2-3、新数学演習(東京出版)(月刊誌10月増刊) 東京出版の参考書・演習書の中でも最高レベルの難易度を誇る1冊 です。上で挙げた、月刊「大学への数学」の増刊号という位置づけになっており、10月以前に手に入れるとしたら前年度版を探すのがよいかと思われます。 分野毎に難易度表示とセットで掲載されていますが、ここまでこなせば入試で困ることはそうそうないであろう、という問題群が載っています。昔でこそ東大理三レベル以外には不要といわれたこともある代物ですが、 近年問題を一新し、最近の出題を多数収録したため、幅広い受験生に対応する演習書となりました 。 目安としては、青チャートの問題が8割くらいわかっているくらい でしょうか。(あくまでも目安です。)数学でライバルをガツンと突き離したい、そんなあなたにお薦めの1冊です。 なお、ハードルが高すぎるようであれば下位互換として「スタンダード演習」「基礎演習」などもあるようですが、使用したことがないためコメントは致しかねます。 3.
理工系最難関と言われる東京工業大学(東工大)の数学。理工系大学なだけに数学はさぞかし難しいのではないかと思われがちですが、 地道な努力を重ねていけば、それだけで合格ラインを突破することが十分可能 です。 近年易化が進む傾向があり 、(何かと比べられがちな)東大の入試問題などと比べてみても、本番でのひらめきを要する問題は少なくなりつつあります。 東工大数学は、総点750点中300点を占める重要科目 。これを生かすか殺すかはあなたの努力次第です。そんな東工大の数学を、経験者の視点から、在校生なりの多少の主観と偏見を入れつつ、分析していきたいと思います。 1、東工大数学の特徴と対策の指針 近頃の出題は、 180分5題の出題で固定 しています。かなりの長丁場ですが、単純に割ると1題当たり36分もの時間を掛けられ、これは 入試数学では相当に熟考することができる部類に入ります 。そして前述の通り、総点750点中300点、実に4割を占めるほどの重要科目です。私が特に数学が重要と考える理由としては、次の2つが挙げられます。 1. 1、東工大入試全体としての近年の易化傾向 東工大入試は近年易化の一途を辿っている ことに着目します。これは赤本や公式発表にある合格最低点を参照していただくといいのですが、2012年度の現入試制度開始頃であれば総点が400点あれば安心できたものが、2014年度、2015年度と450点はないと安心できない状況になっていました。 ただし、2016年度は物理難化の影響を受けたか420点ほど欲しいところでした。また、数学だけで見ても、こちらも2015, 2016年度にかけて緩やかに易化している傾向が見られています。従って、 総点に対する配点の高い数学が従来よりも如実に効いてきます 。 逆にいうと数学が出来ないとその時点で致命傷となる可能性も高まってきているということになります。最終的には 配点の高い数学でのミスを最小限に減らす ことを念頭に置いてほしいと思います。 1. 2、"数学"という科目特性、及び"東工大"数学の出題傾向 数学が重要であるのは配点の問題だけにとどまらず、他にも理由があります。それは、東工大数学が、 数学Ⅲやそれを基本とする関数、微分積分に関する解析的な問題などを比較的多く出題する傾向にある ということです。 特に解析分野の中核をなす数学Ⅲは、全て履修し終えるのが一般的には高校3年次になってしまうため、特に現役生にとっては重荷になってしまうのが実情です。数Ⅲは難しいというイメージをお持ちの方も確かに多いと思います。 しかしながら、安心してほしいのは 受験におけるこの分野の難しさというのは履修時期が遅いことによる演習不足から来ていることが殆ど だということです。 本来、数Ⅲは典型題から脇道に逸れることが少なく、勉強量に対する得点の伸びの効率が良い分野 です。過去問でいうと2016の5番、2015の4番、2014の4, 5番などがそういう出題になっているので是非確認してみてください。 先手必勝の姿勢で、早め早めの対策を心掛けることで、東工大数学の頻出分野を得点源にしていくことが可能 になるわけです。 こうした戦略に則り、演習を積んでいくことで東工大数学の特性を生かした効率のいい対策法が見えてくるでしょう。次に、有名参考書を用いた具体的な勉強法を考えてみます。 2、勉強法概観・注意点 2.
添削指導等の記述対策を始める目安ですが、標準レベルの参考書の1冊目の1周目を終えたタイミングで始めると良いでしょう。 答案作成力の養成は、標準レベルの問題がある程度解けるようになったその上の段階にあたります。 標準問題の解法が入っていない状態では、添削問題に向き合っても、白紙解答や見当違いの答案しか作れない場合が多く、結局、解法を学ぶように指導されるのがオチです。こうなると効率的ではありません。なので、少なくとも標準レベルの参考書を1冊を一通りやってからやりましょう。 高校や予備校等で(きちんとしたレベルの)添削指導があれば、それらを活用するとよいでしょう。もし、それらがない場合は、 Z会の添削指導がおすすめです。 Z会というと東大や京大等の難関国公立大対策の添削指導が有名ですが、 一般的な国公立大や難関私立志望者向けのコースもあります。 合格できる答案を作れるよう頑張ってください。
2、大学への数学シリーズ ここからは 応用向き の話になります。高校数学界の老舗・東京出版(「1対1対応の演習」の出版社です)により出版されている書籍群を、メジャーなものから、マイナーなものまでご紹介します。 特に個人的には数学を好きになれた、伸ばせた、選りすぐりの参考書群です。 なお、3冊紹介しますが、3冊ともキャラが異なるので、順番1冊ずつこなすというより、並行して使ってみるとよいでしょう。 3. 2-1、微積分/基礎の極意(東京出版) 冒頭で分析したように、数Ⅲが頻出といえる東工大数学では、是非とも触れておきたい1冊です。 類書には見られない切り口から微積分および極限などのテーマについて解説していて、直感的な理解を促すような内容 になっています。 とはいえ、決して奇抜なものではなく、紹介されている知識の多くは大学教養レベルの内容を高校生向けにアレンジしたような内容になっているため、 正統派から外れない内容 といえます。豆知識、便利な手法、ちょっとした裏技が 非常にコンパクトにまとまっていて、暇な時間にパラパラ見る使い方ができるのが面白い ところです。 受験初期、数学Ⅲを履修し終えた時期からでも十分活用できる と思いますので、早めに入手されるのが良いと思います。 3. 2-2、月刊「大学への数学」(東京出版) こちらは受験「雑誌」です。毎月20日発売です。あの「1対1対応…」と同じ出版社ですが、 この月刊雑誌はなかなかマイナーな部類に入っていて、"知る人ぞ知る"的な本 になっています。 毎月「ベクトル」「座標平面」「数列」「整数」などといった分野を1つ特集し、さまざまなレベルの演習が用意される紙面構成となっています。この本のいいところは 何といっても情報の鮮度がよく、掲載されているものの多くは近年の入試から採られている 点にあります。 また、1カ月毎にうまく切り替わっていくので マンネリ化が防げる 点も非常に効果的です。メインコンテンツ"日日(にちにち)の演習"は問題番号が当該月の日付と対応しており、1日1問解いてねといわんばかりの配置、しかも日付は土日を抜いてあるのがなお面白いです。 もちろん東京出版独特の鋭い切り口からの解説も健在です。執筆陣が本当に数学が好きなんだろうな、というのが伝わってくる解説に、受験生時代に大きな共感を覚えたものです。時期の目安としては、 青チャートの問題が半分程度わかったぐらいであれば使える と思います。思い立った段階で、該当月の号から購読してみましょう。 3.
参考書、問題集だけでなく、教科書、教科書ガイド、その他、予備校の講座やZ会など、役に立ったもののみ全てリスト化しておきます。 いわゆる「参考書ルート(問題集ルート?
2020/03/03 以前ご紹介いたしました「 同一労働 同一賃金 」において理解を深めることはできましたでしょうか? ※ この記事に関する対策を新しく掲載しました! 派遣先均等・均衡方式とは 労使協定方式とは 分かりやすくご説明いたします｜ドムコラム. (2020年11月11日更新) 「 格差トラブル対策 」も併せてご参照ください♪) この制度の開始日におきまして、 大企業 : 2020年4月1日施行 中小企業 : 2021年4月1日施行 とご説明しておりますが、【中小企業に属する 派遣元 】、【派遣社員を受け入れている 派遣先 】は注意が必要です。 なぜならば、同一労働同一賃金に伴う労働者派遣法の改正が2020年4月1日となるため、 派遣社員に対しては2020年4月1日から対応が必要となるからです。 例えば、中小企業に属する派遣元が非正規雇用として派遣社員・アルバイトの2種類を雇用している場合は、 派遣社員 : 2020年4月1日から対応が必要 アルバイト : 2021年4月1日から対応が必要 となります。 では、派遣元や派遣先はどのような対応をしなければならないのでしょうか? 厚生労働省は、派遣社員の不合理な待遇差をなくすための整備として、 派遣元 は、「 派遣先 均等・均衡方式」、「労使協定方式」のどちらかの待遇決定方式を選択しなければならないと定めました。 また、どちらの方式を選択したとしても以下の事項を明示・説明しなければなりません。 ■労働条件に関する事項の説明(昇給・手当・賞与の有無 等) ■不合理な待遇差を解消する旨、待遇差がある場合は合理的な説明 聞きなれない言葉が出てきたと思います。 厚生労働省が発表している情報だと言葉遣いが難しく、理解しにくい部分もありますので、分かりやすくご説明していきます。 Q. 派遣先均等・均衡方式とは? A. 「派遣先の通常の正社員との均等・均衡を図って下さい」という制度です。 均等 :同じ仕事であるのなら、同じ待遇を求められる(差別的な取扱いの禁止) 均衡 :同じ仕事である場合でも、違いを設けているのなら、その違いにおいて合理的な格差を説明できること(不合理な待遇差を禁止) ※「同じ仕事」の定義については、「 同一労働 同一賃金 」をご参照ください。 【派遣先の義務】 ■ 派遣社員を受け入れる場合の比較対象 となる派遣先労働者の待遇等に関する情報を提供しなければなりません。 (情報提供をせず、派遣元との間で労働者派遣契約を結ぶことはできなくなります) ■派遣社員の公正な待遇を確保できるよう派遣料金の設定について配慮義務が生じます。 「比較対象労働者の選定」、「待遇等に関する情報の提供」につきましては、以下の画像をご参考ください。 派遣先から派遣元 へ情報提供する項目が多い印象ですね。 では次に「労使協定方式」について説明をした後に、最後に比較をしていきます。 Q.
既にはじまった「同一労働同一賃金」をおさらい 働き方改革の一環で、2020年4月に施行され、各方面で話題となっていた、いわゆる「同一労働同一賃金」。厚生労働省によると、同一労働同一賃金とは、 「同一企業・団体におけるいわゆる正規雇用労働者(無期雇用フルタイム労働者)と非正規雇用労働者(有期雇用労働者、パートタイム労働者、派遣労働者)の間の不合理な待遇差の解消を目指す」 ものらしいです。( 厚生労働省Webサイト「同一労働同一賃金特集ページ」 ) 雇用形態によって異なる待遇解消への取組み その中でも大切な「お給料」。お給料といっても、その中身は様々です。基本給の他にも、賞与(ボーナス)や退職金、通勤手当(交通費)や住宅手当など、実際には様々な名称がつけられ、支給されています。そして、実際は、こうした様々な名称がついたお給料が、同じ企業で同じ仕事をしていたとしても、いわゆる正規社員(正規雇用労働者)と非正規社員(非正規雇用労働者)の 雇用形態に違いによって支給されたりされなかったり 。同一労働同一賃金は、こうした不合理な待遇差を解消していこうという壮大な取り組みなのです。 派遣社員のお給料はどうやって決める!? とはいえ、「非正規雇用労働者」の中でも、派遣社員は、雇っているのは派遣会社、実際の就業場所は派遣先企業という特殊な事情を抱えています。そんな事情を考慮して、派遣社員のお給料の決定方式には、 2つの仕組み(賃金決定方式) が用意されることになりました。 お給料を決める仕組みが2つあるなら、当然自分に有利な仕組みを選択したくなるものです。それに、お給料は、労働の対価としてもらうものですから、受け取る派遣社員に選択権があってもよさそうですよね?
同一労働同一賃金 2019. 02. 11 2020. 04 大企業では2020年4月、中小企業では2021年4月より適用となる「同一労働同一賃金」ですが、自社で雇用するパート・アルバイトや契約社員のみならず、派遣労働者への対応も必須です。 労働者を他社に派遣する派遣元、他社から労働者を受け入れる派遣先では、今後に向けて具体的な対応を検討できているでしょうか? 今号では、「派遣労働者への同一労働同一賃金対応」をテーマに、取り組みのポイントをご紹介することにしましょう。 「派遣先均等・均衡方式」「労使協定方式」いずれかの確保が派遣元事業主の義務に 「派遣労働者の同一労働同一賃金」の目的は、派遣先に雇用される通常の労働者(期間の定めなく雇用されるフルタイム勤務者)と派遣労働者との間の不合理な待遇差の解消です。 この目的を達成するために、派遣元事業主には、下記のいずれかを確保することが義務として課せられることになりました。 □ 派遣先均等・均衡方式 □ 労使協定方式 それぞれの方式の概要については、下記をご参照いただくと分かりやすいと思います。 「派遣先均等・均衡方式」とは? 労使協定方式とは？概要や派遣先がすべきことを解説 - ManpowerClip| マンパワーグループがお届けする「人材」に関する専門メディア. 「派遣先均等・均衡方式」は、同一労働同一賃金の原理原則に則り、 派遣先の職場で同じ仕事をしている正社員と、派遣労働者を同じ待遇にする ことを指します。 派遣先には、派遣社員と同じ仕事に従事する自社雇用の正社員の待遇情報を派遣元に提供することが求められます。派遣元には、派遣先から提供された待遇情報にもとづいて、派遣労働者の待遇を検討・決定することが求められます。 「労使協定方式」とは?
派遣元会社です。来春からの派遣労働者の同一労働同一賃金へ向けた準備を始めたところですが、待遇決定のための2つの方式(派遣先均等・均衡方式、労使協定方式)ではどちらがよいのでしょうか?
派遣先企業の正社員の待遇と均等・均衡を図ることで、同一労働同一賃金に対応する方式です。派遣先企業の正社員との間に不合理な格差が生じないよう賃金を決めます。 「正規社員と非正規労働者の待遇格差を禁止する」という同一労働同一賃金の本来の意味を考えると、この方式が妥当と思われますが、派遣社員にとっては、場合によっては同じ仕事内容でも賃金が下がるリスクが生じます。また、後述のように比較対象労働者の選定や待遇に関する情報提供など派遣先企業の負担が多岐に渡ってしまいます。 そのため、多くの派遣会社が「労使協定方式」を選択しています。 この方式では、派遣先企業は、自社の教育訓練や福利厚生施設についての情報に加えて、比較対象労働者(※)を選定し、その労働者の選定理由や待遇などに関する情報を派遣会社に提供する義務があります。提供がない場合は、派遣会社との間で労働者派遣契約の締結ができません。情報提供は口頭ではなく、書面の交付やFAX、メールなどによって行い、その写しを派遣終了日から3年間保存しておく必要があります。 (※)比較対象労働者の選定方法は以下厚生労働省の資料にてご確認ください。 厚生労働省:派遣先のみなさまへ(PDF) 同一労働同一賃金実現のために派遣先企業が他に対応すべきことは?