【タイトル】ルビンの壺が割れた 【著者】 宿野かほる 【読書期間】2021年6月30日〜7月7日 【評価】(五段階)★★★★★ 【あらすじ】 「突然のメッセージで驚かれたと思います。失礼をお許しください」--送信した相手は、かつての恋人。 フェイスブック で偶然発見した女性は、大学の演劇部で出会い、二十八年前、結婚を約束した人だった。やがて二人の間でぎこちないやりとりが始まるが、それは徐々に変容を見せ始め……。先の読めない展開。読めないラスト。前代未聞の読書体験で話題を呼んだ、衝撃の問題作!
最近読んだ小説、『ルビンの壺が割れた』 タイトルと内容の一致には素晴らしいなあと感じたし、このような話を作り出す宿野かほるさんには拍手を送りたいと思う、、 けれど、 なんと言っても、読み終わったあとがとにかく気持ち悪すぎる!得体の知れない気持ち悪さ! ひたすら「ああ、嫌なもの見たなあ、人間こわいなあ、、、」と打ちのめされる 読者をそういう気持ちにさせたいと思って書いたのなら、余計に、宿野さんはすごいと思う 読み進める程に登場人物に感情移入をすることはなかなかできず、終始ただ誰かのメールのやり取りをみせてもらっている気分だった このSNSを使ってストーカーのような事をする人って実際に何人か会ったことがあるし、何ならされたこともある、、 「ええ、そんなことまでするの? !」と、そういう風な事をしている人を見た時は心から引いてしまった記憶がある この男に似た気質の男にもあったことがある、心底気持ち悪かったな、、吐き気がするし忘れたい だから私にとっては、いかにも現実にありそうな展開で怖かった 2回読むとさらに怖いとレビューされていたので読もうとしたけど、数ページ読んで気持ち悪すぎて辞めてしまった これから読もうと思っている方には、お口直し用の『星の王子様』系の本を用意してから、読みはじめる事を勧めたいな、、 読む価値は有ると思うけど、この本を友人に薦められるかと聞かれると、私のような気持ちになってほしく無いから恐らく勧めはしないと思う😂
(Twitter投稿) ぼくらはずっと不幸だった、貴女は裏切った、ぼくには秘密があった (Twitter投稿) 入口は恋愛小説。出口は○○○○。 (30代男性) 三十年経っても、あなたに会いたい人がいます。 (30代男性) 読みやすい!なのに全く読めない結末! (30代女性) あの時、引き返しておけばよかった・・・と気が付くのは、引き返せなくなってからなのです。 (30代女性) 「そのとき」「あなたは」どんな顔をしていたんだろう。 (50代女性) もう、見つめ合う男女には戻れない。 (30代男性) 予言します。あなたは必ず二度読むことになる。 (40代女性)
こうやって自問自答するうち、物語は一応の決着をみる。だが、その決着さえも、一方の側の言説にすぎない。それが正しいという保証はどこにもないのである。 ルビンの壺とは、心理学者のルビンが提示した、それを眺める人の見方によって、二様に見える絵のことである。この二人の男女のネット空間におけるやりとりも、それを眺める人の主観により如何様にも解釈できる。そう、この二人のうちのどちらがサイコパスなのか?あるいはどちらもサイコパス?はたまたどちらも正常で、2人はかつて彼らが知り合った演劇部時代のように、ただ狂人を演じているだけなのか? (だとしたら愚弄されているのは、われわれ読者ということなる...。)これらを確かめる術のない以上、何が真実かを問いかけるのも無意味という気がする。結局真実は藪の中、という気がしてやや消化不良ではあるものの、斬新なストーリーであるのは間違いないだろう。 ほんとに面白い 2017/12/10 16:41 投稿者: あいあい - この投稿者のレビュー一覧を見る これは、すごい。 はじめ読んだ時、どんな話かと思ったが、ほんと最後の最後の3ページで話が大きく変わる話でした!!
うーん、売れりゃいいという短絡的な発想か、いや新たなマーケティングの方向性? (無料期間を設けてネットで読めてSNSで話題にさせる)などなど作品以外のところに思いを馳せてしまったよ。 物語はまさにそのSNSが蔓延する社会ゆえのお話で、ネットを通じて書簡(メール?メッセージ?
法務省によると 、MOCを締結していない国からも特定技能での外国人受け入れは可能です。 しかし、それぞれの国の国内規定に基づき一定の送り出し手続きが定められている場合があります。これは、あくまで送出国から特定技能外国人を送り出すための手続きであって、日本側の在留資格申請のための手続きではありません。 ですから、MOCが締結されていないからの受け入れを想定している場合は、事前に在日本領事館(大使館)等に確認しておくことをおすすめします。 特定の国から直接外国人を受け入れる場合は、送り出し国のMOCを確認しよう。 送り出し国によって受け入れの枠組みや支払い費用項目、提出書類などが異なっているので、送り出し国のMOCを理解しないと、海外から「特定技能」で人を採用することは難しいでしょう。 採用を積極的に考えている国に関しては、MOCの実物を確認してみることをおすすめします。また、すでに受け入れたい送り出し国からの受け入れ実績がある行政書士の先生に相談してみるのもよいでしょう。 この記事を読んだ人はこんなのも読んでいます MUSUBEE編集部 特定技能の外国人採用を考える企業にとってお役立ち情報を提供します。
実習生が入社し、施設全体の雰囲気も明るくなりました。 〇〇市介護施設 施設長 実習生が入社して、施設全体の雰囲気が明るくなり、今いる日本人介護職員が、 "どれだけ笑顔で接しているか?" あるべき姿に反省する職員もいたぐらいです。 若い実習生は、体力・動きもよく、仕事も日本語学習も真面目に取り組み、将来、自国での介護ビジネスの立役者になるという目標を持っているようです。 等施設において3年目(3号実習生)になるころには、かなりの仕事を任せることができると思います。 今、会社全体の雰囲気も変わりつつあります。これからがますます楽しみです。
年齢30才の男性で、ベトナム国籍だと考えると、10年以上前に日本へ来て[永住権]を得ているか、日本人や永住権を得た方の配偶者、または定住者かと考えます。 (補足:日本に帰化した方は日本国籍でしょうし、難民申請受理者の方は30才には殆どいないだろうと思います。) そうだとして、就職活動における売り手市場と言われているご時世にわざわざ「派遣社員」を選ぶ理由は乏しいと考えます。 (補足:個人の事情があるでしょうし、乏しいというだけで0ではないと思いますが。) 従って、可能性として高いのは、在留資格「技術・人文知識・国際業務」で来た者が、転職して派遣社員となった方です。 もちろん、正規の手続きを経て、派遣社員となっている方もいるので、それであれば問題ありません。 でも、この犯罪事件の背景に迫ったとき、正規の手続きを経ていないとすれば、派遣先企業・派遣元企業、斡旋業者にも責任が及ぶと考えられます。 確率の問題ですし、この事件と「派遣社員」に因果関係があるかはわかりませんが、外国人派遣社員を背負うリスクをご認識下さい。 【事例3:技能実習生を派遣社員?
それは知りたいです。 出処:読売新聞 2019年10月22日発行掲載記事より 【事例5:フェイスブックで失踪ベトナム人勧誘】 おそらく マスコミ各社は大量の情報を握っていて、それらはその日ごとの話題性を鑑みて、小出しに使い分けているのだと思います。 今回も「派遣会社」が登場しましたが、具体的な企業名は紹介されていませんでした。 善意第三者であった可能性は拭えませんが、外国人材業界に携わっておきながら「知らぬ・存ぜぬ」を許すなら、派遣会社としてのライセンスを剥奪する事由とすべきぐらい不正が蔓延しています。 この人手不足のご時世において、正社員になるルートがあるのに、自ら派遣社員を望む人は少数派です。 当然、派遣会社の社員さんたちはこれらの事情を分かっているはずです。 その上で、オファー(需要)に対して、供給が追い付かず、外国人もサービスの対象にしているのなら、「入管法を知らなかった」で済ましていいわけがないと考えます。 知っていても、「知らなかった」で済まそうとしているのでは??? ↑過去に起きた事例紹介「 危機管理について 」をクリックしてください。
2017年11月に施行された外国人技能実習制度は、日本の高い技術や知識を開発発展途上国や地域に広げ、経済を発展させる人材づくりを目的としています。では、どのような国から外国人技能実習生が日本に来ているのでしょうか。厚生労働省の調べでは、平成29年時点で日本に在留している外国人技能実習生は251, 721人で、その内訳は以下の通りです。 ベトナム国籍の方41. 6% 中国国籍の方31. 8% フィリピン国籍の方10. 2% インドネシア国籍の方8. 1% タイ国籍の方3. 1% その他の国籍の方5. 1% こうしてみると、文化の近いアジア圏の方が多いことがわかります。なお、実習生たちは入国前に最低限の日本語の勉強や、生活する上で必要な知識・マナーなどの講習も受けているため、まったく話が通じないという心配はありません。(※講習時間等は各機関・団体で異なります。)また、トラブルが発生した際には事業協同組合が対処するため、不動産オーナー様が実習生と直接やりとりするといったことも少ないでしょう。 そう考えると、受け入れに対しての不安も少しは薄れるのではないでしょうか?
外国人技術実習制度の規制緩和により、 人材を送り出す国側の「送り出し機関」と、日本側の「監理団体」への参入業者が増えているが、そこには外国人労働者仲介ビジネスとしての裏表がある( JNEWSについて ) 技術実習制度を起点とした外国人労働者仲介ビジネスの表裏 JNEWS会員配信日 2018/10/9 日本の主な労働力となる15歳から64歳までの生産年齢人口は、1995年は8, 726万人に達したが、2015年には7, 728万人。さらに今の30代が高齢者になる50年後(2065年)には、4, 529万人にまで減少することが予測されている。働き手が不足していく影響は、既に製造業や小売業を中心に深刻化して、閉店や廃業に追い込まれるケースも出てきている。 これから加速していく人手不足を解消させる手段として、日本政府は外国人労働者の受け入れを容認する政策を次々と打ち出し始めている。2018. 8.