ICFとは、「国際生活機能分類」のこと。人が生活するために使っている機能やその背景を分類する世界共通の医療基準で、介護の現場にも大いに役立ちます。とはいえ、正しく仕組みを理解していないと活用するのは難しいもの。この記事では、ICFの概要や分類の項目について解説します。あわせて、介護の現場にどのように活かせるのかもご紹介しますので、より質の高いサービス提供のため、参考にしてみてください。 目次 ICFとは?簡単に言うとどんなこと?
この記事では、初めての方でも商標登録の区分がわかりやすいように、区分を一覧にまとめてみました。これを読めば、自分に必要な区分がどこか、わかるようになると思います! 商標登録をするときは、登録したい「商標」だけではなく、その商標を登録する「区分」も決めなければなりません。でも、「どの区分を選べばいいか?」はなかなか難しいですよね。 このページには「区分検索機能」もあります ので、ぜひご活用ください。 商標の区分とは 商標の区分とは、簡単に言うと、 商品・サービスのカテゴリ のことです。この区分は、 1類〜45類 まであり、1類〜34類までが商品、35類〜45類までがサービスです。たとえば、化粧品は3類、セミナー業は41類、飲食サービスは43類…というように特許庁によってあらかじめ決められています。 商標登録をする際には、 その商標をどのような商品・サービスについて使用するのか を指定して申請(出願)する必要があります。商標権は、その商標(ネーミングやロゴ)自体を独占する権利ではなく、 その商標をある特定の商品・サービスについて使用すること を独占する権利だからです。つまり、商標権は、常に 「商標 × 指定した商品・サービス」のセット での権利になります。そのため、商標登録をする際の区分やその区分内で指定する商品・サービスの内容が間違っていると、意味のない権利(的外れの権利)となってしまいます。商標登録の区分を適切に選ぶことは、非常に重要なポイントなのです。 商標の区分が違えばすでに登録されてても大丈夫? 商標の区分が違えばすでに似た商標が登録されていても大丈夫か?という質問がよくあります。答えは「半分正解・半分誤り」です。上記の通り、商標権は「 商標 × 指定した商品・サービス」のセット の権利です。そのため、たとえ全く同じ商標であっても、指定した「商品・サービス」(指定商品・指定役務)が違えば(似たものでなければ)、基本的には別人が商標登録可能です(例外ケースとして、有名な商標などの場合は、商品・サービスが違っても他人が登録できない場合はあります)。ただ、注意すべきは、「 同じ区分の商品・サービスでも、類似扱いのものと、非類似扱いのものがある 」ことと、逆に「 別の区分でも類似扱いの商品・サービスがある 」という点です。つまり、他人の商標とバッティングするかどうかは、「区分」ではなく「商品・サービスの内容」の方で決まるということです。たとえば、同じ第25類の「被服」と「履物」は 非類似 扱いの商品です。また、第16類の「書籍」と第9類の「電子書籍」は 類似 扱いの商品です。 商標の区分で費用が決まる また、 区分の数によって商標登録の費用が決まります 。そのため、商標登録をする際の費用を確認するためには、自分が登録する必要のある区分をまず決めないといけません。 商標の区分がわからないときは?
1. 生活機能と障害の概念 3.
こんにちは 介護ラボ・カナログのカナです。今日は介護過程の中から・ ・・ アセスメントとICFモデルを活用した情報収集の例示 1.情報収集の意義 1⃣アセスメントと情報収集 2⃣アセスメントの 3つの視点 2.情報収集の方法(ICFモデルの活用) 1⃣直接的な情報収集・留意点 2⃣間接的な情報収集・留意点 3.生活像を組み立てる3つの観点 4.ICFモデルを活用した情報収集の例示 1⃣健康状態 2⃣心身機能・身体構造 3⃣活動 4⃣参加 5⃣環境因子 6⃣個人因子 1.情報収集の意義 情報収集とは?