南海地震と東海地震の関係は? 質問 「神戸では今後数百年は地震の心配がない」と聞きました。本当ですか? 回答 阪神・淡路大震災を引き起こした野島断層や六甲-高槻構造線の南西部の活断層は、今後数百年間に再び大地震を起こす可能性は極めて低いと言えます。しかしながら、周辺には大震災で活動していない活断層や、存在自体が詳しく分かっていない伏在断層もあると考えられます。それらの断層の活動履歴などについては詳しく分かっていない部分も多くあり、それらが大地震を引き起こす可能性があります。ですので、他の地域と比較して安全とは言えません。逆に、大地震の後に数年~数十年かけて地震活動が活発になる場合もあるので、大地震の後は安全という考えは非常に危険です。(地震予知研究センター) 質問 阪神・淡路大震災では、 高層ビルはほとんど倒壊していませんでした。高層ビルの方が安全なのですか? 回答 建物にはそれぞれの固有周期があります。時計の振り子が常に同じタイミングで揺れるのと同じ仕組みです。10階程度までの建物の場合、固有周期は1秒程度となります。建物の高さが高くなればなるほど、固有周期は長くなります。建物に一度力を加えると、力の大小にかかわらず、同じ周期で揺れます。この固有周期と同じ周期の揺れが地面から加えられると、共振という現象のため、建物の揺れがどんどん大きくなっていきます。阪神・淡路大震災を起こした地震の卓越周期は1秒程度であり、その周期と一致した建物は揺れが増幅された結果大きな被害を受けました。 高層ビルは建築基準も厳しく、強度だけを考えると、低層ビルよりも安全と考えられますが、周期の長い大地震の場合、高層ビルの方が被害が大きくなる可能性もあります。プレート境界における大地震は周期が長いため、将来発生すると予想される南海地震などにおける危険性が危惧されています。(地震予知研究センター) 強震動予測とは何ですか? 質問 天気は予報ができるのに、どうして地震は予知できないのですか? 回答 50年ほど前までは、台風が近付いてきてもわかりませんでした。今のように天気予報がそれなりに正確にできるのは、人工衛星などで広い地域の空の様子を正確に調べることができるからです。 地震を予知するためには、地震がおこる場所である地下深いところについてよく知ることが必要ですが、残念ながらいまの科学技術でも地下の状態を正確に知ることは非常に難しいのです。そのため、現在でも地震の予知は困難なのです。(地震予知研究センター) 近々地震が来るとの噂は本当か?
質問 日本では1年間にどのくらいの数の地震が起きていますか? 回答 例えば2001年1年間に気象庁が日本周辺で震源決定した地震の数は十万個近くにのぼります。しかしこのほとんどはマグニチュード(M)2とか1クラスの極微小地震と呼ばれるもので,人間が揺れを感じることはありません。Mが3.5以上 になると震源の近くでは多くの人が揺れを感じるようになります。2001年に起きたM3.5以上の地震の数は2000個強です。地震はMの小さいものほどたくさん起きる性質があります。Mが1小さいとその数は1ケタ多くなると覚えておくと良いでしょう。ちなみにM6以上の地震(震源が内陸直下ですと場合によっては大きな被害が出ます)は2001年に12個ありましたが,その多くは海域で起きたため内陸部への影響はほとんどありませんでした。(地震予知研究センター) 質問 最近報道などでよく南海地震が起きるという話を耳にします。以前盛んに言われていた東海地震が起きるという話はどうなったのでしょうか? 回答 西日本の太平洋側の海底には,駿河湾から熊野灘,四国沖にかけて長く連なる南海トラフと呼ばれる海溝があります。ここではフィリピン海プレートという岩盤 が日本列島の下に沈み込んでいます。南海トラフでは90~150年の間隔をおい てマグニチュード(M)8クラスの巨大地震が繰り返し発生します。四国や紀伊半島 沿岸では地震の揺れに加え津波による被害が甚大で,古くは白鳳時代の文献にも記述が残っています。1707年の宝永地震(M8. 4)は南海トラフ全域が一気に地震を起こしま したが,1854年にはまず駿河湾から熊野灘にかけての部分が安政東海地震 (M8. 4)を起こし,1日後に紀伊水道・四国沖で安政南海地震(M8. 4)が起きまし た。最新の昭和の場合では,熊野灘を中心とした部分で1944年に東南海地震 (M7. 9)が発生し,2年後の1946年に紀伊水道・四国沖で南海地震(M8. 0)が発 生しました。現在は昭和の南海地震から50年以上が経過しましたので,次回の巨大地震の時期が近付いていると言うわけです。 昭和の東南海地震の際には駿河湾地域は震源ではなかったことがわかっています。 つまり駿河湾だけが1回分の地震エネルギーを温存している状態にあると考えられます。そこで駿河湾単独の巨大地震が近い将来に起きる可能性が高いという考えから 「東海地震」の危険が叫ばれてきました。「東海地震」が単独で起きる可能性は依然として残されていますが,単独で地震を起こすことはもう無く,次回の南海地震の際に一緒に地震を起こすという考えも有力です。(地震予知研究センター) 関連項目 南海地震の時はどんな揺れ?
ご紹介した地震発生回数で目立つ2011年、2016年はそれぞれ東日本大震災と熊本地震が発生した年です。それぞれの地震の前触れとして、地震発生回数が増加したのかどうか、見てみましょう。 以下の表は、東日本大震災と熊本地震の発生月とその前月までの12か月間の地震発生回数の集計です。 いずれの地震も、発生前月までの12か月間の合計および月平均は、特別多いものではありませんでした。2011年、2016年の地震発生数回数が多い理由は、巨大地震の前触れではなく、地震後の余震によるものだったようです。 地震の回数が特段増加していなくとも、巨大地震発生の可能性は常にあるものと考えて備えるべきでしょう。 地震の回数にとらわれることのない防災を! 震度データベース検索を用いた調査から、2021年4月までの地震回数は特段多くはないことが分かりましたが、一方で過去の大きな地震の前も特段地震の発生回数は多くはなかったことも、お分かりいただけたことと思います。 地震が続くと不安になってしまいますが、地震の発生回数に左右されることなく、常に「大きな地震は、いつおきてもおかしくない」と考えて備えることが大切と言えるでしょう。 日本の地震の発生回数を客観的に調べる際は、気象庁の震度データベース検索がおすすめです。
免震建物の利点は? 質問 免震層を構成するものは? 回答 免震層と呼ばれる地面と建物のすき間には、積層ゴムに加えて、地面と建物の相対変位を減らすため、またできるだけ早く建物のゆれを止めるために、一般的に「ダンパー」が付け加えられます。多くの種類のダンパーが開発されていますが、よく使われているものとして、履歴ダンパー、粘性ダンパーがあります。履歴ダンパーでは、鋼棒(図3)あるいは鉛棒(図4)に塑性変形を起こすことにより、また粘性ダンパー(図5)では、オイルの粘性によって、それぞれ運動のエネルギーが吸収され、建物の揺れが低減されます。(耐震機構分野) 免震建物とは? 質問 免震建物の利点は? 回答 大きな地震が起こった場合、構造物がある程度のダメージを受けるのは避けられず、地震後に適当な補修が必要である、というのが従来の耐震設計の考え方です。この考え方は、コストと結びついています。 一方、免震建物においては、大きな地震が起こった場合でも、構造物だけではなく、外装・内装材の全てが被害から免れます。建物を免震化するには、当然、余分な費用が必要ですが、免震化よって確保される「安全性」と「機能性」を考えれば、十分に許容できるものです。また病院や消防署など、地震災害時にこそ必要となる施設において、免震の需要は特に高まっています。 また、既存の建物を免震化することにより、その耐震性能を高めることも可能です。免震化により工事が必要となるのは、基本的に建物の基礎部だけですから、歴史的に価値のある建物のなど、建物の外観を損ねることなく耐震性能を高めたい場合に、免震は非常に有効な手段です。また基礎部の工事だけなので、免震化の工事中も、建物の機能を維持できるという利点も見逃せません。(耐震機構分野) 免震層を構成するものは?
多くの日本人が、生きているうちに見舞われる可能性が高い大規模な地震だが、個々人としては、これをどう捉えて対策を講じるべきだろうか? 平井さんは次のように語る。 「3. 11東日本大震災から10年を迎えるにあたり、国家予算を遙かに凌駕する被害が想定される南海トラフ、首都直下地震の警戒、対策は怠ることは出来ません。第一に建造物の強化。インフラの強靱化。これは国の施策で行われてきています。自治体は避難所などの整備。特にコロナ禍のような時期は、複合災害が懸念されます。個々人としては巨大地震発災時の救助は1週間以上無いと考えた方が良いでしょう。自治体と共に日頃から"寄りそう防災"を重要課題として自治会や隣近所との実質的な運用マニュアルの検証、そして避難訓練と防災備品、連絡手段の繰り返しチェック。何が何でも生き延びるためには自助・共助の大切さを共有することです。」 首都圏を含めた地域が大地震に見舞われたら、助ける側の中央の公的機関すらも被災者になってしまうのは明らか。この点をふまえ、日ごろから家族・職場・地域ぐるみで、予測情報の取得を含め、被害をミニマムに抑える策をとっておくべきだろう 文/鈴木拓也(フリーライター兼ボードゲーム制作者)
M5以上の地震を驚くべき精度で予測 12月に入って、震度4~5クラスの比較的大きな地震が各地で発生している。直近では、21日未明に青森県沖を震源とするマグニチュード6. 3の地震が発生し、岩手県で震度5弱を観測。気象庁によると、2011年に起きた東日本大震災の「余震とみられる」というから驚く。 「天災は忘れた頃にやってくる」というが、コロナ禍のせいで、震災リスクを忘れかけているわれわれに揺さぶりをかけてくる昨今の地震は、何かの予兆なのだろうか? 「日本は、世界のマグニチュード6以上の地震が20%以上起きている地震大国です。日本列島は絶えず揺れています。ただ、今は"いつ"と言えませんが近い将来に南海トラフ、首都直下地震は間違いなく起こります。」とコメントするのは、インフォメーションシステムズ(株)の代表取締役・平井道夫さんだ。 同社は、東日本大震災直後の2011年4月より、産学連携で地震情報を提供する「地震解析ラボ」を運用。具体的には、法人向けの「EAL地震予測情報」と個人向けのスマホアプリである「地震サーチ」の2本立てでサービスを展開している。 このサービスのすごさは、マグニチュード5以上の地震の大半を数日前に予測できていることだ。例えば、2020年4月15日から8月10日にかけて、マグニチュード5以上(震度は1~4)の地震は33件発生しているが、うち9割にあたる30件を予測。また、冒頭でふれた12月21日の東北地方の地震も、17日の時点でしっかり予測されている。 12月21日の東北地方の地震を4日前に予測(EAL地震予測情報より) 的中率9割の高精度の予測は、どのような仕組みで行われているのだろうか? 平井さんは、「2種類の地震計データの統計解析と電磁気観測の地震前兆データ、それぞれの解析結果を統合し、重なる情報を抽出して予測をしています」と説明する。 様々な観測データを複合的に組み合わせ高精度の予測を実現 もしも大地震が予測されたら? この予測システムは、EAL地震予測情報と地震サーチの両サービスに適用されるが、個人向けの地震サーチは、「法人サービスから不要な機能を削り、情報をわかりやすくしたうえで提供価格を抑えた」仕様になっている。 利用方法は簡単。スマホのApp Store(iPhone)かGoogle Play(Android)にて「地震サーチ」を検索してインストールするだけ。月額360円かかるが、最初の30日間は無料なので気軽に試すことができる。 地震サーチでは、原則的に毎週月・木曜日に予測情報を更新。地震が予測されたら、当該地域に楕円形のアイコンがつく。マグニチュードの大きさによって、アイコンは、青、黄、赤と色分けされる。これとは別に、マグニチュード4以上の地震が実際に起きた場合、黄色の円のアイコンが表示される。 下の画像は12月21日の定例予測の画面。最大マグニチュード6.