トップへ » 当院が選ばれる理由 » 歯周病治療 » 次亜塩素酸水:Aqua Clean(アクアクリーン)を使用した歯周病治療 当院では、高い殺菌効果を持つといわれる次亜塩素酸水:Aqua Clean(アクアクリーン)を使った精度の高い歯周病治療をおこなっております。次亜塩素酸水とレーザーを併用した精度の高い治療により、厄介だった歯周病の治療がほぼ一日で終わります。 次亜塩素酸水とは? 次亜塩素酸水aquajiaQ&A | 次亜塩素酸水のメリットとデメリット | アルコールとの違い | 電解水や次亜塩素酸ナトリウムとの違い | 日本 |. 非常に高い殺菌力を持った機能水であり、むし歯菌や歯周病菌を溶菌します。この水は不純物を取り除いた"超純水"と、純度99. 9%の塩を電気分解して生成されているため、安全性が高いのが特徴です。ちなみに、次亜塩素酸は人体に元来備わっている殺菌成分です。 市販の洗口液とどう違うのですか? 市販の洗口液では、歯にはりついたネバネバのバリアを壊すこができません。しかし、次亜塩素酸水では、成分のひとつである"次亜塩素酸イオン"の働きによってネバネバを溶解・破壊することができます。 当院では、次亜塩素酸水を使って、歯周組織を強力に殺菌し、歯周病を改善します。具体的には、専用の装置により歯周組織のバイオフィルムや歯石を除去し、同時に次亜塩素酸水を注水し歯周病菌を殺菌していきます。 こうした次亜塩素酸水を使った歯周病治療は、新しい歯周病治療システムとして近年注目され、高い治療効果をあげています。歯周病かな?と思ったらぜひお気軽にご相談ください。 ※当院では、次亜塩素酸水:Aqua Cleanの販売もおこなっております。Aqua Cleanには、むし歯・歯周病予防効果以外にも、口臭除去・お部屋の消臭効果・台所の除菌・体臭対策などにも高い効果を発揮します。ぜひ一度お試しください。 次亜塩素酸水:Aqua Clean(アクアクリーン)を使用した歯周病治療
次亜塩素酸ナトリウムと次亜塩素酸の違い 次亜塩素酸ナトリウムと次亜塩素酸は名前は似ていますが、まったく違う性質をもっているものです。 次亜塩素酸ナトリウム(ソーダ) 次亜塩素酸ナトリウム(NaClO)は、次亜塩素酸ソーダとも呼ばれ、強アルカリ性を示し、家庭用に販売されている液体の塩素系漂白剤、殺菌剤(洗濯用、キッチン用、ほ乳瓶の殺菌用など)に使われています。使用するときにゴム手袋をしたり、他の製品と混ぜないように注意書きがあるように、誤った使い方をすると非常に危険な場合があり、取り扱いには注意が必要です。 次亜塩素酸「電解水」 塩酸または食塩水を電気分解することにより得られる次亜塩素酸を主成分とする水溶液である。厚生労働省は以上のように定義しています。次亜塩素酸ナトリウムとの違いは、溶液中での存在状態に違いがあります。次亜塩素酸ナトリウムは、pHが強いアルカリ性なので成分の多くは次亜塩素酸イオン(OCl-)の型で存在しています。 次亜塩素酸(HClO)と次亜塩素酸イオン(OCl-)の殺菌力効果は80:1といわれ、次亜塩素酸の方が大きな効果を示しています。 食品や調理器具の消毒剤として使用する際には、次亜塩素酸ナトリウムであれば100ppm以上の濃度が必要となるのに対し、酸性電解水では10~60ppmという低濃度でほぼ同等の効果がみられると言われています。
遺言執行者への就任を承諾した場合には、その後は 正当な事由がなければ遺言執行者を辞任することはできません 。 しかし、民法改正によって、遺言執行者としての職務を第三者に委任することが容易になりました。 辞任をする正当な事由がない場合であって、自ら遺言執行業務を行うことが難しくなったという場合には、弁護士などの専門家に依頼して遺言執行業務を行ってもらうというのも一つの方法です。 遺言執行者は誰がなれるの?弁護士・弁護士法人ではどちらがいい?
公正証書を遺言を作成する場合に最も重要なのは、いかに最初の原案作成の段階で法律上不備のないものを作ることができるか否かです。公証人は非常に多忙なので、依頼者から言われた内容の遺言を作ることはできても、詳細な打ち合わせやアドバイス等は行ってくれないのが現状です。 当事務所に公正証書遺言のサポートをご依頼いただくことで、最初の原案作成・アドバイスから公証役場との調整、必要書類の収集、証人立会いまで、一連した流れ・スケジューリングを行い、最後まで一括サポートさせていただきます。 公正証書遺言作成に関する当事務所の業務案内や料金については、こちらのページからご覧いただけます。 ≫ 遺言作成業務のご案内はこちら 相続した不動産のことでお困りではありませんか? 『不動産名義変更』から『相続不動産の売却』まで、司法書士が相続と不動産の問題を総合解決いたします!当事務所では、相続と不動産の分野を切り離して考えるのではなく、同一の問題としてまとめて処理を行うことができる相続不動産の売却代理を考案した特別な事務所です。是非これを機にご活用ください! 司法書士との相談予約をご希望の場合には、まずは下記お電話番号またはフォームよりお問合せください。 ≫ 当事務所の料金表はこちらから ※当事務所では、お電話・メールでのご質問や相談はお受けしておりませんのでご遠慮ください。 なお、「相続」「不動産売却」「不動産名義変更」のことをもっと詳しく知りたいお客様のために、相続と不動産に関する情報・初心者向けの基礎知識や応用知識・登記申請書の見本・参考資料・書式・ひな形のことなど、当サイト内にある全てのコンテンツを網羅的に詰め込んだ総まとめページをご用意しましたので、画像かリンクをクリックしていただき、そのページへお進みください。 まずはお気軽に相続と不動産のことご相談ください!
自分の希望通りの遺産分割を実現するという目的や、自分が亡くなった後の相続争いを回避するという目的から生前に遺言書を作成する方が増えてきました。 遺言書の作成は、死後の相続争いを回避する手段として非常に有効なものとなります。 また、遺言書で遺言執行者を指定することによって円滑な遺産分割を実現することが可能になります。 「遺言執行者」という言葉自体は聞き慣れないものですので、どのような役割をする人なのかについて正確に理解している方は少ないでしょう。 今回は、遺言執行者の役割と選任するメリット、選び方などについて解説します。 1.遺言執行者とは? 遺言書を作成する際には、遺言執行者を指定するかどうかを考えなければなりません。 遺言執行者とはどのような人で、指定することによってどのようなメリットがあるのでしょうか。 (1) 遺言執行者とはどのような人か 遺言執行者とは、遺言者の指定または家庭裁判所によって選任され、被相続人の死後に遺言書の内容を実現する手続きをする人のことをいいます。 実際の仕事内容としては、財産目録を作成し各相続人に送付したり、遺言書の内容に従って、預貯金口座を解約し、遺産を各相続人に分配したり、不動産の名義変更手続きなどを行います。 このように遺言執行者は、 遺言者の死後に、遺言者の意思に従って、相続に関する諸手続きなどを行う 人のことです。 (2) 遺言執行者の指定は必要か? 遺言書に、以下のような遺言事項が含まれているときには、遺言執行者の指定が必要となります。 遺言認知(民法781条2項) 推定相続人の廃除・廃除の取消(民法893、894条) これらの遺言事項は、相続人では行うことができないため、遺言書で遺言執行者が指定されていないときには、家庭裁判所に申立てをして遺言執行者を選任してもらわなければなりません。 それ以外のケースでは、遺言書で遺言執行者を必ず指定しなければならないというわけではありません。 しかし、遺言執行者を選任することによって以下のようなメリットもありますので、遺言執行者を指定するかどうか迷っている方は、前向きに検討してみることをおすすめします。 (3) 遺言執行者を選任するメリットとは?
当事務所では、日本全国の不動産に対応していますので、遠方の不動産を相続された場合も是非ご相談ください!