就職指導は、どのように行われていますか? 学生自身の意欲が一番大切なことですが、各課程1年生の後半から就職に向けた対策講座が開講されます。 専門家による講演や大学校独自のカリキュラムによるガイダンス・個別面談等を行い、志望企業へのエントリーから内定まで、各科就職担当教員が熱心に指導します。 関連項目:就職支援 Q. 卒業生は、どのようなところに就職していますか? これからの「ものづくり大国日本」を担うべく実践技術者に必要な知識・技術を習得した卒業生は、製造業を中心とした多くの企業で活躍しています。主な就職先リストは、こちらに載っています。 主な就職先リスト 各科について Q. 専門課程と応用課程の違いを教えてください。 専門課程では、専攻分野に必要な高度な技能・技術を体系的に習得する2年課程で、生産現場で必要とされる中堅技術者としての即戦力を身に付けることができます。応用課程では、専門分野の異なる学生がチームとなった自動化装置やロボット等の企画設計から製造・組立て・試験・検査・商品化の実習等を通して、創造力・企画開発力・問題解決能力やプレゼンテーション能力、リーダーシップ力などを習得する2年課程で、生産現場のリ-ダ-としての能力を身に付けることができます。 専門課程・応用課程の詳細 Q. 応用課程への進学は、保証されていますか? 専門課程入学時に応用課程への進学の確約はできません。あくまでも、応用課程選考試験に合格することが必要です。ただし、進学希望者の多くは大学校長の推薦で進学していますので、専門課程2年間をしっかりと勉強し、技術・技能を磨いてください。 Q. 北陸職業能力開発大学校 - ＦＡＱ. 商業高等学校を卒業予定ですが数学や物理といった教科についていけるのか心配です。 入校の場合は、特段不利な面はありません。普通科の文系専攻卒業者や商業高等学校卒業者であっても、物理、数学、力学等で多少苦労するとしても、基礎から教えていますので、しっかりと勉強すれば今までに進級等で大きく問題になったことはありません。当大学校は、自ら「ものづくり」が出来る実践技術者の育成を教育目標にしておりますので、目的意識をしっかり持って入校していただきたいと思います。 Q. 教育設備は、どのような整備状況ですか? ME化等の急速な技術革新に対応できる高度な知識と実践能力を兼備した実践技術者(テクニシャンエンジニア)養成のため、時代の変化に応じた最新設備が整っていることはもとより、一人一人がじっくりと実習できる充分な数の機器が整備されており、他のどのような教育機関にもひけをとりません。是非、施設見学をお勧めします。 学生生活について Q.
教育上の特色は何ですか? 主な点は次のとおりです。 各科の定員が20名〜30名という少人数教育です。 学生と教員が常に対話ができる徹底したマン・ツー・マン教育です。 学科と実験・実習の割合がおよそ 1:1 となっています。講義で習ったことを実験・実習を通して検証でき、理解しやすいカリキュラム構成になっています。また、製作実習もあり、自分の力でものをつくる面白さを体感できます。自分で作り上げた実習作品が動いた時の感動を味わってみてください。実験・実習を重視した教育訓練を実施しています。 就職したらすぐに役立つ実践能力を培うことができるため、卒業生に対する高い評価をいただいています。結果として、就職率は、毎年ほぼ100%となっています。また、日頃から受託研究・共同研究などを通して、産業界との連携強化を図っています。 Q. 施設見学をしたい場合はどのようにすればよいのでしょうか? 見学はいつでもできますが、できれば事前に電話をいただければ担当者がご案内致します。 入校試験について Q. どんな入校試験がありますか? 専門課程では「推薦入校試験」、「自己推薦入校試験」、「事業主推薦入校試験」、「一般入校試験」を実施しています。応用課程では「推薦入校試験」、「事業主推薦入校試験」、「一般入校試験」を実施しています。 詳細は、 各入試ガイド をご覧ください。 Q. 推薦入校試験はどのようになっているのですか? 専門課程の推薦入校試験では小テスト(数I)及び面接試験によって合否を判定します。応用課程では面接試験によって合否を判定します。詳細については 各入試ガイド をご覧ください。 学費について Q. 学費は、どれくらいですか? 当大学校に納入する学費は、受験料18, 000円、入校料169, 200円、年間授業料390, 000円です。授業料は、前期・後期2分割での納入となっています。この他に教科書・実習服等の諸経費が入校時に必要となります。 Q. 日本学生支援機構の育英奨学金は、利用できますか? 日本学生支援機構の奨学金貸与の対象とはなりません。しかし、技能者育成資金融資制度という制度が別途設けられています。 詳しくは 当大学校学務課 までご連絡ください。 Q. 授業料免除の制度はありますか? 入校時点においての授業料免除はありません。ただし、入校後、学費を支援する保護者(保証人)が経済的理由等により授業料の納付が困難な状況になった場合、一定の条件の下での免除制度があります。 就職について Q.
心より皆さんの合格を祈っております。
S. I. ) 企業経営や広報の専門家(大学教授・研究者など)と連携して、企業の広報戦略・体制などについて調査・分析・研究を行う、(株)電通パブリックリレーションズ内の研究組織です。2013年12月設立。 所長:阪井完二。 企業広報戦略研究所サイト 本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。 このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。 プレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。 プレスリリース受信に関するご案内 このプレスリリースを配信した企業・団体 名称 所在地 東京都 業種 広告・広報 URL
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ここから本文です。 更新日:2021年6月4日 お知らせInformation 放射線測定に係る減免措置を延長しました。 設備・試験のページへ 商品化事例集を作成しました。 紙産業技術センター商品化事例集(PDF:161KB) トピックtopic PDF形式のファイルをご覧いただく場合には、Adobe Acrobat Readerが必要です。Adobe Acrobat Readerをお持ちでない方は、バナーのリンク先から無料ダウンロードしてください。 より良いウェブサイトにするためにみなさまのご意見をお聞かせください