[青沼和隆] ■文献 笠貫 宏:心室性不整脈.内科学 第九版(杉本恒明,矢崎義雄編),pp472-480,朝倉書店,東京,2007. 出典 内科学 第10版 内科学 第10版について 情報
d)二方向性(bidirectional)心室頻拍:2つの異なったQRS波形が交互に出現し,QRSの電気軸は1拍ごとに変化し,左軸偏位と右軸偏位を示す.通常ジギタリス中毒時やカテコールアミン感受性心室頻拍として発現する. 鑑別診断 wide QRSを示すほかの頻拍として,心室内変行伝導を合併する発作性上室頻拍および心房粗細動,WPW症候群を有する心房粗細動およびKent束を順行性に伝導し房室結節を逆行性に伝導する逆方向旋回性上室頻拍などがあげられ,これらの頻拍との鑑別が必要となる.このなかで,最も頻度が高くかつ鑑別が困難な頻拍が心室内変行伝導を有する発作性上室頻拍である(表5-6-6).心室頻拍の特徴的心電図所見として,①房室解離を約50%に認める,②捕捉収縮(洞性興奮が心室を捕捉する),融合収縮(洞性興奮と心室期外収縮による心室内興奮が融合する)を認める(図5-6-26).③右脚ブロック型の場合,V 1 誘導で三相性(Rsr),V 6 誘導では非常に深いS波を示すことが多く,左脚ブロック型の場合にはV 6 誘導でqR,R型,V 1 誘導で陰性波が深く,幅の広いr波を認める.④QRS電気軸は著明な左軸偏位または北西軸(−90°~−180°)を示す.⑤QRS幅が0. 非持続性心室頻拍 治療. 14秒以上である,⑥頻拍の開始時にP波を認めない,などである.また,上室性頻拍では眼球圧迫や頸動脈マッサージなどの迷走神経緊張手技,あるいはアデノシン三リン酸(ATP)などの迷走神経刺激薬の投与によって発作は停止するのに対して,心室頻拍では通常影響されず停止しないことも鑑別の助けとなる.最終的な確定診断には心内心電図による房室乖離の証明が必要である. 臨床的意義 心室頻拍は通常重症不整脈としてとらえる必要があるが,短時間であれば経過観察が容認されるものから緊急措置をしなければ致死的になり得るものまで,その臨床的意義は幅広い.最も重篤なものは,血行動態の破綻をきたす持続性心室頻拍(無脈性心室頻拍)である.持続性心室頻拍は基礎心疾患を伴うことが多いが,基礎心疾患を有さない特発性心室頻拍でも,流出路起源心室頻拍やベラパミル感受性左室起源心室頻拍,カテコールアミン誘発性多形性心室頻拍,Brugada症候群やQT延長症候群などの遺伝性不整脈がある. 心室頻拍の重症度は,①自覚症状,特にAdams-Stokes発作の有無,②基礎心疾患の有無と重症度,③心機能低下の程度(特に左室駆出率35%以下)などによって総合的に評価する.
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消費生活用製品安全法とは、1973年(昭和48年)に制定された法律。一般消費者が生活に利用する製品のうち、生命や身体に危害の発生をおよぼす恐れが多い製品を「特定製品」と指定し、危害防止を図るための措置等について規定した法律。主に次の3点について定めている。 (1)消費生活用製品の安全規制(PSCマーク制度) 「特定製品」については、国が定めた技術基準に適合した旨の「PSCマーク」がないと販売できない。特定用品は、家庭用の圧力なべ、乗車用ヘルメット、石油給湯機など (2)長期使用製品安全点検と表示制度 例えば屋内式ガス瞬間湯沸かし器、浴室用電気乾燥機、ビルトイン式電気食器洗機などによる、製品の経年劣化による事故を未然に防止するための規定 (3)製品事故報告・公表制度 消費生活に利用する製品により、死亡事故や重傷病事故、中毒事故、火災などが発生した場合の対応について、事業者の国への報告義務などを規定している。
8キロパスカル以上のゲージ圧力で使用するように設計したものに限る。) 乗車用ヘルメット(自動二輪車又は原動機付自転車乗車用のものに限る。) 石油給湯機(灯油の消費量が70キロワット以下のものであって、熱交換器容量が50リットル以下のものに限る。) 石油ふろがま(灯油の消費量が39キロワット以下のものに限る。) 石油ストーブ(灯油の消費量が12キロワット(開放燃焼式のものであって自然通気形のものにあつては、7キロワット)以下のものに限る。) 最終更新日:2017年4月3日
日本法令外国語訳データベースシステム - [法令本文表示] - 消費生活用製品安全法施行令
2021年07月06日 消費生活用製品安全法第35条第1項の規定に基づき報告のあった重大製品事故について、リコール製品で負傷事故等(自転車(無償点検・改修))11件の重大製品事故を公表します。 詳細 特記事項: ブリヂストンサイクル株式会社が輸入した自転車のリコール(無償点検、改修) ブリヂストンサイクル株式会社が製造した自転車のリコール(無償点検、改修) カセットこんろ 自転車(2)、ミニコンポ、照明器具(ソーラー充電式、屋外用)(2) 自転車、携帯電話機(スマートフォン)(2)、イヤホン(コードレス式、マイク付、リチウムポリマーバッテリー内蔵)、こたつヒーター 公表資料 消費生活用製品の重大製品事故:リコール製品で負傷事故等(自転車)(7月6日)[PDF:522. 6 KB]