子どもと話していると可愛らしい発言の中にも「えっ、そんな風に思っていたの?」「そっか、なるほど……」と大人が納得してしまうようなことや、考えさせられることがよくある。 Twitterで人気のてぃ先生をご存じだろうか? 20代の男性保育士であり、Twitterにて保育園のかわいらしい子どもたちの言葉や出来事を発信している人物だ。 advertisement 『ほお…、ここが地球の保育園か』 (てぃ先生/ベストセラーズ)は、てぃ先生の初の書籍でありTwitterの140文字では伝えきれない子どもたちの可愛らしいエピソードや、考えさせられてしまうような奥の深い発言が掲載されている。子どもたちの言動の一部を紹介しよう! ■……『こどもになりたい』とおもったらじゃない?
さくさくっと温かい気持ちになりながら読めました。 イライラした時、ほっこりしたい時、純粋な気持ちを忘れそうになった時におすすめ。 子どもたちが、はるとんに重なる。一日遊んで食べて寝て。そうそう寝食共にする保育園ってこんな感じ。 ほっこり笑えて泣けて。いい本だし、こういうふうに日常を切り出せる先生がまた素敵。 てぃ力(てぃりょく)あふれる微笑ましい 園児とてぃ先生のエピソードの数々に触れ、 平和な日常がどれだけ大切かをあらためて 感じた一冊。 登場する園児のキャラクター、それぞれの エピソードがコンパクトにまとめらてて構成 されているといった印象。 まだ小さな大人だった時には持っていた純粋な気持ち。 諦めたり、合わせたり、恥ずかしいと思ったりする事で忘れてしまった気持ち。 傷つくことを恐れないで、もう一度あの気持ちを取り戻したい。 おもしろかった〜〜 電車の中で、吹き出しそうになってしまった。 なつくんがすきかな。みんな子どものままだったら、いいのに。 すてきなほん。 しあわせになるほん。 みんながんばってるんだな、っておもえるほん。 残業でお迎えの遅くなってる帰り道、読むと泣けてきて危険! こういう本を通勤のリフレッシュに読みたいな。 軽いので、気分転換に読むには最適です。 うちの子も面白いことを言うなー。毎日沢山の子の名言を大事にしている保育園の先生が、とっても素敵です! 保育士の先生がツイッターでつぶやいたものをまとめた本なんだけど、出てくる子供たちが大体五歳児で、この五歳のわかってんだか?わかってないんだか? ほぉ…、ここが ちきゅうの ほいくえんか。｜ブックパス. の言動がなんとも深い。笑!
若い男性保育士である"てぃ先生"が、園児の微笑ましい会話の数々をTwitterで掲載していたのをまとめたもの。 Twitterも毎回楽しく拝見させていただいていたのだが、本では、発言した園児ごとにまとめられ、その会話の背景や園児の性格なども掲載されているため、Twitter以上に楽しめる。 これは、てぃ先生の保育園の園児に限ったことではなく、すべての子供たちに起こり得る発言だとしたら、私たちはいつこんなみずみずしい感性を失ってしまったのだろうと切実に感じる一冊である。 Twitterで話題の保育士さんの本。 保育園での子供たちとのやりとりを載せている。 ほっこりしたり、にやっとしたり。 特に小さい子どもがいる人にはハマると思う。 日々の子供の思いがけない呟きを保育士さんがまとめた本。しかし、子供の視点って凄い!大人では想像もつかないような発言に、思わす笑みがこぼれます。なんとも心温まる一冊!
女の子の発想は、まあ、なんとなくわかる、し、微笑ましい。 男の子の発想は、奇想天外!で、時々本質をついてたりする。 目の前の子供がかわいくみえるか、みえないかは、見る方の心次第、ということも感じました。 癒しの一冊♡ 久しぶりに★5個付けた本! 子供達も可愛くて微笑ましいし、てぃ先生がすごく優しくいい人で癒されました。 ウチも保育園にはお世話になっていますが、 みんなてぃ先生みたいな先生だと 子供達も保護者も幸せだろうな〜と思います。 てぃ先生、これからも保育士さんとして頑張って欲しいです! もぉ、サイコーすぎっ!!! 子どもの一言って、なんでこんなに可愛いのでしょうか!! そして、たまにホロリとくる(;_;) 「むかしむかし あるところに…」 に、「こじんじょうほうだから、ちゃんといわないの?」と質問する感性。 段ボールで作った剣を「すごい!誰をやっつけるの?」と誉められて「だれをやっつけるんじゃない!だれをまもるかだ!」と答える感性。 もう、きらっきらだ!!
サラリーマンができる10個のおすすめ節税方法 サラリーマンができる節税は以下の通りです。 (1)ふるさと納税(寄付金控除) (2)住宅ローン控除(住宅借入金等特別控除) (3)生命保険料控除 (4)地震保険料控除 (5)医療費控除 (6)セルフメディケーション税制 (7)雑損控除・災害減免法による所得税の軽減免除 (8)iDeCo(イデコ)・企業型確定拠出年金 (9)NISA (10)特定支出控除 節税効果のあるそれぞれの内容について詳しく見ていきましょう。 2-1. ふるさと納税(寄付金控除) ふるさと納税は、応援したい自治体に寄付をする制度だ。ふるさと納税を行うことで寄附金額の一部が所得税や住民税から控除される仕組みになっています。そのため節税方法として紹介されることもありますが、ふるさと納税は本来、居住地の自治体に支払うはずの税金を別の自治体に先払いする制度であり、厳密には節税ではありません。しかし返礼品を受け取れるメリットもあり、お得な制度には違いないです。 ふるさと納税の控除上限額は収入によって異なり、例えば夫婦で世帯収入1, 000万円の場合は単純計算で17万2, 000円が上限です(さとふるの「簡単シミュレーション」より)。上限金額以内であれば自己負担額2, 000円で返礼品を受け取れます。ちなみに応援目的などで現在の居住地の自治体にふるさと納税も可能ですが、返礼品は受け取れない仕組みになっており、その場合は通常納税するほうが良いでしょう。 ふるさと納税による控除は原則確定申告が必要だが、確定申告が不要になるワンストップ特例制度も用意されています。ワンストップ特例制度を使える人は、ふるさと納税先が5団体以内で確定申告の必要のない給与所得者が対象です。医療費控除を受けるなど確定申告をする必要のある場合、ワンストップ特例制度は利用できないため、確定申告で寄付金控除を受けましょう。 2-2. 住宅ローン控除(住宅借入金等特別控除) 住宅ローン控除は、ローンで住宅を購入またはリフォームした場合に利用できます。所得税から年末ローン残高の1%にあたる金額を原則10年間控除でき、所得税から控除しきれなかった分は住民税からも差し引けます。特例を除けば住宅ローン控除の上限金額は原則40万円であり、住民税からの控除額は最大13万6, 500円です。 住宅ローン控除は所得からの控除ではなく、最終的な所得税から直接引かれる税額控除であるため節税効果は大きいです。しかし控除できる金額は、自分の支払っている所得税と住民税以上には控除できません。仮に納税額が30万円で住宅ローン控除の金額が40万円であれば、控除金額の余りが発生してしまいます。そのため人によっては住宅ローン控除をフル活用できない可能性がある点は注意しましょう。 住宅ローン控除を受けるには、金融機関から送られてくるローン残高証明書と税務署から送られてくる住宅借入金等控除証明書を年末調整の時に会社へ提出します。手続き自体は難しいものではなく、手元の書類を見ながら必要欄などを記入できるようになっています。ただし住宅を購入した初年度のみ確定申告が必要なため、必ず申告するようにしましょう。 2-3.
サラリーマンが受け取る給料に対し、経費として考慮されているものは次の2つです。 給与所得控除 特定支出控除 給与所得控除は聞いたことがある人も多いでしょう。 給与所得控除は、勤務に伴う必要経費を実際の額ではなく、概算で給与所得を求める概算控除です。 給与所得 = 給与収入 - 給与所得控除 つまり、給料として支給された支給額にそのまま税金が発生するわけではなく、税金を計算する前に「ある程度このくらい」として必要経費を差し引いているのです。 サラリーマンの経費と言える給与所得控除は、下表で求められます。下表のとおり、 給与所得控除は55~195万円の範囲内 です。 給与収入 162. 5万円まで 55万円 162. 5万円を超えて180万円まで 給与収入 × 40% - 10万円 180万円を超えて360万円まで 給与収入 × 30% + 8万円 360万円を超えて660万円まで 給与収入 × 20% + 44万円 660万円を超えて850万円まで 給与収入 × 10% + 110万円 850万円超え 195万円(上限) ※給与収入の金額は1円単位で算出し、この表の区分に適用します。 参照: 国税庁「No.
サラリーマンが節税する時の注意点 サラリーマンでも所得控除などの制度を使えば節税できますが、納税作業の期限を守ることはもちろん、実際に発生した費用に基づいて申告しましょう。不適切に費用を計上したり、うっかり間違えて確定申告したりした場合でもペナルティを課せられることがあります。間違えた時は後から修正することも可能ですが、手間もかかるため当初から適切に申告すしておきましょう。 5. サラリーマンの節税のために支出を増やしすぎないようにしよう サラリーマンも節税をすれば税金を軽減できますが、節税したいからといって必要以上に支出を増やさないようにしましょう。例えば生命保険に余計に加入したり、iDeCoに無理な金額を積み立てたりすれば貯蓄ができなくなって家計が不安定になることもあります。節税につながる制度を利用するのはよいことですが、節税が本来の目的ではないはずなので、自分に必要なものを活用していきましょう。
◆所得税は、所得が多くなるにつれて税率が高くなる 所得税の税率(分離課税を除く)は、所得が多くなるにつれて税率が高くなる「超過累進税率」が採用されています。実際の額面年収は、いくらの年収で税率が上がっていくのでしょうか。計算してみました。 ◆所得税の税率は7区分。課税される所得金額によって5%~45% 所得税の税率は、5%から45%の7段階に区分されています。一般的には、所得税の速算表を使用します。その内容は表のとおりです(平成27年分以降分)。 税率は7区分となっており、「課税される所得金額」によって適用される税率が変わります。「課税される所得金額」とは、いわゆる会社員の「年収」や「収入」とは違う金額を指します。 ◆所得税率の計算で使う「課税される所得金額」とはどうやって求める? この課税所得金額の求め方ですが、まずサラリーマンの「年収」から給与所得控除(サラリーマンの必要経費)を引いた金額である「所得」を出します。 給与等の収入金額-給与所得控除額=給与所得 これが給与所得となります。そしてこの給与所得から、基礎控除や社会保険料控除を引いた金額が「課税される所得金額」となるのです。 ◇令和2年分以降の給与所得控除額の金額 給与所得控除額の金額とは以下の表から計算することができます(令和2年分以降)。 令和2年分から給与所得控除額が変更となっておりますので注意してください。 ◇令和2年分以降の基礎控除 また、基礎控除も令和2年分から変更となっています。 ◇「課税される所得金額」とは? なお、「課税される所得金額」は、確定申告をしているサラリーマンの場合は、図で示した確定申告書の欄に書く数字のことといえば、イメージしやすいのではないでしょうか。 (12)所得金額合計-(29)所得から差し引かれる金額合計(所得控除額合計)=(30)課税される所得金額 ◆所得税率5%から45%の「年収」の目安とはいくらになる?
サラリーマンは年間の所得が20万円以上の場合、確定申告が必要 サラリーマンが副業をしている場合、副業の所得に関しては1年間で20万円を超えていれば確定申告をおこなう必要があります。 ここで気をつけたいのは、確定申告が必要なのは、 副業の所得が年間で20万円を超えたときであり、副業の収入が年間20万円を超えた場合ではない点 です。そこで、所得についてあらためて確認しておきましょう。 「1. 不労所得にかかる税金の考え方」 の項目でも説明しましたが、所得とは 「収入-経費」 で計算されます。 そのため、収入が年間で20万円を超えていても、副業をおこなうための経費がかかっていれば、確定申告をおこなわなくても良い場合があるのです。 例えば、副業の収入が年間で21万円、副業の経費が年間で2万円かかっている場合、所得は19万円となるため、確定申告の必要はありません。 Q. 所得が20万円以下でも申告したほうが良い場合は?
5万円、中央値は579万円となっている。 続いて「標準4人世帯」における値。総務省による定義では「夫婦と子供2人の4人で構成される世帯のうち、有業者が世帯主1人だけの世帯に限定したもの」とある。今件でも同じものと見てよいだろう。つまりは「子供2人持ちの専業主婦がいる世帯における動向」と見ればよい。 ↑ 所得金額階層別・世帯数相対度数分布(標準4人世帯)(2018年分・2019年調査) 平均所得は757.
2 収益用不動産で実現できる2つの節税効果 実は収益用不動産を用いた節税には効果が2種あります。 ②については、法人向けの内容となりますので本記事では割愛します。 納税時期の先延ばしではなく、実際に税金を減らすためには、減価償却期間中の所得税・住民税率と譲渡税率の差異を利用することが重要です。 減価償却期間中に戻ってきた税金は、結局は物件を売却する時に譲渡税という形でほぼ同額税金を支払わなければいけないので、単なる納税時期の先送りだと言われることがあります。 しかし、それは減価償却期間中の所得税・住民税率と売却時の譲渡税率が同じ場合に起こることです。 例えば、課税所得が2000万円の人だと、所得税・住民税率は約50%です。 減価償却期間中は会計上の赤字×所得税・住民税率50%相当分を節税でき、物件売却時には譲渡税率20%(長期譲渡の場合)の税金を支払うため、税率差30%相当分は実際に税を減らせたということになります。 この税率差が大きいほど節税効果は高まりますので、給与年収の高い人ほど大きな節税効果が期待できることになります。 ※住民税率は自治体により異なる場合がありますが、ほぼ一律10%だといえます。 短期譲渡 目安として物件取得から6年以内に売却をすること。譲渡税率は39%。 長期譲渡 目安として物件取得から6年を超えて売却をすること。譲渡税率は20% 3. 3 収益用不動産を用いた節税をした方が良い人としない方が良い人 収益用不動産で節税した方が良い人は、ずばり、課税所得が900万円を超える人です。なぜなら、減価償却期間中の所得税・住民税率と譲渡税率の差を大きくできて、実際に減らせる税金額が大きくなるからです。 課税所得が900万円を超えてくると所得税・住民税率は約33%となり、譲渡税率との差が大きくなるため、節税目的で不動産投資をする意味があるといえます。 一方で、課税所得が900万円以下のサラリーマンは節税目的での不動産投資はおすすめしません。なぜなら、所得税・住民税率と譲渡税率の差を大きくできないため、実際に減らせる税金額と不動産投資をすることのリスクが見合っていないからです。 収益用不動産を用いた節税で選ぶとよい物件のポイント等についてはこちらをご覧ください: 不動産投資で節税は嘘?節税に失敗しない物件と節税に向いている人とは 3. 4 物件選びで節税の効果が変わる 先にお伝えした通り、減価償却費が収益用不動産を用いた節税のカギとなりますが、この減価償却は物件を購入した時に決まるため、物件選びが節税の重要なポイントとなります。 まずおさえた方がよいのは、 自分がいくら赤字をつくればよいか?