商品を知っていて興味がある人には… 「今は必要ない」というお客様には、いざ商品が必要になったとき、自社のことを思い出してもらえるように、定期的なアプローチを続ける必要があります。 顧客リストを持っている場合は、定期的にメルマガを送ってお客様との距離を縮めます。人は、何度も見聞きしたものに対して好感をもつ心理が働きます。これを「ザイオンス効果」と呼びます。商品の購入を考えるとき、より親近感をもってもらったネットショップが強いのです。「そういえばあのネットショップはまめにメルマガを送ってくるな」と思いだしてもらえれば大成功です。 効果をさらに高めるために、初回購入やリピート購入特典をそれぞれ用意するのも方法の一つです。数あるネットショップの中から自社を選んでもらえるように、印象に残る特典やキャンペーンを用意することをおすすめします。 2. 商品を知っているが興味のない人には… この場合、一見チャンスがなさそうに思えますが、アプローチを変えるだけで十分売上に繋げることができます。例えば、リスティング広告を出稿してランディングページを作る場合、検索キーワードによって商品の見せ方を変えることにより、商品への興味をぐっと引き上げることができます。 その他にも、「掘り出し物」や「隠れた逸品」という表現を用いて商品をアピールすると、珍しいものが好きな方の消費者心理をくすぐることができます。 →【関連サービス】コンビーズレコ: 機能一覧-掘り出し物のレコメンド- 言葉の表現ひとつでお客様へ与える印象が大きく変わりますので、商品に合わせて表現の切り口を変えてみると良いでしょう。 3. 商品を知らない人には… まずは、広告やSNSをフル活用して、こんなに良い商品を扱っている、ということを知らせなければなりません。地道にプロモーションを積み重ねていくことは長い時間を要しますが、こればかりはコツコツと続けなければ効果が出ません。 もしかすると、お店を利用してくれているリピーターすら、商品を知らない可能性があります。特に新商品が登場したときは、よほど自社のファンになってくれているお客様でない限りは、意外と新商品を知らないことが多いです。 その場合は、メルマガで商品のお知らせやキャンペーンを打ち出すことで認知度を高められます。本当に良い商品ならリピーターのお客様から口コミで情報が広がることも期待できるので、少し頻度を高めて商品をアピールしましょう。
マーケティング オートメーション(MA)ツール12選 SFA(営業支援ツール)/CRM(顧客管理システム) を用いた販売実績の検証 顧客に紐づいた販売実績(受注実績)や対応履歴などのデータを一元管理できるのが SFAやCRM といったツールです。 CRMは顧客管理のツールに対して広義的に使われることが多いですが、SFAは主に営業担当者が使う顧客管理システムです。 SFAやCRMでは、いつ・誰が・どのくらい・何を購入(契約)したのかという売上実績を管理することができます。 また、データを管理するだけではなく、売上実績(販売実績)と上記の販売経路をクロス分析して「どのチャネルから流入した顧客の受注率が高いのか/低いのか」を判断し、自社の課題を見つけることも可能です。 どの施策が実際の販売に繋がったのかを分析するには、SFA/CRMツールが適していると言えるでしょう。 弊社の開発するSensesは「現場の定着」にもっともフォーカスした営業支援ツール(SFA)です。誰でも直感的に使いこなせる画面や現場の営業活動を効率化させる機能などに特徴があり、従来のSFAとは現場への定着率が圧倒的に異なります。 終わりに 顧客に対して有効な販売戦略を立てることが、事業の拡大には必要なことです。 今回はさまざまなフレームワークや実際の戦略を紹介しましたが、自社に合った方法は見つかりましたか? また、販売戦略は立案して終わりではなく、実行して検証しPDCAを回すことが大事です。 ツールの活用によって分析を促進し、市場や顧客に対して有効な販売戦略を探ってみてくださいね。
ネットショップで扱っている商品は、売れると信じて制作したり仕入れたりしたものばかりだと思います。しかし、あらゆる商品を扱っていれば、どうしても一定数の「売れない商品」が出てきますよね。 でも、それを悲観する必要はありません。むしろ、売れない商品は一工夫するだけで大きな売上に化ける可能性を十分に秘めています。 この記事では、どんな商品も売れる施策について考えたいと思います。 不動在庫もコストである 「売れないんだから仕方ない」と、仕入れた商品をそのままにしていませんか?本のように返品できなかったり、制作したあと行き場のない商品が倉庫にうず高く積もってしまったり…。そんな不動在庫も、場所をとり続ければコストになってしまいます。 しかし、だからといって、いつか売れるかもしれない商品を処分するのもしのびないし、泣く泣く処分するとしても、処分するのにもコストがかかるし…と、結局そのままにされているケースがよくあります。 不動在庫による不要なコストを削減するには、「売る」以外に方法がありません。 売れない理由は「知らない」「興味がない」「必要ない」 そもそも、商品が売れない理由とはなんなのでしょうか。よく耳にする理由は「価格が高いから」「いつも利用しているお店が他にあるから」などの理由ですが、もっとシンプルに考えてみると、その理由は大きく3つに分類できます。 1. いますぐ実践すべき5つの販売戦略｜1つの工夫で売上倍増 | Senses. 商品は知っているし興味もあるが、今は必要ない ある程度お客様への認知ができているパターンです。この場合、お客様は「潜在顧客」といえます。しかし、「商品に興味を持ってくれているなら、必要になったときには買ってくれるだろう」と思って待っているだけでは、お客様が商品を購入してくれる可能性はいつまでたっても上がりません。 → 解決策へ 2. 商品の存在は知っているが、興味がない 商品の認知度を上げることに成功しているものの、その魅力が十分に伝わっていないパターンです。価格が高くて検討材料から外れてしまったり、自分には関係のない商品だと思われたりして、購入のチャンスを逃してしまっているのです。 3. そもそも商品を知らない お客様への認知度が低いために起こるパターンです。この場合はプロモーションに力を入れなければなりません。お客様はあらゆる情報にさらされていて、特定の商品を見つけることは、ほぼ偶然に近い状態になっています。良い商品だから勝手に評判が広まっていく、なんてことはあり得ません。 売れない商品を売るためには ある大企業の社長は、「営業マンは売れない商品を売るのが仕事だ」と言って従業員に喝を入れたという話があります。ネットショップも営業マンそのものです。売れない商品をお客様にアピールするのは心身ともにパワーが必要ですが、売れないことを商品のせいにして、売れる商品ばかりに注力していては、いずれ売上も頭打ちになります。 工夫次第で売れない商品も売れるようになります。ここでは売れない理由に合わせた「売れる施策」について考えてみましょう。 1.
ペルソナ分析|ターゲット客のニーズを整理 自社の販売ターゲットとなる顧客像を想定することは販売戦略を立案する際には有効です。 「ペルソナ」とは典型的な自社顧客の詳細な人物像で、そのペルソナにアピールするようにマーケティング方法などを考えることを「ペルソナ分析」と言います。 ペルソナは、あくまでも「典型的な顧客像」であるため、理想の顧客像ではありません。 既存顧客に対するインタビューやアンケート、サイト訪問者のユーザー分析などを活用し、ペルソナの情報を作っていきます。 ペルソナは年齢・性別・居住地などの基本的な情報だけでなく、所属している企業や部署、休日の過ごし方、目標や悩み、使っているツールやデバイスなど、詳細な情報までも網羅して作ります。 ペルソナ分析 をすることによって、より顧客に近い視点から戦略を立てられるため、そのペルソナのニーズに沿った販売戦略を立てることができます。 2. カスタマージャーニーマップ|ペルソナの心情の変化や販売経路・体制を整理 ペルソナが購入に至るまでの行動・感情・意思を時系列でマップ化したものを 「カスタマージャーニーマップ」 と言います。 カスタマージャーニーマップによってペルソナがどのように購入に至っているのかが見える化することで、どのタッチポイントでどんなアプローチをするべきなのかが分かります。 時系列で購入までのプロセスを見ることができるため、ペルソナの行動・感情に合わせた販売経路や販売体制を整えることができます。 ▶︎【顧客視点のマーケティング】カスタマージャーニーマップとは? カスタマージャーニーとは?|基本と作成のためのツール5選を紹介 3.
2018年6月29日 約 4 分 こんにちは。山田です。 ブログをお読みいただき ありがとうございます。 今日は「お客様が買っているもの」がテーマ。 さて いきなりですが あなたは何を売っていますか? お客様は 何を買われているのでしょうか? 「そんなの〇〇に決まってる=〇〇屋なんだから」 美容室ならカットやカラー。カーディーラーなら車や修理。飲食店ならご飯やお酒。 エステなら脱毛や美肌。…etcといったところでしょうか。 たしかにそうなのですが 、はたしてそうでしょうか? 商品・サービスは様々です。 ヘアサロン・お菓子・化粧品・食事・英会話・着付け・税務代行・自己啓発…etc 提供物に形のあるものもあれば 形のないものもあります。 有形・無形、何れにしても商品で、売り物です。 実際には商品やサービスを買っているのですが、商品そのものを欲しいのではありません。 わからない人にはこれが何を言ってるのかよくわからないと思います^^; つまり、買ったものは商品・サービスだけど、 本当に手に入れたいものは、商品・サービスそのものでなく、 その先にある未来 ということです。 少し極端ですが例えてみましょう(よくある砂漠シリーズですがここでの切り口で(笑)) 砂漠で今にも脱水状態で死にかけの高級腕時計を身につけた遭難者がいるとします。 この人にペットボトルの水道水と200万円相当の高級腕時計の交換を持ちかけましょう。 きっと かなりの高確率で交換に応じます。 そこで、このまま近くの町まで無事に案内して命を救う代わりに、 1000万円の報酬が欲しいがどうするか?提案しましょう。 きっと、これもかなりの確率で応じます。 遭難者が買ったものは「水道水」と「道案内」という有形・無形の商品・サービスです。 ですが、遭難者が買ったものは果たして水と道案内でしょうか? 上ではかなり極端なケースにしましたが、 お客様とは常に商品・サービスの購入によって、 自分の価値観を充足させることを求めています。 外形上は 商品を買っているように見えて、 その先の満足感を欲求してその価値を買っているのです。 先ほどの例では遭難者が買ったものはなんでしょう?
仮想通貨元年といわれた2017年は、仮想通貨で巨額の財産を築いた「億り人(おくりびと)」と呼ばれる人たちが誕生しました。 億り人がきっかけで、仮想通貨を初めて知ったという人もいるかもしれません。しかし、一時期200万円以上にまで高騰したビットコインの価格は2018年に入って急落しました。 その後、2019年に入って再びビットコイン価格は100万円にまで回復しましたが、ビットコイン億り人と呼ばれた人たちは今どうしているのでしょうか。 この記事では、億り人の現状と、注意すべき仮想通貨の税金事情などについて解説していきます。 億り人とは?
トレードの頻度を調整する 1つは仮想通貨同士のトレードでも課税対象となるため、トレード頻度を調整することです。 取引の機会が減れば、利益が計上される機会も減ります。これによって、結果的に課税対象額を抑えられることもあるでしょう。 2. 含み損を決済して確定する もう1つの方法は、保有している仮想通貨に含み損が発生している場合に、あえてその通貨を決済して損を確定させておく方法です。 含み損とは、株式や仮想通貨などの時価が、取得時の価格を下回っているときの損失のことをいいます。雑所得は他の所得とは損益通算ができませんが、同じ仮想通貨同士であれば、同一年度内で損益通算は可能です。 損失を確定させることで、仮想通貨全体の利益を圧縮できるかもしれません。 仮想通貨取引を始めてビットコイン長者を目指すには 世界には仮想通貨で巨額の財産を築いた人がたくさん存在します。 海外に存在する億り人の資産規模には及ばないかもしれませんが、日本国内でも少なくないビットコイン長者が誕生しています。 仮想通貨で成功した人の多くは、世間が仮想通貨に注目する前に取引を始めていますが、数百万〜数千万円単位で元手を用意できる人は、今からでも一定の成功を収められるかもしれません。 一方、元手が少ない人が億り人を目指すなら、アルトコインの中で、まだ世の中から大きな評価を得ていない通貨を発掘することも必要かもしれません。仮想通貨に使える余剰資金のある人は、まずは仮想通貨の取引所の口座開設から始めてみてはいかがでしょうか。
315%(所得税15.