1ではないかも」って視野が広がったし、7年前の留学も「やっぱりサステナブルファッション分野で働きたい!」って思ったし。でも、今回のロンドンは、なんか「終止符を打つ」「整理をする」みたいな2年間だった。自分が今まで思ってきたことや悩んできたことに対して、そして生活パターンや人生設計においても、2021年3月における答えを一旦出しておく、みたいな感じ。よくわかんないけど、ゆるーく次のステージに移行しているのかもしれない。 完。
もちろんフランスでも売っているけど、日本人の足のかたちが合わないこともあると思うので、主要な靴は日本で履きなれたものが断然オススメ。 ・羽織もの、レッグ・アームウォーマー フランスの冬はとにかく寒い。(九州出身の私としては) でも春や秋も、日差しは強いけど日陰に入れば急に冷えたりするので油断できない。(羽織は薄手と厚手、両方あると便利!)
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わかりやすかったら良いのですが・・・(^^; 右も左も、ともに最初は国を良くしていこう!という思想の元にあるはずなのですが・・・大勢の人が集まると意見は割れてしまいますね。
日本の消費税増税については、2013年の安倍首相の閣議決定や2014年の8%への引き上げ実施など、正当な手続きを経てはいます。ただしその根幹には、ギリシャ危機発生時やその後の世界的な金融不安の際に、日本でも日本の財政赤字の規模や国債の格付けの健全性などが取りざたされたこともあり、「消費税を引き上げないとギリシャの様になる」といった危機感を背景とした「消費税増税ありき」が前提条件となり、現在に至っている印象です。ギリシャ危機発生時の日本の与党は民主党であり、当時は「事業仕分け」に伴うコスト削減や「埋蔵金」の発掘といったワードが話題になりましたが、昨今ではコスト削減についての議論があまりなされなくなってきた点は個人的には残念に思っています。 日本でも消費税増税や年金受給年齢の引き上げなどの財政収支改善策は図られてはいます。ただ消費税率の引き上げ余地は当然ながら小さくなることに加え、医療費負担や年金財政については着実に悪化し続けることが予想されます。「ギリシャ危機」で何が起こり、何が懸念されていたかを忘れることなく、「日本財政危機」が発生しないよう、政治家の言動などを監視し、健全な財政維持に向けサポートしていくことが重要かと思われます。 ちなみに2019年7月31日現在のギリシャ10年国債利回りは2. 05%程度となっており、2012年に30%を超えていた水準からは大きく低下しています。当時にギリシャ国債に投資していれば、驚異的なパフォーマンスを得られていたことになります。 ■過去の危機をもっと知りたい方に 今だから聞けるリーマンショックの深層、その本当の原因に迫る オイルショックで世の中どうなった?その原因と経済への影響を振り返る
保守は「右派」「右」「右翼」、リベラル派「左派」「左」「左翼」とも呼ばれます。極端な考え方の人や政党は「極右」「極左」と称されます。これは、フランス革命のころの議会で、議長席から見て右側に保守派が、左側にリベラル派が座ったのが由来だと言われています。 別の言い方では、保守は「タカ派」、リベラルを「ハト派」ということもあります。 広辞苑を見ると、 【鷹派】自分の理念・主張を貫くために、相手と妥協せず、強硬に事に対処していく人々。また、武力をもってしても主張を達しようとする人々 【鳩派】強硬手段をとらず、相手と協調しつつ事を収めようとする立場をとる人々 とあります。 タカ派は武力行使も辞さない強硬路線派、ハト派は何とか話し合いで収めようとする穏健路線派といったところです。 こちらも読んでみてください→「 稲田防衛相は『タカ派』…政界のタカとハトって?
週刊ダイヤモンド11月18日号 の特集は「右派×左派 ねじれで読み解く企業・経済・政治・大学」。保守とリベラルの対決が鮮明となった衆院選が終わってもなお、「右派・左派」「保守・リベラル」などイデオロギーにかかわる議論が続いている。この状態を過激派はどう見ているのか。極左暴力集団の一つ、「中核派」の斎藤郁真・全学連委員長へのインタビューを全5回でお届けする。第3弾のテーマは大学紛争の衰退と労働組合の崩壊だ。(「週刊ダイヤモンド」編集部 土本匡孝) >>第1弾から読む ――60年代、70年代は大学紛争全盛期。最近はほとんど聞かない。なぜ衰退したのでしょうか?
海外に目を転じると、米国の共和党は保守、民主党はリベラルです。共和党のトランプ大統領は保守、民主党のオバマ前大統領はリベラルです。米国は明確な2大政党制なので、わかりやすいと思います。英国では、今のメイ首相を出しているのが保守党ですから、こちらもわかりやすいですね。対する野党の労働党がリベラル派です。欧州では、フランスなどでは「極右」政党が勢力を伸ばし、「難民・移民反対」などを主張していることも頭に入れておきましょう。 保守もリベラルもかなり幅広いくくりですし、個々の政策については主張や立場が複雑に入り組んでいることもあります。ただ、どんな国がいいと思っているのかといった基本的な考え方にははっきりした傾向があります。自分の関心のある政策に対する賛否や、選挙中の発言などから、共感できる政治家を探してみてください。 ※「就活割」で朝日新聞デジタルの会員になれば、すべての記事を読むことができ、過去1年分の記事の検索もできます。大学、短大、専門学校など就職を控えた学生限定の特別コースで、卒業まで月額2000円です(通常月額3800円)。お申し込みは こちらから 。