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安全衛生教育動画「安全衛生保護具の基礎知識」が中災防より公開されました(令和3年3月31日公開)。 労働災害を防ぐために、職場で作業を行う際に必要な安全衛生保護具の基礎的な知識をまとめた動画です。以下のコンテンツが含まれていますので、職場にあわせて安全衛生教育にご活用下さい。 ・保護帽(ヘルメット等) ・保護めがね(ゴーグル等) ・聴覚保護具(耳せん等) ・呼吸用保護具(防じんマスク等) ・保護手袋 ・保護服 ・高視認性安全服(蛍光チョッキ等) ・墜落制止用器具(フルハーネス型等) ・安全靴(主に工場や屋外用) ・プロテクティブスニーカー(主に軽作業や屋内用) 動画はこちらからPC、タブレット、スマートフォンからアクセスしてください。 <安全衛生教育動画「安全衛生保護具の基礎知識」令和2年度厚生労働省補助事業> ※無断転載を禁じます
飲食店事業において転倒、切創・やけどの労働災害が増加しており、病院・介護施設での食事サービスを提供している日清医療食品でも、業務上の労働災害の防止は喫緊の課題であり、安全衛生マニュアルの作成や教育等の継続をしています。 その一環として、2019年9月30日に労働災害防止の4コマ漫画をHPに掲載し、現在24話まで公開をしていますが、発生する労働災害のうち、件数の多い切創事故の防止に特化した4コマ漫画の中から5話分をアニメ風にして youtubeに掲載 しましたのでご連絡いたします。 尚、労働災害の予防・啓蒙について使用する場合に限り、4コマ漫画のデータはご自由にご使用が可能です。また、事前連絡も不要です。 【掲載について】 ・第15話「切創に気をつけよう」 厚生労働省、労働者死傷病報告調べでは、飲食店における原因別労働災害発生の割合は、「転倒」が28. 1%、「切創」が23. 9%、「やけど」が16. 危険予知活動が事業を守るために必要な理由と主な実践方法 | FASTALERT. 7%とあります。 切創の労働災害の理由については、形状が「丸い」「長い」「厚い」食材や、材質が「硬い」「表面がすべる」食材は、「押さえる手が不安定になる」「刃が食材の表面をすべる」などがあります。 これらの材料を切る時には、どのような切り方をすると安全にできるかを学ぶことで、広く労働災害の削減に繋がることを目的としています。 ・第16話「かぼちゃを切る」 かぼちゃのような、「丸い」「硬い」食材の切り方は丸い底を安定させ、一気に包丁を入れるのがコツです。 慣れていない人は安全グローブを着用するとさらに安全です。 ・第17話「りんごを切る」 りんごのような「丸い」「硬い」食材の切り方はヘタを切り落として平らな面を作ることがポイントです。 ・第19話「さつまいもを切る」 さつまいものような「長い」「硬い」食材の切り方は両端を切り落とし、ピーラーで1箇所、平らになるように深めにむくと切るときに安定します。 また、包丁の先端をまな板につけた状態で押さえつけると、硬いものでもてこの原理で容易に切ることができます。 ・第20話「たまねぎを切る」 たまねぎのような「丸い」「すべる」食材は、しっかりと表皮を押さえ、注意しながら半分に切ることで、平らな面をつくり安定させてから切っていきます。 ログインするとメディアの方限定で公開されている お問い合わせ先や情報がご覧いただけます
労働災害防止特設ページ 労働災害防止情報
安全設備面の対策 工事現場で起こる労災は、墜落や転落災害が4割以上を占めています。これは、労働安全衛生法で定められている墜落防止措置が適切に実施されていないことが要因です。 現場作業では、不注意や錯覚などが起こると想定したうえで、安全確保について考える必要があります。 人の注意力だけに頼ることがないように、法定事項の遵守を徹底して適切な安全設備を整えることが重要です。 安全設備としては、以下などが挙げられます。 墜落制止用器具(ハーネス型、胴ベルト型) 墜落防止ネット リミット装置 墜落防止手すり 2. 安全管理に関する教育・訓練 安全設備を設置しても、不注意や連絡不足などは起こり得るものです。ヒューマンエラーを防ぐためには、作業員一人ひとりの安全意識を高めるための教育・訓練を実施し、"事故を起こさないための安全管理活動"を充実させる必要があります。 安全管理に関する教育・訓練は以下が挙げられます。 安全な作業を行うための実技の教育・訓練(重機の取り扱い、安全設備の使用・保管・点検方法等) 作業開始前の点検(作業場所の巡視・危険箇所の把握、設備等の点検マニュアルの設置等) 事業者・作業員間の連絡や声掛け(作業前の安全衛生打合せ、朝礼でのヒヤリハット共有等) 作業のマニュアル化(保護具着用・作業前の設備点検・作業中の危険確認・後片付けなどのルールを規定) 3.
「職場の安全」に関する考えは、古くから存在しており、「労働基準法」の中に組み込まれていました。しかし、産業の発展により進歩した技術の影響により、職場の安全があらゆるリスクに晒されるようになると「職場の安全を守ための独立した法律」が必要となってきました。そこで労働基準法から独立した法律が「労働安全衛生法」です。労働安全衛生法において、企業はどのように従業員を守らなければならないのでしょうか?
交通労働災害は、全産業に占める死亡災害のうち2割以上を占め、また、運輸交通業にとどまらず業種横断的に発生しており、労働災害防止上の重要な課題となっています。 厚生労働省および労働災害防止団体では、この交通労働災害を減少させる対策を進めています。 中災防ウェブサイトでも、このたび交通労働災害防止のための特設ページを設け、事業場の皆様に役立つ情報を提供していきます。
中央労働災害防止協会は、製造業における「職長」の能力向上教育を促進するため、講師を務める社内担当者向けオンライン講座の無料配信を開始した。今年3月に策定した教育カリキュラムの概要や具体的な教育内容を体系的にまとめるとともに、指導時のポイントを解説している。能力向上教育を担う人材の養成を通じて、職長を軸とした現場の安全衛生管理の強化を図る考え。 教育カリキュラムは、講義とグループ演習を組み合わせた計6時間以上に及ぶもの。講義の必須項目には、「リスク」の基本的な考え方を踏まえて行うべき労働災害防止活動や、異常時における措置などを盛り込んでいる。 オンライン講座では、教育内容のポイントや、グループ演習の進め方などを解説。併せて、安全衛生教育の企業事例を紹介する。