正しく雇用することが大変重要であるといえる。
少しでも不安になった人は、いますぐにアルバイトの労働条件を見直すことをおすすめします。
日本では、一日の労働時間が労働基準法によって「8時間まで」と制限されています。労働基準法で決められた法定労働時間を越えて従業員に働いてもらう場合、会社と従業員の間で残業・休日・休憩などに関する取り決めである「36協定」の締結が必要です。 36協定を結ばずに労働時間を超過してしまうと、会社側が労働基準法違反で処罰されてしまうため、労働時間の管理には細心の注意を払いましょう。 ただ、そもそも一日の労働時間上限について正確に理解していないと、適切な勤怠管理をすることができません。 今回は、人事として知っておきたい一日の労働時間制限や、労働時間上限を越えた場合の対処法、一日の労働時間をオーバーしないようにするための対策などをご紹介します。 残業時間や労働時間、正確に管理できていますか? 働き方改革が始まり、労働時間の客観的な管理が奨励され、これまでよりも、より正確性の高い勤怠管理を実現する必要性がでてきました。 しかし、働き方改革に対応といっても具体的に何から始めれば良いのかわからず不安を抱えている人事担当者様も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、 働き方改革に対応した勤怠管理対策に関する資料 をご用意しました。 労働時間の管理に課題を抱えている人事担当者様はぜひご覧ください。 1. 労働 基準 法 わかり やすしの. 一日の労働時間の上限は原則8時間 企業における労働時間の上限は、原則8時間です。 残業代が発生するかどうか、会社が法律違反で処罰されるかどうかなど、さまざまな点で「労働時間8時間」がボーダーラインになってくるため、まずは一日の労働時間の上限について押さえていきましょう。 1-1. 労働基準法における法定労働時間で1日の労働時間は制限されている 労働基準法は、日本における「働き方」の基本ルールを定めた法律です。労働者も企業も、両者が労働基準法の基準を守って働く必要があります。 そんな 労働基準法第32条 の2で指定されているのが、「一日の労働時間は8時間まで」という制限です。 どうしてわざわざ法律を使ってまで一日の労働時間を制限しているのかというと、ルールがない状態だと立場の強い企業側が労働者に無理な働き方を強制してしまう可能性があるためです。 しかし、実際にはお金を出して雇用をしている側のほうが、強い立場にあるのは間違いありません。 法律で労働者の権利を保障しておかないと、不利な労働契約が増えてしまうので、労働者側の生活を守るために一日の労働時間を8時間に制限しているのです。 1-2.
振動子の励振レベルについて 振動子を安定して発振させるためには、ある程度、電力を加えなければなりません。 図13 は、励振レベルによる周波数変化を示した図で、電力が大きくなれば、周波数の変化量も大きくなります。 また、振動子に50mW 程度の電力を加えると破壊に至りますので、通常発振回で使用される場合は、0. 1mW 以下(最大で0. 5mW 以下)をお推めします。 図13 励振レベル特性 5. 回路パターン設計の際の注意点 発振段から水晶振動子までの発振ループの浮遊容量を極力小さくするため、パターン長は可能な限り短かく設計して下さい。 他の部品及び配線パターンを発振ループにクロスする場合には、浮遊容量の増加を極力抑えて下さい。
DASS01に組み込むAnalog VCOを作りたいと思います。例によって一番簡単そうな回路を使います。OPAMPを使ったヒステリシス付きコンパレーターと積分器の組み合わせで、入力電圧(CV)に比例した周波数の矩形波と三角波を出力するものです。 参考 新日本無線の「 オペアンプの応用回路例集 」の「電圧制御発振器(VCO)」 トランジスタ技術2015年8月号 特集・第4章「ラックマウント型モジュラ・アナログ・シンセサイザ」のVCO 「Melodic Testbench」さんの「 VCO Theory 」 シミューレーション回路図 U1周りが積分器、U2周りがヒステリシス付きコンパレーターです。U2まわりはコンパレーターなので、出力はHまたはLになり、Q1をスイッチングします。Q1のOn/OffでU1周りの積分器の充放電をコントロールします。 過渡解析 CVを1V~5Vで1V刻みでパラメータ解析しました。出力周波数は100Hz~245Hz程度になっています。 三角波出力(TRI_OUT)は5. 1V~6.
水晶振動子 水晶発振回路 1. 基本的な発振回路例(基本波の場合) 図7 に標準的な基本波発振回路を示します。 図7 標準的な基本波発振回路 発振が定常状態のときは、水晶のリアクタンスXe と回路側のリアクタンス-X 及び、 水晶のインピーダンスRe と回路側のインピーダンス(負性抵抗)-R との関係が次式を満足しています。 また、定常状態の回路を簡易的に表すと、図8の様になります。 図8 等価発振回路 安定な発振を確保するためには、回路側の負性抵抗‐R |>Re. であることが必要です。図7 を例にとりますと、回路側の負性抵抗‐R は、 で表されます。ここで、gm は発振段トランジスタの相互コンダクタンス、ω ( = 2π ・ f) は、発振角周波数です。 2. 負荷容量と周波数 直列共振周波数をfr 、水晶振動子の等価直列容量をC1、並列容量をC0とし、負荷容量CLをつけた場合の共振周波数をfL 、fLとfrの差をΔf とすると、 なる関係が成り立ちます。 負荷容量は、図8の例では、トランジスタ及びパターンの浮遊容量も含めれば、C01、C02及びC03 +Cv の直列容量と考えてよいでしょう。 すなわち負荷容量CL は、 で与えられます。発振回路の負荷容量が、CL1からCL2まで可変できるときの周波数可変幅"Pulling Range(P. R. )"は、 となります。 水晶振動子の等価直列容量C1及び、並列容量C0と、上記CL1、CL2が判っていれば、(5)式により可変幅の検討が出来ます。 負荷容量CL の近傍での素子感度"Pulling Sensitivity(S)"は、 となります。 図9は、共振周波数の負荷容量特性を表したもので、C1 = 16pF、C0 = 3. 5pF、CL = 30pF、CL1 = 27pF、CL2 = 33pF を(3)(5)(6)式に代入した結果を示してあります。 図9 振動子の負荷容量特性 この現象を利用し、水晶振動子の製作偏差や発振回路の素子のバラツキを可変トリマーCv で調整し、発振回路の出力周波数を公称周波数に調整します。(6)式で、負荷容量を小さくすれば、素子感度は上がりますが、逆に安定度が下がります。さらに(7)式に示す様に、振動子の実効抵抗RL が大きくなり、発振しにくくなりますのでご注意下さい。 3.
SW1がオンでSW2がオフのとき 次に、スイッチ素子SW1がオフで、スイッチ素子SW2がオンの状態です。このときの等価回路は図2(b)のようになります。入力電圧Vinは回路から切り離され、その代わりに出力インダクタLが先ほど蓄えたエネルギーを放出して負荷に供給します。 図2(b). SW1がオフでSW2がオンのとき スイッチング・レギュレータは、この二つのサイクルを交互に繰り返すことで、入力電圧Vinを所定の電圧に変換します。スイッチ素子SW1のオンオフに対して、インダクタLを流れる電流は図3のような関係になります。出力電圧Voutは出力コンデンサCoutによって平滑化されるため基本的に一定です(厳密にはわずかな変動が存在します)。 出力電圧Voutはスイッチ素子SW1のオン期間とオフ期間の比で決まり、それぞれの素子に抵抗成分などの損失がないと仮定すると、次式で求められます。 Vout = Vin × オン期間 オン期間+オフ期間 図3. スイッチ素子SW1のオンオフと インダクタL電流の関係 ここで、オン期間÷(オン期間+オフ期間)の項をデューティ・サイクルあるいはデューティ比と呼びます。例えば入力電圧Vinが12Vで、6Vの出力電圧Voutを得るには、デューティ・サイクルは6÷12=0. 5となるので、スイッチ素子SW1を50%の期間だけオンに制御すればいいことになります。 基準電圧との比で出力電圧を制御 実際のスイッチング・レギュレータを構成するには、上記の基本回路のほかに、出力電圧のずれや変動を検出する誤差アンプ、スイッチング周波数を決める発振回路、スイッチ素子にオン・オフ信号を与えるパルス幅変調(PWM: Pulse Width Modulation)回路、スイッチ素子を駆動するゲート・ドライバなどが必要です(図4)。 主な動作は次のとおりです。 まず、アンプ回路を使って出力電圧Voutと基準電圧Vrefを比較します。その結果はPWM制御回路に与えられ、出力電圧Voutが所定の電圧よりも低いときはスイッチ素子SW1のオン期間を長くして出力電圧を上げ、逆に出力電圧Voutが所定の電圧よりも高いときはスイッチ素子SW2のオン期間を短くして出力電圧Voutを下げ、出力電圧を一定に維持します。 図4. スイッチング・レギュレータを 構成するその他の回路 図4におけるアンプ、発振回路、ゲートドライバについて、もう少し詳しく説明します。 アンプ (誤差アンプ) アンプは、基準電圧Vrefと出力電圧Voutとの差を検知することから「誤差アンプ(Error amplifier)」と呼ばれます。基準電圧Vrefは一定ですので、分圧回路であるR1とR2の比によって出力電圧Voutが決まります。すなわち、出力電圧が一定に維持された状態では次式の関係が成り立ちます。 例えば、Vref=0.
差動アンプは,テール電流が増えるとゲインが高くなります.ゲインが高くなると 図2 のV(tank)のプロットのようにTank端子とBias端子間の並列共振回路により発振し,Q 4 のベースに発振波形が伝わります.発振波形はQ 4 からQ 5 のベースに伝わり,発振振幅が大きいとC 1 からQ 5 のコレクタを通って放電するのでAGC端子の電圧は低くなります.この自動制御によってテール電流が安定し,V(tank)の発振振幅は一定となります. Q 2 とQ 3 はコンパレータで,Q 2 のベース電圧(V B2)は,R 10 ,R 11 ,Q 9 により「V B2 =V 1 -2*V BE9 」の直流電圧になります.このV B2 の電圧がコンパレータのしきい値となります.一方,Q 4 ベースの発振波形はQ 4 のコレクタ電流変化となり,R 4 で電圧に変換されてQ 3 のベース電圧となります.Q 2 とQ 3 のコンパレータで比較した電圧波形がQ 1 のエミッタ・ホロワからOUTに伝わり, 図2 のV(out)のように,デジタルに波形整形した出力になります. ●発振波形とデジタル波形を確認する 図3 は, 図2 のシミュレーション終了間際の200ns間について,Tank端子とOUT端子の電圧をプロットしました.Tank端子は正弦波の発振波形となり,発振周波数をカーソルで調べると50MHzとなります.式1を使って,発振周波数を計算すると, 図1 の「L 1 =1μH」,「C 3 =10pF」より「f=50MHz」ですので机上計算とシミュレーションの値が一致することが分かりました.そして,OUTの波形は,発振波形をデジタルに波形整形した出力になることが確認できます. 図3 図2のtankとoutの電圧波形の時間軸を拡大した図 シミュレーション終了間際の200ns間をプロットした. ●具体的なデバイス・モデルによる発振周波数の変化 式1は,ダイオードやトランジスタが理想で,内部回路が発振周波数に影響しないときの理論式です.しかし,実際はダイオードとトランジスタは理想ではないので,式1の発振周波数から誤差が生じます.ここでは,ダイオードとトランジスタへ具体的なデバイス・モデルを与えてシミュレーションし, 図3 の理想モデルの結果と比較します. 図1 のダイオードとトランジスタへ具体的なデバイス・モデルを指定する例として,次の「」ステートメントに変更します.このデバイス・モデルはLTspiceのEducationalフォルダにある「」中で使用しているものです.
2019-07-22 基礎講座 技術情報 電源回路の基礎知識(2) ~スイッチング・レギュレータの動作~ この記事をダウンロード 電源回路の基礎知識(1)では電源の入力出力に着目して電源回路を分類しましたが、今回はその中で最も多く使用されているスイッチング・レギュレータについて、降圧型スイッチング・レギュレータを例に、回路の構成や動作の仕組みをもう少し詳しく説明していきます。 スイッチング・レギュレータの特長 スマートフォン、コンピュータや周辺機器、デジタル家電、自動車(ECU:電子制御ユニット)など、多くの機器や装置に搭載されているのがスイッチング・レギュレータです。スイッチング・レギュレータは、ある直流電圧を別の直流に電圧に変換するDC/DCコンバータの一種で、次のような特長を持っています。 降圧(入力電圧>出力電圧)電源のほかに、昇圧電源(入力電圧<出力電圧)や昇降圧電源も構成できる エネルギーの変換効率が一般に80%から90%と高く、電源回路で生じる損失(=発熱)が少ない 近年のマイコンやAIプロセッサが必要とする1. 0V以下(サブ・ボルト)の低電圧出力や100A以上の大電流出力も実現可能 コントローラICやスイッチング・レギュレータモジュールなど、市販のソリューションが豊富 降圧型スイッチング・レギュレータの基本構成 降圧型スイッチング・レギュレータの基本回路は主に次のような素子で構成されています。 入力コンデンサCin 入力電流の変動を吸収する働きを担います。容量は一般に数十μFから数百μFです。応答性を高めるために、小容量のコンデンサを並列に接続する場合もあります。 スイッチ素子SW1 スイッチング・レギュレータの名前のとおりスイッチング動作を行う素子で、ハイサイド・スイッチと呼ばれることもあります。MOSFETが一般的に使われます。 図1. 降圧型スイッチング・レギュレータの基本回路 スイッチ素子SW2 スイッチング動作において、出力インダクタLと負荷との間にループを形成するためのスイッチ素子です。ローサイド・スイッチとも呼ばれます。以前はダイオードが使われていましたが、最近はエネルギー変換効率をより高めるために、MOSFETを使う制御方式(同期整流方式)が普及しています。 出力インダクタL スイッチ素子SW1がオンのときにエネルギーを蓄え、スイッチ素子SW1がオフのときにエネルギーを放出します。インダクタンスは数nHから数μHが一般的です。 出力コンデンサCout スイッチング動作で生じる出力電圧の変動を平滑化する働きを担います。容量は一般に数μFから数十μF程度ですが、応答性を高めるために、小容量のコンデンサを並列に接続する場合もあります。 降圧型スイッチング・レギュレータの動作概要 続いて、動作の概要について説明します。 二つの状態の間をスイッチング スイッチング・レギュレータの動作は、大きく二つの状態から構成されています。 まず、スイッチ素子SW1がオンで、スイッチ素子SW2がオフの状態です。このとき、図1の等価回路は図2(a)のように表されます。このとき、出力インダクタLにはエネルギーが蓄えられます。 図2(a).