腸閉塞は、胃や腸といった消化管の内容物が、何らかの原因で腸に詰まってしまい、肛門まで移動できなくなってしまう状態をいいます。消化管は、食べ物を栄養として、体に吸収する大事な器官なので、閉塞の影響によって命に関わることもあります。腸閉塞で一般的な症状は嘔吐です。猫は健康な子でも毛玉やねこ草などをよく吐くイメージがあるかと思いますが、何度も吐く、水を飲んでも吐く、便が出ていないなどの場合は危険なサインです。 【関連リンク】 腸閉塞<猫>|みんなのどうぶつ病気大百科 猫が腸閉塞を起こす原因は?
腸閉塞の治療は閉塞している原因により異なります。異物や毛球が原因の場合は、手術で腸を直接、切開して取り出す必要があります。また、時間が経つなどで腸が壊死してしまっている場合、その部分も一緒に切除して元気な腸同士を縫い合わせるという大掛かりな手術になってしまうこともあります。 腫瘍が原因で閉塞を起こしてしまっている場合は、腫瘍のある部分とその前後を広めに切除して、正常な腸の部分を縫い合わせる手術が必要となります。単純な異物や毛球の手術と比べて切除範囲が広くなることが多く、術後の回復に時間がかかったり、再発のリスクを伴います。また、腫瘍の種類によっては手術は行えず、抗がん剤を中心とした治療をする場合もあり、事前にしっかり検査を行ってから治療方法を決めることになります。 腸重積の場合、重なっている腸管を手で引っ張って戻しますが、腸の機能が落ちていて同じ部分がまた腸重積になる確率が高い場合や、腸同士が重なった結果壊死してしまっている場合は、その部分を切除する必要があります。 猫の腸閉塞は自然治癒する? 腸閉塞は自然に治る可能性は低いと考えた方がよいでしょう。異物が原因の場合、ごく稀に詰まっていた状態から自然に腸を通過していくこともありますが、残念ながらその保証はありません。逆に、様子を見る期間が長いと、閉塞部の腸が壊死し、腸の壁が破れて中の細菌がお腹に漏れ、腹膜炎を起こして命を落としてしまう危険性があります。早めにかかりつけの獣医さんに診てもらい、原因を調べてもらって、適切な治療を受けることをお勧めします。 手術するときの注意、費用は? 腸閉塞は緊急性を要することが多いので、診察に行ってそのまま手術のために入院ということも少なくありません。そのため、飼い主は急な決断を迫られることになるかもしれません。前述の通り、手術方法や手術リスクは原因により異なります。費用も15万〜30万円前後と幅があります。どのような手術になるのか、猫にとっての負担はどのくらいか、入院日数はどのくらいかかるのかを、しっかり獣医さんと相談した上で手術に臨みましょう。 また、手術後はしばらく、腸が正常に動くかの確認をするためにも点滴と流動食で数日の入院が必要となります。状態によってはお薬の長期投与が必要になったり、腫瘍の場合などは再手術が必要になることもあるので、その都度状況を確認しながら相談しましょう。 完治する?
乳腺腫瘍とは?
腫瘍の大きさ 大きいもののほうが悪性度が高い傾向をとる 2. 組織学的グレード 切り取った腫瘍の組織検査により悪性度が3段階に分けられる 3. 周囲との固着 固くくっついているものは悪性度が高い傾向をとる 4. 転移の有無 転移があると完治が難しい 5. 手術内容 根も含めて完全にとりきらないと再発しやすい 1.
手術は治療と同時に診断をつけるために行います。手術をしないと良性・悪性の診断がつかないことと、早期であれば多くが手術だけで治る(乳腺腫瘍の3/4)ことから、手術を行うことが推奨されます。 ※ただし、以下の場合には手術を見合わせることがあります 転移してしまっている場合(手術をしても治らない) 他に悪いところがある(麻酔、手術の危険性が高い) 炎症性乳癌 手術前検査 全身状態の確認 血がきちんと止まるか レントゲン検査 転移や他の病気がないか 超音波検査 腎臓に問題がないか 心電図 不整脈がないか 高血圧でないか 甲状腺ホルモン検査 ホルモン異常がないか CT検査※ 小さな転移の検出 手術の方法 避妊手術について 高齢になってからの避妊手術は乳腺腫瘍の治療や再発予防には効果はありません。 ただし、乳腺腫瘍が発生するような高齢の雌では子宮や卵巣に異常をきたしているこが多く、 避妊手術を行うことで卵巣・子宮の病気の予防・治療効果があります。 そのため、未避妊の場合には乳腺腫瘍の手術と同時に避妊手術をおすすめしています。 手術後は?
■犬のお腹が膨らむ 「最近、犬のお腹が膨らんできたけど食べすぎなのかな」なんてケースはありませんか?
新日本有限責任監査法人 公認会計士 鯵坂雄二郎 新日本有限責任監査法人 公認会計士 中村 崇 1. 繰延税金資産の回収可能性とは? 【ポイント】 繰延税金資産を計上するためには、その資産性(回収可能性)の検討が必要となります。 繰延税金資産の回収可能性とは、繰延税金資産が将来の支払税金を減額する効果があるかどうかをいいます。 「繰延税金資産」については、資産性(回収可能性)があるもののみ計上が認められるため、その資産性の検討が必要になります。 また、繰延税金資産の資産性の検討に当たっては、会社法上で配当制限がなく配当財源に含められることにも留意することとなります。例えば、明らかに回収可能性がない繰延税金資産を計上した場合、会社の実態と乖離(かいり)した過大な配当を行ってしまうことも考えられます。 ここでは、この「繰延税金資産の回収可能性」がどういうものかを説明します。 ※「繰延税金負債」についても計上額を決定するに当たって、その支払可能性が認められる(将来支払いが見込まれる)もののみ計上することとなりますが、支払可能性が認められないケースは限定的です。 繰延税金資産の回収可能性とは
税効果会計に関係する会計科目で、実質的に法人税等の先払いの額のことを指します。詳しくは こちら をご覧ください。 繰延税金資産の取り崩しとは? 資産として計上された繰延税金資産の全額、または一部を会計上で解消してしまうことです。詳しくは こちら をご覧ください。 繰延税金資産の対象にならないものは? 「利益を課税標準としない住民税の均等割」や「課税基準が収入の事業税」などがあります。詳しくは こちら をご覧ください。 ※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。 経理初心者も使いやすい会計ソフトなら 公認会計士・税理士・経営学修士。大手監査法人、ベンチャー企業を経て、2015年に独立開業。大手監査法人での海外経験や管理本部長としての幅広い経験を武器に会計アドバイザリー業務を主たる業務として行うとともに、東証1部上場企業である株式会社OrchestraHoldingsの社外役員をはじめ、経営アドバイザーとして複数の企業に関与。Webメディア等の記事執筆・監修業務も積極的に行っている。
公認会計士 西野恵子 品質管理本部 会計監理部において、会計処理および開示に関して相談を受ける業務、ならびに研修・セミナー講師を含む会計に関する当法人内外への情報提供などの業務に従事後、監査事業部において、製造業の上場企業を中心に監査業務に従事。主な著書(共著)に『こんなときどうする? 減損会計の実務詳解Q&A』『連結財務諸表の会計実務<第2版>』(いずれも中央経済社)などがある。 Ⅰ はじめに 税効果会計の実務ポイントについて、6回にわたり解説してきましたが、最終回となる本稿では、連結納税制度及びグループ法人税制を適用した場合の税効果会計上の取扱いにおける実務上の論点を解説します。 なお、本稿における意見に係る部分は筆者の私見であることをあらかじめ申し添えます。 Ⅱ 子会社の個別の分類が連結の分類を上回る場合の取扱い 連結納税制度を適用している会社において、連結納税主体に係る「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(以下、適用指針)の企業の分類(以下、分類)と連結納税会社の個別財務諸表上の分類が異なっている場合があります。 例えば、連結納税主体に係る分類が(分類4)である一方、一部の連結納税会社の個別財務諸表上の分類が(分類3)となっており、当該連結納税会社の個別財務諸表において複数年度の将来課税所得より回収可能と見込まれる部分に繰延税金資産を計上しているケースが考えられます。 この一部の連結納税会社の個別財務諸表において計上された繰延税金資産に関して、連結納税主体の分類が(分類4)であることをもって、連結財務諸表上で修正が必要となるのかについて説明します。 1. 将来減算一時差異に係る繰延税金資産の取扱い 将来減算一時差異に係る繰延税金資産の取扱いをまとめると<表1>のようになります。 (下の図をクリックすると拡大します) (1) 連結納税会社の個別財務諸表における将来減算一時差異に係る繰延税金資産(法人税部分)の回収可能性の判断 連結納税主体の分類が連結納税会社の分類よりも上位にあるときは、連結納税主体の分類に応じた判断を行います。一方、連結納税会社の分類が上位にあるときには、まず自己の個別所得見積額に基づいて判断することになるため、当該連結納税会社の分類に応じて判断します(「連結納税制度を適用する場合の税効果会計に関する当面の取扱い(その2)」(以下、連結納税取扱いその2)Q3)。 (2) 連結納税主体を含む連結財務諸表における法人税に係る繰延税金資産の回収可能性の判断 連結納税取扱いその2 Q4では、制度の趣旨に鑑み、単一主体概念に基づくものとされています。そのため、個別財務諸表における計上額を単に合計するのではなく、連結納税主体としての回収可能額が個別財務諸表の回収可能合計額を下回る場合には、その差額を連結調整として減額する必要があります。この場合において、分類の相違による差額につき、特に調整処理を行わないとする定めはなく、連結納税取扱いその2Q4に定められている原則どおり、一定の取崩し処理が必要と考えられます。 2.
文字サイズ 中 大 特 税効果会計 における 「繰延税金資産の回収可能性」 の 基礎解説 【第4回】 「会社分類とは(後編)」 -分類4・5- 仰星監査法人 公認会計士 竹本 泰明 1 はじめに 前回 は、「 繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針 」(企業会計基準適用指針第26号)において、過去の納税状況や将来の業績予測等をもとに会社が5つに分類され、 分類1~3 について、それぞれ繰延税金資産の回収可能性をどのように判断するよう規定されているのかを説明した。 今回は、残りの 分類4~5 の会社の繰延税金資産の回収可能性の判断指針を説明する。 ○記事全文をご覧いただくには、プレミアム会員としてのログインが必要です。 ○プレミアム会員の方は下記ボタンからログインしてください。 ○プレミアム会員のご登録がお済みでない方は、下記ボタンから「プレミアム会員」を選択の上、お手続きください。 ○一般会員の方は、下記ボタンよりプレミアム会員への移行手続きができます。 ○非会員の皆さまにも、期間限定で閲覧していただける記事がございます(ログイン不要です)。 こちらから ご覧ください。 連載目次 税効果会計における「繰延税金資産の回収可能性」の基礎解説 (全11回)