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04) 『第一生命七十年史』(1972. 09) 『第一生命館の履歴書』(1979. 02) 『第一生命八十五年史』(1987. 09) 『第一生命100年の歩み: すべては、お客さまと共に』(2002. 04) 『第一生命百年史』(2004. 東京海上日動火災保険に入社｜やなぎ｜note. 03) 大正海上火災保険(株) 『大正海上火災保険株式会社四十年史』(1961. 05) 大東京火災海上保険(株) 『大東京火災海上史: 1913~2001』(2004. 03) 千代田火災海上保険(株) 『千代田火災八十年史』(1978. 03) 『千代田火災百年史』(1998. 03) 帝国生命保険(株) 『帝国生命保険株式会社五十年史』(1939. 10) 海軍会計学舎で英国の経済学等を学んだ加唐為重(かから・ためしげ、1855-1892)は、英国を発祥とする科学的生命保険理論に基づく生命保険会社設立に奔走、福原有信(ふくはら・ありのぶ、1848-1924)らを創立委員に1888年(明21)帝国生命保険(株)を創業した。1910年(明43)経営権安定のため大株主として古河家が加わる。1936年(昭11)渋沢栄一が関わった東洋生命保険を合併し、その全契約を包括移転。社内の体制を整え保険契約高14億円に達する。50年史は第1章に創立と沿革、第2章以下に組織及制度、保険種類及約款、保険契約者利益配当、資産運用など項目別の状況を記述、巻末及び付録に統計諸表を掲載している。[1947年(昭22)朝日生命保険(相)となる] 東京海上火災保険(株) 『東京海上火災保険株式会社六十年史』(1940. 10) 明治維新後、華族となった旧大名諸氏の保有する資金を運用し、日本産業の開発に役立てるため、鉄道組合を結成するも計画半ばで中止となる。この資金に三菱の岩崎弥太郎が加わり、海上運送を保障する新たな事業として、日本初の保険会社である東京海上保険会社を創立した。1879(明治12)年、海上貨物を対象に業務を開始。のちに船舶、運送、火災、自動車等へ保険取り扱いを拡大。国内外で多くの支店、営業所、関連会社を展開している。本社史は1939(昭和14)年の創業60周年を記念し制作された。前史である鉄道事業計画から詳細に記されている。会議事録や出願書、書簡等同社に関する史料が数多く掲載されており、会社の歴史を細やかに知ることができる。巻末附録には、統計や年譜等の他、関連会社の歴史についても記載されている。 『東京海上八十年史』(1964.
?」と真剣に悩みましたが、4月下旬から始まる現場研修で更なる地獄を見るのでした・・・ (続く)
[以下略] p582 営業 代理店数の推移 表、グラフ p583 役員 役員在任表 変遷表、東京動産役員、東神火災役員、大東京火災役員、氏名、会長、社長、副社長、専務取締役、常務取締役、取締役、常任監査役、監査役、社外監査役、相談役、就任年月日、退任年月日 p584 組織 組織図 2000年7月1日 図 p592 従業員 従業員数の推移 1952年~2001年 p594 沿革 年表 1913年~2001年 年表、大東京火災関係事項、損保業界・一般事項 p597 参考文献 主要参考文献 統計・年表、一般、保険関係、社史・団体史、大東京火災関係、逐次刊行物、出版社名 p642
写真集』(1995. 02) 『同和火災50年史. 通史』(社史ID:10680)の写真集 『同和火災50年史. 資料集』(1995. 03) 『同和火災50年史. 通史』(社史ID:10680)の資料集 日動火災海上保険(株) 『日動火災海上保険株式会社四十年史』(1954. 01) 日産火災海上保険(株) 『五十年史』(1961. 会社情報｜ALSOK保険サービス株式会社. 05) 海上、火災、生命保険に続き、身体の損傷に対する傷害保険の重要性を研究した粟津清亮(あわつ・きよすけ、1871-1959)は、渋沢栄一らの援助を仰ぎ1911年(明44)日本傷害保険を設立。第一次大戦後は火災・海上保険も兼営、1922年(大11)中央火災傷害保険と改称し経営を強固にする。1937年(昭12)日産コンツェルンの傘下に入り日産火災海上保険と改称し、業績を拡大。戦後も経済復興と共に損害保険事業を発展させる。50年史は損保事業の生成発展を詳述した沿革編と、各支店小史も含む資料編からなる。[2002年(平14)安田火災海上保険と合併し、損害保険ジャパン(通称・損保ジャパン)となる] 『飛翔への軌跡: 日産火災80年史. 本史』(1991. 11) 『飛翔への軌跡: 日産火災80年史. 資料』(1991. 本史』(社史ID:10730)の資料編 日新火災海上保険(株) 『日新火災八十年のあゆみ』(1988. 08) 『日新火災海上保険株式会社百年史』(2008. 07) 日清日露戦争後日本の海運は急速に発展。しかし保険会社は汽船保険は引き受けても、危険率の高い帆船保険は消極的であった。各地の帆船所有者らは協同して1908年(明41)東京に帝国帆船海上保険を設立。1910年(明43)東洋海上保険、1925年(大14)東洋海上火災保険と改称。戦時統制下1942年(昭17)に渋沢栄一らが創業に関わった東明火災海上保険を合併。翌年名古屋の福寿火災保険、大阪の豊国火災保険と合併し日新火災海上保険が誕生する。100年史は第1部が前身3社の創業、日新火災の誕生から1985年(昭60)まで、第2部が以降2008年(平20)まで、第3部が資料編で索引付。第1部は未刊の「日新火災80年史稿本」の要約。『日新火災八十年のあゆみ』(1988年刊)は80年史稿本とは別著者による普及版。 日本火災海上保険(株) 『日本火災海上保険株式会社70年史. 本編』(1964.
7)『東京火災保険株式會社五十年誌』(志津野眞二編 1938) 8) 実例:東京火災保険株式會社建築工事:「家屋建築実例 第1巻」 [辰野金吾ほか 須原屋(明治41年)(近代デジタルライブラリー)] 9)『日本之名勝』(史傳編纂所刊 1900) 10)『講談社の歩んだ五十年』(明治・大正編 昭和編 全2冊)(講談社社史編纂委員会編 1959) (平成25年6月27日 記す)(令和3年(2021)3月24日 追記)