あなたの燃える手で 私を抱きしめて ただ二人だけで 生きていたいの ただ命の限り 私は愛したい 命の限りに あなたを愛するの 頬と頬よせ 燃えるくちづけ 交わすよろこび あなたと二人で 暮せるものなら なんにもいらない なんにもいらない あなたと二人 生きて行くのよ 私の願いは ただそれだけよ あなたと二人 固く抱(いだ)き合い 燃える指に髪を からませながら いとしみながら くちづけを交わすの 愛こそ燃える火よ 私を燃やす火 心とかす恋よ 心とかす恋よ
作詞:訳詞:岩谷時子 作曲: あなたの燃える手で 私を抱きしめて ただ二人だけで 生きていたいの ただ命の限り 私は愛したい 命の限りに あなたを愛するの 頬と頬よせ 燃えるくちづけ 交わすよろこび あなたと二人で 暮らせるものなら 何にもいらない 何にもいらない あなたと二人 生きてゆくのよ 私の願いは ただそれだけよ あなたと二人 固く抱(いだ)きあい 燃える指に髪を からませながら いとしみながら くちづけを交わすの 愛こそ燃える火よ 私を燃やす火 心とかす恋よ 心とかす恋よ
」「えっ……? あぁ、あれ。菜月さんがね、あたしには彼女がいるのかって聞くから……」「何て答えたの?」「一応パートーナーはいるけど、ただ彼女と言えるかどうか、チョット微妙かなって、そう言っておいたの……」「それ、あたしのコト?」「そうよ」「だってい... 2021/06/19 (Sat) 06:22 5奈々は先客と二つ席を開けて座ると、彼女の前の水割りを見た。「ママ、あたしも水割り」そう言って先客を見た。その途端、奈々は先客の視線に絡め取られていた。「あらあらっ、なぁ~に? 二人とも見つめ合っちゃって……」「えっ、そんなっ、あたしは……」「そうよ、なに言ってるのよママ。ママだって見てるクセにぃ」「あらっ、あたしは別にからかう気はないのよ。ただここにいる三人が三人ともって……、チョット珍しいじゃない?...
個人事業主の方、税金高いなと感じていませんか? 所得税は所得が高くなるにつれて税率も上がる、超過累進税率という方式により計算されます。 最高税率は45%!これに住民税の10%も合わせると55%となり所得の半分以上の税金が発生することになります。 所得が大きくなる要因は、売上などの収入が増えること。 そしてもう一つ、経費の減少も所得増加につながります。 減価償却が終了や借入金に係る支払利息の減少により、年々経費は少なくなる傾向です。 売上はあまり変わらないのに 手元に残るお金が減ってきたなと感じる方、経費がもう少しあったらなとお考えの方、青色専従者給与は活用していますか? 前回の「所得控除だけじゃない!青色申告のメリット」において、家族に対して支給する給与を経費にできる特典があることを確認しました。 すでに 家族に事業を手伝ってもらっているけど給料は払っていない、自分でやっている業務の一部を家族に手伝ってもらいたい という個人事業主の方、青色専従者給与についてぜひご確認ください。 青色専従者になれる人 次の要件を満たす親族は青色専従者として働くことができます。 ・青色申告者と同一生計親族 同一生計とはお財布がひとつということです。一緒に住んでいる場合だけでなく、仕送りを受けている扶養親族も含まれます。 ・その年の12月末時点で15歳以上であること ・1年間のうち6か月以上、青色申告者の事業に専ら従事すること "専ら" ということは、ほかにアルバイトなどの副業禁止!かというと、そういうわけではありません。副業が短時間であって本業(青色申告者の事業への従事)へ支障がない程度なら認められています。ただ、どの程度ならOKなのかという基準が明確でなく、争点になりやすいので本業に専念してもらうのが無難でしょう。 届出が必要 1. 「青色事業専従者給与に関する届出書」 必要経費に入れたい年の3月15日までに納税地の税務署に提出しなければなりません。 届出書には給与や賞与の額を記載する欄があるので、届出書の提出までにどの程度支給するのか検討しておく必要があります。 2. 給与支払事務所等の開設届出書. 「給与支払事務所等の開設届出書」 他の従業員がいない場合で今回初めて給与を支給する場合には1.と併せて給与支払事務所等の開設届出書も提出します。 3. 「源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書」 給料を支給する際は所得税を差し引いて支給し、その所得税については基本的に毎月納付することになります。 給与を支給する人数が10人未満の場合には、年に2回(7月と1月)に半年分ずつ納付できる納期の特例という制度があります。この制度を利用するためには、申請書を提出しなければなりません。毎月納付の手間を省きたいという場合には、こちらの書類も一緒に提出しておきましょう。 いくら支給できる?
回答します 個人事業の場合は「個人事業の開業届出書」の下部に、給与の支払関係を記載する箇所があり、それによって「給与支払事務所の開設届出」が兼ねられることになっています。そこで、新規に事業を開始された時は「開業届出書」のみの提出で良いことになっています。 ただし、当初、専従者を含め給与等の支払いがなかったものの、その後給与の支払が開始された際には「給与支払事務所の開設届出書」は提出することになります。(この届出により、税務署は源泉所得税の納税記録を入力できることになります) なお、税務署が今年の年末調整関係の書類と併せて送る「源泉所得税の納付書」の送付が間に合わないといけませんので、届出書の提出時に、税務署の窓口で「納付書」や「年末調整関係の書類」、「源泉徴収の税額表」などを入手することをお勧めいたします。
会社の設立は無事終わりましたでしょうか? 会社設立が無事終わりましたら、税務署等(税務署・都道府県・市町村)に各種届出書を提出しなければなりません。 税務署以外にも、年金事務所、労働基準監督署、ハローワーク等に提出しなければならない書類がたくさんあります。 提出書類にはそれぞれ提出期限が決まっておりますので、期限内に提出しないと税制上の優遇等が受けられなくなりますのでご注意ください。 当事務所へのお問い合わせでも、会社を設立したがその後何も届出をしていないという社長さんから、ご相談をいただくことがございます。 今回は、税務署に提出する届出書をメインに書かせていただきます。 なお、当ブログに記載するものは、最低限提出しておいた方がよい届出書を記載しております。 資本金の額、業種により今回記載する届出書以外にも必要となる場合がございますので、その場合は専門家等へご相談ください。 1.