日本の平均気温は 1898年(明治31年)以降では100年あたりおよそ1.
1『電気機器』編(2014年8月5日) Vol. 2『輸送用機器』編(2015年2月24日) Vol. 3『食料品』編(2016年4月12日) Vol. 4『小売業・卸売業』編(2017年6月23日) Vol. 5『金融・保険業』編(2017年10月31日) Vol. 6『建設業・不動産業』編(2018年2月23日) Vol. 7『医薬品』編(2018年6月12日) Vol. 8『運輸業』編(2018年10月5日) Vol. 9『機械・精密機器』編(2019年1月18日) Vol. 10『素材産業その1』編(2019年5月17日) Vol. 11『素材産業その2』編(2019年8月29日) 電気機器業かいで上位にランクされた企業は、いずれも7つの重要指標の中で、長期的なビジョンや、難易度の高い温室効果ガスの削減目標の設定、第三者の検証による信頼性の向上、企業活動全体での排出量の見える化などについて、高い点数を獲得しています。 また、全ての項目について高得点であった企業はなく、今回上位に入った企業についても、さらに取り組みを充実させられる可能性があることも示されました。 一方、今回の調査によって、2013年度以降の目標レベルを後退させている企業があることも明らかになりました。 「企業の温暖化対策ランキング」第一弾を発表 報告書 『企業の温暖化対策ランキング』~実効性を重視した取り組み評価~ Vol. 1『電気機器』編 順位 総合得点 (100点満点) 企業 目標・実績 (50点満点) 情報開示 1 82. 2 ソニー 33. 6 48. 6 2 81. 4 東芝 32. 8 3 80. サントリーグループのサステナビリティ サントリー. 6 リコー 32. 0 4 75. 7 コニカミノルタ 31. 3 44. 4 5 74. 4 富士通 29. 9 『輸送用機器』業種は、自動車業界と大きく重なることから、燃料電池自動車や電気自動車、ハイブリッドカーといった、いわゆるエコカーの普及と温暖化対策に大きくかかわる業界であり、実際の温室効果ガスの削減効果と、社会的な注目度も高い業界といえます。 実際、自動車業界による温暖化対策は、顧客である消費者の温室効果ガスの排出にも深く関わっており、各社がどれくらいそうした広い視野を持って、対策に取り組んでいるかが、強く問われるところでもあります。 気候変動対策No. 1の自動車メーカーは?「企業の温暖化対策ランキング」第二弾発表 『企業の温暖化対策ランキング』~実効性を重視した取り組み評価~ Vol.
環境対策 なぜ、企業は地球温暖化対策に取り組まなければならないのか? 2020. 11. 20 気候変動の要因とされる地球温暖化。企業による温暖化対策が求められるようになり、世界を代表する企業はその対応策に乗り出しています。当記事では、地球温暖化と企業活動の関係について整理し、企業が地球温暖化に取り組む必要性を改めて考えたいと思います。 目次 地球温暖化と気候変動についておさらい 地球温暖化がおよぼす影響 地球温暖化への対策 企業活動と地球温暖化の関係性 企業の温暖化対策が重要視される理由 地球温暖化とは?
オオスミの事業を通じた貢献 地球温暖化に伴う気象災害の激甚化は既に顕在化しており、企業の生産活動にも大きな影響を及ぼしています。今後、持続可能な社会の構築が、各企業の存続に大きく関わってきます。オオスミでは、次世代へ向けた責任ある行動として、省エネに取り組む企業を応援します。また再生可能エネルギーの普及にも積極的に取り組み、地球温暖化ガスの低減へ貢献していきます。
2『輸送用機器』編 87. 5 日産自動車 37. 5 50. 0 70. 4 本田技研工業 27. 3 43. 1 65. 0 豊田合成 28. 9 36. 1 63. 9 トヨタ自動車 26. 0 37. 8 他業種と同様、再生可能エネルギーの導入目標を掲げる企業は、いまだ少数にとどまる一方、再生可能エネルギーの活用に関しては多数の企業が定量的なデータを開示しており、企業にとっても温暖化対策としての再生可能エネルギーの重要性が高まりつつあることがうかがわれました。 また、この業界では同業他社の複数企業が、製品の共同配送を実施するなど、競合する側面を持ちつつも、協働と効率化を進めている点が、特徴として挙げられます。こうした環境負荷の低減にもつながる取り組みを進めている点は、「食料品」にかかわる企業の姿勢として評価すべき点といえます。 気候変動対策No. 1の食品関連企業は?「企業の温暖化対策ランキング」第3弾 『企業の温暖化対策ランキング』~実効性を重視した取り組み評価~ Vol. 3『食料品』編 80. 0 キリンホールディングス 47. 2 日本たばこ産業 63. 0 味の素 26. 6 36. 5 小売業・卸売業では、長期目標(ビジョン)を掲げている企業、また、総量および原単位の両方で排出削減目標を掲げる企業も1社もありませんでした。再生可能エネルギー導入の定量的な目標を立てている企業も1社のみ。 自社の温室効果ガスの排出量データに対し、第3者機関による保証を受けている企業の割合は高かったものの、全体としては、平均点が34. 1点となり、過去の3業種(電気機器48. 7点、輸送用機器46. 7点、食料品44. 8点)を大きく下回る結果となりました。 気候変動対策No. 1の小売業・卸売業関連企業は?「企業の温暖化対策ランキング」第4弾 『企業の温暖化対策ランキング』~実効性を重視した取り組み評価~ Vol. 4『小売業・卸売業』編 61. 1 イオン 20. 8 40. 3 57. 3 ローソン 11. 5 45. 8 54. 5 日立ハイテクノロジーズ 17. 7 36. 8 53. 8 キヤノンマーケティングジャパン 18. 8 35. 地球温暖化 対策 企業にできること. 1 51. 6 ヤマダ電機 27. 6 24. 0 投融資を通じて、他企業の温暖化対策に影響をおよぼす金融・保険業。 ソーラーローンや再生可能エネルギー事業に対するプロジェクトファイナンス等、本業の強みを活かした、温暖化防止に貢献する取り組みが数多く見られる一方、各社自らの温暖化防止の取り組みについては不十分なケースが多く見られました。 また、本業界全体の特徴として、環境報告書類を発行している企業が65社中30社(46%)と少ないことも大きな課題です。 あまり進んでいない、自社における再生可能エネルギーの導入についても、今後は、新たな取り組みに踏み出すことが期待されます。 気候変動対策No.
1の機械・精密機器関連企業は?「企業の温暖化対策ランキング」第9弾 『企業の温暖化対策ランキング』~実効性を重視した取り組み評価~ Vol. 9『機械・精密機器編』編 機械 80. 5 ナブテスコ 74. 9 日立建機 74. 7 ダイキン工業 34. 4 71. 9 クボタ 70. 6 ダイフク 41. 7 精密機器 73. 4 ニコン 調査対象となったのは「化学」、「ガラス・土石製品」、「ゴム製品」、「繊維製品」、「パルプ・紙」の5業種に属する日本企業55社。各業種内で偏差値60以上となったのは、「化学」では住友化学、富士フイルムホールディングス、積水化学工業、三井化学(以上、得点順)。「ゴム製品」では横浜ゴム。「繊維製品」では東レ。「パルプ・紙」ではレンゴーでした(「ガラス・土石製品」ではすべての企業が偏差値60未満)。全体的に「情報開示」の得点が高く、本調査開始以降初めて全ての調査対象企業が環境報告書類を発行していました。 55社の多くは、自社の化学製品の開発、製造、流通、使用、廃棄にいたるライフサイクル全体を通じて環境・安全・健康に配慮する「レスポンシブル・ケア」に取り組む企業であり、温暖化対策の取り組みに関しても積極的に情報開示を行う企業が目立ちました。対照的に「目標・実績」の面では取り組みが不十分で、特に長期ビジョンの有無や再生可能エネルギー目標に関しては点数が付かない企業も散見され、今後の大きな課題といえます。 気候変動対策No. 1の素材産業関連企業は?その1「企業の温暖化対策ランキング」第10弾 『企業の温暖化対策ランキング』~実効性を重視した取り組み評価~ Vol. 10『素材産業その1』編 化学 82. 0 住友化学 36. 2 79. 環境保全 | 環境・資源対策 | CSR 企業の社会的責任 | 企業・IR | ソフトバンク. 3 富士フイルムHD 73. 9 積水化学工業 25. 3 68. 2 三井化学 22. 4 ゴム製品 横浜ゴム 繊維製品 64. 1 東レ 24. 6 パルプ・紙 84. 5 レンゴー 35. 9 調査対象となったのは、大量の温室効果ガス(GHG)を排出する「電気・ガス業」、「石油・石炭製品」、「鉄鋼」、「非鉄金属」、「金属製品」、「鉱業」の6業種に属する44社。うち、環境報告書類を発行していない2社を除いた42社についての評価を実施しました。各業種内で偏差値60以上を取得した企業は、「電気・ガス」では東京ガス、九州電力(得点順)、「石油・石炭製品」ではコスモエネルギーホールディングス, 「鉄鋼」では東京製鐵、「非鉄金属」ではフジクラ、「金属製品」ではLIXILグループ、東洋製罐グループホールディングス(得点順)でした。 パリ協定により、世界は脱炭素社会へと舵を切っています。本業種は、国内でも、最大量の温室効果ガスを排出する業種のため、脱炭素化への成否を握っています。しかし、全業種を通じて、「長期的なビジョン」や「再生可能エネルギーの導入目標」を掲げる企業が少なく、また、パリ協定と整合した目標であるSBTに取り組んでいる企業は、3社にとどまりました。国際社会の流れに取り残されないように、早急に課題に取り組むことが要求されます。 気候変動対策No.