肩こり 更新日: 2018年8月30日 今回は肩が痛いときの治し方をご紹介します。が、骨折や脱臼などの肉体的損傷の場合を除きます。当たり前なのですが、怪我や事故などによる肉体的な損傷は必要ならば整形外科での処置、処置のしようがない場所なら安静(ギブスなども含みます)が絶対です。 肩が痛いとき、骨折や脱臼が疑われる場合は早急に整形外科に行きましょう。 しかし、心当たりが無いのに肩が痛い、昨日あんなことやこんなことで無理をして翌日から肩が痛くなってしまった、肩を寝違えた(よくあります)、肩周辺がコッて痛い、昨日重いものを持ち上げたら肩が痛くなってしまった、腕を上げると肩が痛い、このような肩が痛いときにはご紹介するツボやストレッチがお役に立てます。 ebisu-seitai ど~も、三島市で活動する恵比寿整体院の内山です。 今回はソフトな(?)肩が痛いときの治し方ですが、私の周りにはハード(?
これらの疾患は、どのように治療するのですか? A. 治療方法は、患者さんのニーズに合わせて選択します。高齢でも本格的にスポーツをされている方や肉体労働をされている方は、積極的に手術を選ばれますし、ある程度の動きが確保されれば問題がないと考えられる方は、痛みを抑えてリハビリ治療を行います。しかし、すぐに治療法を決めるのではなく、基本的にはステロイド剤の注射やリハビリなどの保存療法を2~3ヵ月続け、反応がよい場合は継続し、これ以上治療が長引くと支障が出るという場合には手術を考えます。 Q. どんな手術になるのですか? A. 主に、関節鏡という内視鏡を用いた関節鏡視下(かんせつきょうしか)手術になります。肩関節周囲炎の場合は、関節包(かんせつほう)という関節の袋を切ることで肩の動きをよくします。腱板断裂の場合は、切れた筋肉を元の位置に戻し、体内で吸収分解されるアンカー(ネジ)を用いて、糸で縫い合わせるように修復します。術後は約4週間装具を着用し、一般的に約6週間で日常生活が可能になります。 Q. 肩の関節が痛い 腕が上がらない. 関節鏡を使うメリットは何ですか? A. 昔のように皮膚を大きく切開しなくても、小さな穴を開けるだけで、筋肉も切ることなく手術ができます。関節の中や病変部を細部までカメラで観察することができ、高度な手術も可能です。さらに、モニター画面で助手や看護師たちと情報を共有しながら手術が進められるのも利点だと感じています。 Q. 関節鏡視下手術以外の手術法もありますか? A. はい。断裂した腱板の動きを補うために、不自然な動きを長く続けてきた人は、骨の一部が削れて肩関節が大きく変形している場合があります。その際は内視鏡視下手術では修復できず、 人工肩関節置換術(じんこうかたかんせつちかんじゅつ) になることもあります。 Q. 人工肩関節にすると、元通りに肩を動かせるのですか? A. 従来の人工肩関節であれば、腱板が切れたまま関節を置換しても、肩が上がるようにはなりませんでした。一度切れた腱板自体は、元通りになりませんから。しかし、5年前ぐらいから新しいタイプのリバース型人工肩関節が日本にも導入され、こちらならある程度まで肩を上げられるようになります。これは、肩関節の骨がかみ合う凹面と凸面がもともとの肩関節とは逆さまになった構造で、腱板が断裂していても三角筋の力を応用して肩を上げられるようになっています。劇的な回復とまではいかないものの、痛みがとれ、平均120~130度の角度まで腕が上げられるようになり、洗髪などの動作ができるようになります。海外で長期成績のある人工関節で、日本でも痛みがひどく、腕を上げる動作ができなかった患者さんの術後の満足度は高くなっています。 Q.
医者に「関節炎がある」と言われたことはありますか? 爪に穴やへこみがありますか? 踵が痛むことがありますか? 手足の指が誘因なく腫れたり痛んだりしたことがありますか? この5つのうち、 3つ以上「はい」があれば、関節炎を疑ってしっかり調べましょう。 年1回はセルフチェックすることで早く見つけることが何より大切です。
「労災上乗せ保険」に従業員とともに加入する方法もある 従業員の方のために労災にプラスする補償として加入する「労災上乗せ保険」というのがあります。これに加入する際に、経営者・役員の方もまとめて一緒に加入するという方法があります。 労災上乗せ保険については、詳しくは『 労働災害総合保険とは?2つの補償内容と加入のメリット 』をご覧ください。 ただし、経営者・役員の方は、労災保険の特別加入をしない場合、従業員よりも補償内容を厚くする必要があるでしょう。 まとめ 会社に雇用されている従業員であれば、労災に加入しているので、勤務中等の病気やケガの場合、当たり前に労災保険金が受け取れます。けれど、経営者・役員は、原則として労災に加入できません。 ただし、経営者・役員の方も特別加入という制度があり、一定の条件をみたせば労災の対象となります。 しかし、加入できない場合や、それだけでは不安という場合には、会社が役員の方を対象として傷害保険に加入することをおすすめします。 会社を思うからこそ、従業員の補償だけでなくあなた自身のための補償も準備したいものです。 経営者・役員向けの医療保険等でお悩みの方へ 次のようなことでお悩みではありませんか?
役員でも保険に入れる方法はありますが、代表取締役は加入できない・保険料以外もかかるコストが割高であるなどの問題があります。 このような事情で保険に加入できない場合には、どうすれば良いのでしょうか?
経営者・役員の方からよく、自分が業務災害に遭った場合に補償を受けられる保険がないかという問い合わせをいただきます。 経営者・役員の方は、従業員と違って、原則として労災の対象ではありません。労災の対象にならないと、業務災害に遭った際に何も補償してもらえないことになってしまいます。 会社の大黒柱なのに、しかも仕事中の怪我や病気のリスクは従業員の方と変わらないのに、納得がいきませんよね。それでは、どうすれば良いのでしょうか。 実は、経営者・役員の方も、一定の条件をみたせば労災の適用が受けられる可能性があります。ただし、必ず適用を受けられるわけではありませんし、労災だけでは不安かも知れません。その場合、経営者・役員の方のために傷害保険に加入する方法があります。 そこで、この記事では、役員が労災保険の適用を受けられる条件と、役員傷害保険がどんな時に必要なのか、そしてどんな補償を選ぶべきなのかについてお伝えしていきます。 The following two tabs change content below. この記事を書いた人 最新の記事 私たちは、お客様のお金の問題を解決し、将来の安心を確保する方法を追求する集団です。メンバーは公認会計士、税理士、MBA、中小企業診断士、CFP、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー等の資格を持っており、いずれも現場を3年以上経験している者のみで運営しています。 1. 役員 雇用保険の代わりに. 経営者・役員も労災保険に加入できる場合がある! 1. 1. 原則は加入できないが… 労災保険、正式名称は「労働災害補償保険」です。つまり、労働者の災害を補償する保険です。「労働者」とは正社員、パート、アルバイトをいいます。労災では、業務中の事故によるケガやストレス等による病気はもちろん、通勤途中のケガも補償されます。 ところが、経営者である社長は「使用者」となり、労働者ではありません。ですから、労災保険は適用外となるのです。つまり、業務を起因するあらゆるケガや病気に対して、労災保険からは給付金を受取ることができません。 労災保険が適用されなくても、健康保険があるから大丈夫、とお考えになるかもしれません。ところが業務が起因の治療には、健康保険を使うことはできません。つまり、全額自費治療になるのです。 経営者・役員が原則として労災保険の対象にならないことは、おわかりいただけたと思います。とはいえ、従業員と同じように業務をこなす経営者・役員の方もいらっしゃるでしょう。そんなプレイングマネージャーの方は、場合によっては、労災保険に加入できることもあります。それは、「特別加入制度」というものです。 1.