面接はただうまく質問に答えればいいというわけではありません。 どんなに受け答えが良くても、第一印象が悪ければマイナスからスタートしてしまいます・・・。基本的なマナーや身だしなみについても、しっかり準備しておきましょう。 介護ワーカーでは、介護のお仕事のご紹介はもちろん、履歴書や面接のアドバイスも行っています。 初めての転職活動に不安がある方はぜひお気軽にご相談ください。 専任アドバイザーがあなたの転職をサポートいたします。 ★アドバイザーに相談する(無料登録) 面接対策に関係するコラム一覧 ※掲載情報は公開日あるいは2020年06月13日時点のものです。制度・法の改定や改正などにより最新のものでない可能性があります。
介護は離職・転職が多いと言われます。 さまざまな職種がある介護の職場では、求められるスキルも異なり、入職したものの「合わなかった」と感じて別の職場への転職を考えたり、人間関係などで退職を決意することもあります。 そんな転職時の面接で、必ず尋ねられるのは退職理由です。 同じ介護業界に転職する場合、その理由はどのように答えるのが正解なのでしょうか? 良い印象を与える退職理由の答え方について考えてみました。 目次(読みたい所をタップ) 面接で前職の退職理由を聞かれるのはなぜ?
介護施設の採用面接においては、現職の退職理由を必ず聞かれます。本当は給料が低くて辞めたのに、面接でそれをそのまま言っていいのかな?と迷っている方もいらっしゃるかもしれませんね。この記事では、内定の可能性を引き上げる退職理由の伝え方や、実際に使える例文を紹介します。 データで見る 介護職の退職理由ランキング 前職の施設を辞めた本当の退職の理由を、面接の場で伝えるかどうか悩みますよね。 介護職の「本音」の退職理由として最も多いのはどんな理由でしょうか。介護労働安定センターが行った令和元年度の調査を見てみましょう。 出典:『令和元年度介護労働実態調査』(公益財団法人介護労働安定センター)よりWe介護編集部で作成 退職理由1位は「結婚・妊娠・出産・育児(26%)」で、2位「職場の人間関係に問題があった(16. 3%)」、3位「将来の見込みが立たなかった(15. 6%)」と続きます。 1位の「結婚・妊娠・出産・育児」はライフステージの変化のためそのまま伝えやすいですが、 人間関係や待遇面が退職理由の場合は、伝え方を工夫する ことが大切です。 次章では、キャリアアドバイザーからのアドバイスを踏まえて、人間関係や収入や休日日数などの待遇関連の退職理由を 面接でそのまま伝えるかどうか、伝える際にはどのような点に気をつけるべきか を解説していきます。 面接で本当の退職理由を伝えてもいいの?
「懲戒解雇」ではなく「普通解雇」 勤怠不良は、何度繰り返したとしても「懲戒解雇」とすべき性質の行為ではありません。 懲戒解雇は、企業秩序違反の行為に対して、制裁として課すべきものですが、その最も厳しい行為であるからです。 既に解説した通り、数回の遅刻程度であれば、誰しもありうることであって、企業秩序違反の程度は軽微ですから、これを何度繰り返したとしても、懲戒解雇をする程度には至りません。 解雇をする場合には、出退勤不良の繰り返しによって、信頼関係が崩れたことを理由とする「普通解雇」とすべきです。 4. 欠勤することは、労働者の権利ではない 雇用契約において、労働者が会社に対して有している権利は「賃金請求権」であり、義務は「労務提供義務」です。 決して、「欠勤する権利」を労働者が持っているわけではありませんから、このことを念頭において対応する必要があります。 いかに出社が難しいほどの重病にかかったとしても、「欠勤できる」わけではなく、会社に認めてもらったはじめて欠勤を許されるに過ぎないのです。 したがって、欠勤が許されるか、もしくは懲戒処分の対象になるかは、会社が欠勤を承諾するかどうかによります。 欠勤理由を明示して、欠勤の手続きをするルールを、事前に整備しておく必要があります。ただし、その程度は、労使間の信頼関係が既に固く結ばれている場合には、ある程度緩やかなものでも足りるとお考えください。 4. 4.欠勤日数に関係なく診断書提出を求める 以上の通り、欠勤には会社の承諾が必須であることから、会社としては、「欠勤を承諾するかどうか。」を決めるための資料を収集する必要があります。 そのため、診断書を提出するよう命令することとなります。 この診断書提出命令は、業務命令として、特に就業規則などに定めがなくても実行可能ではあるものの、就業規則に定めておいた方が丁寧であり、トラブルとなることも少ないと考えます。 就業規則に診断書の提出命令を規定する際には、次の点に注意してください。 1回の欠勤でも診断書提出を命令できる形式にしておく。 診断書作成費用が労働者の負担であることを明記する。 会社が必要と考える場合に提出が可能な形式にしておく。 診断書の提出拒否、虚偽記載が懲戒処分の対象となることを明記する。 特に、まだ社員との信頼関係が構築されている途中の場合には、1回の欠勤であったとしても、会社としては診断書を確認しておきたいという場合があります。 そのため、就業規則の定めが妨げとならないようにしなければなりません。 5.
モンスター社員対策の基本はこちらをご覧ください。 参照: 「モンスター社員」対策の基本中の基本はこれだ! 私が受ける相談で比較的多いのが「すぐ休む」社員のことです。体調が悪い、と言われると、無理に会社に来させるわけにもいかず、とは言っても放置しておくことは仕事の進捗にも職場の士気にも影響しかねません。 毎日、きちんと会社に来る経営者や社員から見れば、「責任感あるのかよ!
まとめ 今回は、「勤怠不良」という問題社員に対する、会社の適切な対応をまとめました。 「勤怠不良」の場合には、注意指導、懲戒処分を活用することによって、会社内での改善を試みることが原則で、安易に退職を検討すべきではありません。 ただし、「勤怠不良」の程度が甚だしいケースでは、普通解雇とすることが考えられ、その場合には、今回解説した注意事項を守って、慎重に進めてください。 どの程度で処分を行うべきであるかについては、過去の裁判例を基にした詳細な検討が必要となりますので、顧問弁護士のアドバイスを受けるのが有益です。 「人事労務」についてイチオシの解説はコチラ!
病欠で休みまくる従業員を辞めさせたいです。本人から休む連絡は、毎日あります。 この従業員を辞めさせて、新しく人を雇いたいです。 正社員からアルバイトに降格させたいです。 知恵を貸して下さい。 もう無理なら辞めれば?と本人に聞いても、問題ないですか?
2015年07月03日 うつ病などのメンタルヘルス不調により欠勤を繰り返す社員が増えている。 メンタルヘルス欠勤の特徴は、3日来ては2日休むというように欠勤が断続的になること、出欠勤が当日にならないと不明なこと、そういった勤務状態が長期にわたることだ。 さらに、出勤したとしても判断力や行動力など万全とは言い難く、業務遂行能力のレベルは著しく低下している。 仕事というのは他の社員との協業により成り立つものなので、そのような社員が職場にいることへの影響は小さくない。中途半端に出社してもらうよりも、体調が整うまで、きちんと休んでほしいというのが本当のところだろう。 今回は、会社として当該社員に休職してもらうことができるかを考えてみたい。 通常、企業では就業規則に休職の規定を設けており、休職命令の要件として、 ①私傷病による欠勤が○ヶ月連続したとき となっているものが多い。○の部分は「3」が一般的ではないだろうか。これに加えて、 ②その他会社が必要と認めるとき といった趣旨の要件もよく見られる。 メンタルヘルス不調の場合は、連続して欠勤するわけではないので、単純に①を当てはめると休職させるのは難しい。では、②の適用はできるだろうか?