掲載日:2019年3月20日 決して他人ごとではない「不妊」 5. 5組に1組。何の数字だと思われますか?
7人に1人が体外受精で産まれている このように不妊治療の内容がわかると、生殖補助医療はやはり高度な治療で、特別なことであると思われるかもしれません。しかし、この治療ができる病院やクリニックなどの施設は年々増えており、それに伴い、不妊治療によって産まれる子どもも増えています。日本では近年少子化が重要課題とされ、ついに2019年では出生児が86万人になるともいわれていますが (*2) 、それに反して、体外受精等により誕生した赤ちゃんは年々増え続け、2017年は年間56, 617人 (*3) を数えました。これはこの年の出生児全体の6%にもあたります。つまり出生児の約16.
コラム 不妊治療と仕事の両立支援の重要性 NPO法人Fine 理事長 松本 亜樹子 令和元年度取材 「不妊」は今や身近な課題。原因の半数は男性にも 皆さんの周りに「不妊治療」を受けている方はいらっしゃるでしょうか。 近年では「妊活」という言葉のおかげで「今、妊活しています」という方も、以前に比べて増えてきていることを感じます。しかし「不妊治療を受けている」ことを公言している人は、まだまだ少ないとも感じています。実際には、日本で何らかの不妊治療を受けている数は5. 不妊治療と仕事の両立について. 5組に1組存在しますし、「不妊かも」と心配した数は3組に1組に上ります (*1) 。さらに、子どものいないカップルの28%、つまり3. 5組に1組は不妊治療を受けるなど (*1) 、不妊は今や特別な人の課題ではなく、非常に身近なものとなっているのです。また不妊というと「女性の問題」とされがちですが、実はそうではありません。不妊の原因の中には、男性の精子が少ない(いない)、運動率が悪いなどの「男性不妊」も少なくなく、男性に原因がある場合もあり、不妊は今や男女を問わず深刻な問題なのです。 そもそも不妊とは では、そもそも不妊とはどのようなものなのでしょうか。日本産科婦人科学会によると「不妊とは、妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交をしているにもかかわらず、1年間妊娠しないもの (日本産科婦人科学会HPより)」と定義されています。妊娠しない期間は以前は「2年」だったのですが、晩婚化・晩産化により不妊に悩む人が増えてきたため、望む人は早めの治療に進めるようにとのことで、2015年に「1年」に変更されました。また米国の生殖医学会によると「女性の年齢が35歳以上の場合には6ヶ月の不妊期間が経過したあとは検査を開始することは認められる」とされており、いずれにしても国内外ともに、子どもを望んで一定期間妊娠しない場合は、できるだけ早めの検査や治療を受けるほうがよいとされています。 不妊治療はどんなことをするの? 不妊症の場合どのような流れで治療が進むのか、大まかに説明します。男女ともに一通りの検査を受けたのち、特に問題がなければ、排卵日を特定してその前後に夫婦生活を持ち、自然妊娠を待つ「タイミング法」を行います。それで妊娠しない場合は、次のステップである「人工授精」に進みます。これはマスターベーションなどで精液を採取し、運動率のよい精子を取り出して子宮腔内に注入するものです。この段階から保険が効かず、自費診療となります。この方法でも妊娠が難しい場合は、次のステップである生殖補助医療(ART=Assisted Reproductive Technology)と呼ばれる「体外受精」「顕微授精」に進みます。体外受精とは精子だけでなく、卵子も外に出す治療です。卵巣から手術で卵子を取り出し、その卵子に精子をふりかけ、受精して分割したら、数日後にその受精卵を子宮内に戻す方法です。顕微授精とは、体外受精のオプションのようなもので、振りかけただけでは受精できない場合に、1つの卵子に1匹の精子を注入し、確実に受精までさせる方法です。通常の不妊治療の場合は、このタイミング法、人工授精、体外受精・顕微授精を、順にステップアップして行われます。 日本では赤ちゃんの16.
初診 通院システムの説明 検査(女性:採血検査・超音波検査、男性:採血検査・精子検査) 医師の問診 を行います。医師の問診ではご夫婦の希望や状態をお伺いし、これからどんな治療を行っていくかを相談して決めます。 2.
不妊治療と仕事を両立している人の割合と現状 不妊治療と仕事を両立している人の割合 国立社会保障・人口問題研究所の行った調査「2015年社会保証・人工問題基本調査」によると、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある(または現在受けている)夫婦は、全体で18. 2%、5. 5組に1組の割合でした。その中で仕事を両立しているカップルはどれほどいるのでしょうか。厚生労働省が平成29年度に行った「不妊治療と仕事の両立にかかる諸問題についての総合的調査」によると、265人中141人が「両立している」と答え、「両立出来ずに仕事を辞めた」方は42人、「両立出来ず不妊治療を辞めた」方は29人、「両立できず雇用形態を変えた」方は21人、その他32人でした。 このデータをみると、34. 不妊治療と仕事を両立しやすい環境を目指して | 広島県. 7%の方が不妊治療と仕事の両立ができず、どちらか一方を諦めなくてはならない状況であったことがわかります。また、NPO法人FINEの行った「仕事と不妊治療の両立に関するアンケート Part 2」によると、不妊治療と仕事の両立をしている人であっても、95. 6%の人は「両立は困難」と回答しています。 不妊治療の現状 2018年の日本の総出生数918, 400人のうち56, 979人、つまり全体の6. 2%が体外受精により誕生しています。この数字は年々増加しており、その5年前の2013年と比べると2%も上昇しています。また、この統計では体外受精で生まれた子どものみが対象となっていますので、人工授精やタイミング療法を含めた数字で考えると、不妊治療により生まれた子どもの数はもっと多くなっていると思われます。 2018年 総出生数918, 400人 /体外受精で生まれた子ども56, 979人 /割合6. 2% →16人に1人 2013年 総出生数1, 029, 800人 /体外受精で生まれた子ども42, 554人 /割合4. 1% →24人に1人 ※厚生労働省 人口動態統計(確定数)の概況と日本産科婦人科学会ARTデータブックより参照 このように、不妊治療を必要とするカップルが増えている一方、不妊治療を続けられる環境が整っておらず、仕事を諦める、もしくは治療を断念するといったカップルは少なくありません。 不妊治療と仕事の両立が難しい理由 NPO法人FINEの行った「仕事と不妊治療の両立に関するアンケート Part 2」によると、仕事をしながらの不妊治療の難しいところは?(自由記述・複数回答)」という問いに対し、71.
9%の人が「急に・頻繁に仕事を休むことが必要であること」と回答しています。次いで「あらかじめ通院スケジュールを 立てることが難しいこと」が47. 不妊治療と仕事の両立サポートハンドブック. 3%、「周りに迷惑をかけて心苦しいこと」が25. 6%でした。 なぜ急に仕事を休む必要があるのか? 不妊治療は卵子の育ち具合によってスケジュールが変わるからです。例えば体外受精をする場合まずは卵子を採る手術(採卵手術)をしますが、その卵子はいつ採ってもいいのではなく、卵子が卵胞の中で成熟し、卵胞から飛び出す寸前のタイミングで採らなくていけません。そのベストなタイミングを逃さないためのスケジュールとは、月経が来たら2日目か3日目に採血と超音波検査をすることで卵子の状態をみてから卵の育て方を決めます。そこから約1週間後に2回目の採血と超音波検査をして卵の成長具合を確認します。事前にたてたスケジュール通りに進むのはここまでです。この先については、細かい調整となるため「では明日また採血に来てください」だったり「明後日採卵しましょう」という様に急にスケジュールが決まることが多くあります。 ある程度は薬で調整をすることも出来ますが全てをコントロールすることは難しく、卵子の成長具合に合わせて最適な時期で採卵手術をするためには、どうしても急に決定する通院スケジュールとなってしまうのです。 なぜ頻繁な通院が必要なのか?
タイミング療法・人工授精の場合の排卵誘発剤を郵送で受け取る タイミング療法や人工授精の方で排卵誘発をする場合、薬を郵送でお送りすることが可能です。タイミング療法・人工授精周期の薬の郵送はWeb予約システムよりご予約いただけます。 仕事と不妊治療の両立を はらメディカルクリニックは「最先端の医療で最短の妊娠を」提供いたします。 この「最短」とは妊娠までの期間を意味しますが、同時に「通院の手間の省略」「待ち時間の削減」「治療のわかりやすさ」という意味も含んでいます。 治療に費やす時間をなるべく軽減し、そして治療に悩む時間も少なくすることが、当院ができる、仕事と治療の両立のためのサポートだと考えております。 豊富な臨床経験に加え、最新の学術論文とエビデンス(この治療法がよいといえる証拠)に基づき医師、培養士、看護師、カウンセラー、セラピストが連携することでお一人おひとりに適した治療を提供することをお約束します。 仕事と不妊治療の両立に悩んでいる方は、当院にご相談ください。