詳しくはHPをチェック! 【近鉄HP】 【曽爾高原HP】 【期間】10月上旬~11月下旬
2014/10/24 - 155位(同エリア472件中) はなまま さん はなまま さんTOP 旅行記 178 冊 クチコミ 29 件 Q&A回答 26 件 235, 632 アクセス フォロワー 44 人 はな王子さまの曽爾高原登山旅行記を読んでから、登ってみたかった倶留尊山。 (帰ってから確かめるとはな王子さまの登ったのは古光山だったことが判明しましたが(~_~;)) 日常に追われるはなままにはススキのシーズンに曽爾高原を訪れることができるなんて夢のような秋の一日でした。 同行者 友人 交通手段 自家用車 本日は代休を利用して朝9時に自宅を出発。 快晴の中を快調にドライブし、曽爾高原に着いたのは11時。 お亀池の駐車場に何とか滑り込みセーフ。 今日の曽爾は1年中でもトップシーズンですから、駐車場に入るのもちょっとした列になっています。 トレッキングシューズに履き替えて、ランチ用のパンとハムとラーメンとコンロを持って、さぁしゅっぱーつ! おお、雲ひとつない青い空にススキが映える〜 夕暮れにはこの灯籠に灯りがともるのですよ。 夏の気温が低かったためか、今年のススキは小振りで不作とのこと。 でもはなままにはそんなのかんけーねー! 今日は観光客もたくさん登っています。 ここの木道は一段一段が低くて登りやすーい♪ 曽爾高原には珍しいお花。 これはアザミ。 色が綺麗に撮れなかったのが残念! あちこちに小学生の団体がいて楽しそうな声が響いてきます。 我がハイキング部員たちを連れてきたらみんな喜んだだろうなぁ... ギャー大きいミミズー\(◎o◎)/! 曽爾高原の地図 - NAVITIME. ミミズ久しぶりに見たわー。 だいぶ上まで登って来ましたよ。 尾根に到着〜 向こうが亀山峠。 小学生たちが「ヤッホー!ヤッホー!」とさかんに叫んでいます。 楽しそう(^o^) でもはなまま隊が目指すのはこちら側の倶留尊山。 この辺でちょっと小休止。 今日のおやつは歌舞伎揚げ 高原感満点! はなままも子供たちに負けじと「ヤッホー!」と叫んでみましたが、ちょっと照れがあるのが余計に恥ずかしい(*ノ▽ノ) さぁ、はりきって行きましょー! 前のお二人はこの後ずーっと一緒でした。 左側は結構急な斜面です。 尾根道は風が強いのでちょっと不安定。 おお、はなまま隊初の岩場登り! この辺りはまだまだ余裕♪ あいぼうは山岳雑誌みたいな1枚。 イチオシ こちらはなままのイチオシの中の1枚。 まずは二本ボソを目指して歩きます。 この辺りは私有地なんですね。 歩きやすい山道を少し歩いて 二本ボソ小屋に到着〜 なんと、こんな高い所でおばさんとおばあさんが番をされているんですよ。 驚いて「毎日ここまで登って来られるんですか?」と尋ねると、おばあさんが「そうそう!」と。 「ええっ!すごーい\(◎o◎)/!」 と思ったら、おばさんの方が何やら小屋の後ろの方を指さしています。 ここで500円の入山料を払います。 「戻ったら半券見せてね」と。 人数確認をして下さっているようです。 あっ!これが2人を運んでいるのね!
5倍に増え、今後も増え続けていくと考えられていますので、財政を改善するために行われた方策の一つが2019年10月に行われた消費税率10%への引き上げです。 ただしこれだけでは財政は改善されませんので、諸外国と比較して低いとされている、租税負担率・社会保障負担率を合わせた「国民負担率」が今後上がっていくことも考えられます。 年金・医療・介護などの社会保障制度を今後も維持するためには、この国民負担率が上がり、その結果、各保険料の負担が増える、医療・介護保険などを利用する時の自己負担率が増える、給付率や給付額が下がる、ということも想定できます。 このように高齢化率が上がることによって、生活をしていくための資金をより多く準備する必要があるだけではなく、様々な制度を維持していくために保険料などの負担増や給付減のリスクも考えられます。 今後インフレは起きるのか? 2013年より行われている「ゼロ金利政策」では「2%の物価安定の目標」、前年と比べて2%の消費者物価指数の上昇が安定的に継続することを目標としています。 これは2020年10月に行われた日本銀行の金融政策決定会合でも、継続すると決定されている内容となります。 ・日本銀行HP:金融政策決定会合の運営 2020年9月の消費者物価指数(総合指数)は前年同月と同水準、2015年を100とした指数は102.
1%(2018年)から28. 7%(2020年)と、 約2年で0. 6ポイントの増加 です。 ちなみに、75歳以上の人口の割合を比較すると、1, 797万5千人(2018年)から1, 868万8千人(2020年)と、約71万人の増加となっています。 2036年には日本人の1/3が高齢者に? 日本の高齢化率はどんどん上がっているっポ。 昔はもっとお年寄りが少なかったってこと? 過去からの高齢化率の推移をみると、1950年、つまり昭和25年の戦後復興期では、65歳以上の人は全人口の5%に満たない割合でした。 それが高度経済成長期にあたる1970年頃にはその割合は7%に、バブル崩壊後の1994年には14%と、徐々にその割合は上がっていきます。 そして、 2015年の時点ではついに日本人の4人に1人以上が65歳以上 である状況になったわけです。 こうした高齢化率の上昇の原因は、若年層の減少による少子高齢化の問題に加えて、いわゆる「団塊の世代」が65歳以上となった2015年(平成27年)に一挙に高齢者の割合が増えたことも影響しています。 全体的な人口減に反して高齢者は増加し続けているため、今後も日本の高齢化率が上昇し続けていくことは確実な情勢です。 総務省の推計によると、2036年に高齢者の割合はついに33. 3%を超えるとされています。 これは日本人の実に3人に1人は65歳以上になることを意味しています。 こういった状況にあると、もはや社会保障や介護行政といった社会福祉分野の限定的な問題というわけにはいきません。 国そのものの運営をどうしていくのか、という国家レベルの課題といえますし、将来的にますますその深刻度が増していくことは火を見るよりも明らかです。 あなたの住む地域は?高齢化率 都道府県ランキング 次に、都道府県別の高齢化率ランキングを発表するっポ!高齢化率が一番高いのはどこかな? 高齢化率って都道府県ごとに違うの?どのくらい違うのかなあ。 内閣府の資料をもとに都道府県ランキングを作成しました。 2019年高齢化率ランキング(一覧) 順位 都道府県 高齢化率 2019年 2045年予測値 伸び率 1位 秋田県 37. 2% 50. 【都道府県ランキングつき】日本と世界の高齢化率がよくわかる！｜ハートページナビ. 1% 12. 9 2位 高知県 35. 2% 42. 7% 7. 5 3位 島根県 34. 3% 39. 5% 5. 2 山口県 39. 7% 5.
世界でもっとも高齢化率の高い国は、ズバリ日本 です。 先ほども上げた通り、日本の高齢化率は28. 7%(総務省統計による。国際統計・国別統計専門サイトGLOBAL NOTEによると2019年時点で28. 0%)ですから、これは世界2位のイタリア(23. 01%)と比べてもダントツの数字といえるでしょう。 世界の高齢化率ランキング(一覧) 国名 日本 27. 58% イタリア 22. 75% ポルトガル 21. 95% 4位 フィンランド 21. 72% ギリシャ 21. 66% ドイツ 21. 46% ブルガリア 21. 02% クロアチア 20. 45% 9位 マルタ 20. 35% スウェーデン 20. 1% *グローバル・ノート「世界の高齢化率(高齢者人口比率) 国別ランキング・推移」より ただ、高齢化問題は先進国を中心に、欧米やアメリカでも大きな課題となっています。 平均寿命が延びたことや社会保障制度が整ってきたことにより、長寿の人々が増えているのは先進国共通なのです。 比較的人口バランスの取れているアメリカですら例外ではありません。 「ベビーブーム世代」といわれる人口の多い年齢層が2010年以降65歳以上になったことから、社会全体としては高齢化が進んでいるのです。 こうした国では高齢者を社会的な「戦力」にするための仕組みづくりに着手していますが、高齢者を支えるケアワーカーの不足など、課題はまだまだ多いのが実情です。 世界規模の高齢化!日本の高齢化率トップはゆるがない? 少子高齢化が進むと日本はどうなるか. 世界のなかでも日本の高齢化率の高さは独走状態だっポ……。 この先どうなるんだろう?ボクが大人になったときも同じなのかな? もともと日本の高齢化率は1980年代まで世界でも下位の方で、90年代もそれほど高くはありませんでした。 ところが、「人口減」と「高齢者の死亡率低下」という2つの要素の影響が大きくなった2000年代以降は急速な伸びを示し、それ以降は世界でも群を抜いた高齢化率となっています。 今後も日本の高齢化率は世界でもトップをキープする見込み で、総務省の予測によれば少なくとも2060年代まで日本は高齢化率35%を超える数値で推移するとのことです。 しかし、それ以降はトップの座を譲るかもしれません。その要因はアジア諸国の急激な高齢化率の上昇です。 世界的に先進国、途上国を問わず高齢化は加速すると予想されているのですが、とくに人口統制政策や日本を上回るペースの少子化などによって、かつての日本よりも急速に高齢化が進んでいる国があります。 それが中国、韓国、シンガポールといったアジアの国々です。 韓国は特にそのペースが顕著で、2000年からの18年間で高齢化率が7%から14%に上昇しています。日本は同じ割合での増加に24年費やしているところからも、韓国の急速な高齢化の深刻度が読み取れるでしょう。 さらに、人口規模からいっても将来の深刻な問題を予測できるのが中国です。中国は2017年ごろから急激に高齢化率が伸びています。 2018年の時点では中国の高齢化率は10.
4 5位 徳島県 33. 6% 41. 5% 7. 9 6位 山形県 33. 4% 43. 0% 9. 6 7位 青森県 33. 3% 46. 8% 13. 5 8位 和歌山県 33. 1% 39. 8% 6. 7 岩手県 43. 2% 10. 1 10位 愛媛県 33. 0% 8. 5 11位 大分県 32. 9% 39. 3% 6. 4 12位 長崎県 32. 7% 40. 6% 13位 新潟県 32. 4% 40. 9% 14位 富山県 32. 3% 40. 3% 8. 0 宮崎県 40. 0% 7. 7 16位 鳥取県 32. 1% 38. 7% 6. 6 17位 鹿児島県 32. 0% 40. 8% 8. 8 18位 北海道 31. 9% 42. 8% 10. 9 長野県 41. 7% 9. 8 20位 香川県 31. 8% 38. 5 21位 福島県 31. 5% 44. 2% 12. 7 22位 奈良県 31. 3% 41. 1% 23位 熊本県 31. 1% 37. 1% 6. 0 24位 山梨県 30. 8% 12. 2 25位 福井県 30. 6% 38. 5% 26位 岡山県 30. 3% 36. 0% 5. 7 佐賀県 37. 0% 28位 岐阜県 30. 1% 8. 6 29位 静岡県 29. 9% 38. 9% 9. 0 30位 群馬県 29. 8% 39. 4% 31位 三重県 29. 7% 32位 石川県 29. 6% 7. 6 33位 茨城県 29. 5% 10. 5 34位 広島県 29. 3% 5. 9 35位 京都府 29. 7 兵庫県 37位 栃木県 28. 6% 37. 3% 38位 宮城県 28. 3% 12. 0 39位 福岡県 27. 9% 7. 3 千葉県 36. 4% 41位 大阪府 27. 6% 36. 2% 42位 埼玉県 26. 7% 35. 8% 9. 1 43位 滋賀県 26. 3 44位 神奈川県 25. 進む少子化との向き合い方―個々が人生をデザインできる社会に│妊活サポートの輪│朝日新聞デジタル. 3% 9. 9 45位 愛知県 25. 1% 46位 東京都 23. 1% 30. 7% 47位 沖縄県 22. 2% 31. 4% 9. 2 *内閣府「令和2年版高齢社会白書」より ここでは2018年の詳細なデータは割愛しますが、2018年と最新の2019年を比較すると、全体的に どの都道府県でも高齢化率が微増傾向 でした。 東京都を除いた全地域で0.
2021年5月12日の日本経済新聞朝刊1面に「 中国、出生数2割減 」という記事がありました。中国の20年の国勢調査で65歳以上の人口が全体の13. 5%になりました。21年にも14%を超し「高齢社会」に突入します。少子高齢化が進むと、中国の経済や社会保障にどのような影響が出るのでしょうか。 ここが気になる 中国では15~64歳の 生産年齢人口 が過去10年で3. 2%減りました。労働力であり最大の消費者でもあるため、経済活動にとって重要な役割を担います。出生数も1949年の中国建国以来の落ち込みを記録しました。1人の女性が生涯に産む子どもの数を示す合計特殊出生率は人口維持に必要な2強を大きく下回る1. 3でした。 少子高齢化が進む要因としては、1970年代末に導入された一人っ子政策があります。2016年には2人目の出産を認めたものの、出生数の減少は続いています。これまで中国は人口増加の恩恵である豊富な労働力や巨大な消費市場を背景に高成長を遂げてきました。今後、出生数が減少したままでは経済が停滞する恐れがあります。 年金制度をはじめとした社会保障の負担も増えるばかりです。中国の65歳以上の人口は10年で6割増えました。 15~59歳の現役世代3. コロナ禍でも死者は減少 「老衰死」伸長、少子化は加速／浅川澄一氏 | 高齢者住宅新聞オンライン. 5人で高齢者1人を支えなければなりません 。2000年の段階では6. 5人で1人を支えるだけでした。持続的な経済成長や社会保障の維持のために、少子高齢化への対策を早急に講じていく必要があります。 【結婚が減り少子化に拍車】 【アメリカの出生数も減少】 若手編集者が同世代にむけて新聞の読みどころを発信する「朝刊1面を読もう/Morning Briefing」は平日朝に公開します。週末は1週間のニュースを振り返る動画を配信しています。 この記事をまとめた人:浮島翼 2016年入社。首相官邸や立憲民主党の取材を経て、現在は電子版と紙面の編集を担当。鉄道の切符の販売を対面で行う 「みどりの窓口」の設置駅が7割減る そうです。幼い頃から慣れ親しんできた風景が消えるのは寂しい気もします。
2020/11/16 月曜日 2020/11/28 土曜日 ライフ もうずいぶん前から「少子高齢化」という言葉を耳にしていますが、今後の日本はますます高齢化が進んでいくと言われています。そうなると私たちの暮らしにどのような影響が出てくるのでしょうか。今回は高齢化と暮らしへの影響について考えてみたいと思います。 「高齢化率」が上がっていく! 「高齢化率」という言葉をご存知でしょうか。日本の総人口に対する65歳以上の人口の割合を示すもので、毎年内閣府が「高齢社会白書」の中で公表している数字です。 ・内閣府HP:高齢社会白書 その高齢社会白書によると、日本の総人口は2019年10月1日現在で1億2, 617万人です。それに対して65歳以上の人口は3, 589万人、高齢化率は28. 4%となっています。 高齢社会白書がはじめて公表された1997年の統計では、1996年の高齢者は 1, 902万人、総人口の15. 1%でしたので、ここ10年ちょっとの間で高齢化が進んでいることがわかります。 今後の日本は、高齢化とともに人口減少がさらに進んでいくと考えられていて、2030年には人口1億1, 913万人に対して高齢化率が31. 2%、2050年には人口約1億192万人に対して高齢化率が約37. 7%になると推計されています。ご自身やご家族は、2030年・2050年には何歳になっていますでしょうか? 高齢化率の増加は平均寿命と出生数が大きく関係しています。平均寿命は男女ともに延びていて、2018年の平均寿命は男性81. 25歳、女性87. 32歳ですが、2050年には男性84. 02歳、女性は90歳を超え90. 40歳になると推計されています。 それに対して出生数は、2010年の107. 1万人から2018年には91. 少子高齢化が進むと起こる影響. 8万人まで減少し、2030年には81. 8万人、2050年には65. 5万人まで減ってしまうとされています。このような数字からも今後さらに「少子高齢化」が進んでいくことがわかると思います。 高齢化率が上がると負担が増える? 平均寿命が延びることで人生が長くなるのは悪いことではありませんが、そのための生活資金の準備や万が一病気や介護状態になった場合の備えなどが必要となってきます。 生活資金は公的年金である程度準備でき、病気・介護については健康保険・介護保険制度でカバーするという考え方もできますが、少子高齢化によってこのような「社会保障給付費」が日本の財政の大きな負担になっているのも事実です。 社会保障給付費はこの30年の間に約2.
そうはいっても、少子高齢化を背景として、年金保険料を負担する担い手となる若い世代が少なくなる一方、年金を受け取る高齢世代は増加を続けています。さらに、日本銀行が超低金利政策を続けていても、日本経済はいまだにデフレから脱却できていません。さまざまな要因が重なり、年金財政のバランスをとるには年金給付額の引き下げは避けられないと政府は判断したのでしょう。 政府は2017年(平成29年)度の年金支給額を0. 1%引き下げると発表しました 。これにより、国民年金と厚生年金ともに受け取れる金額が減額されています。このことから、日本の年金制度が破綻するリスクは低いものの、いぜんとして台所事情は厳しいものがあると判断できます。 出典:厚生労働省「平成29年度の年金額改定についてお知らせします」 年金受給開始年齢の引き上げもあり得る? 財務省は、厚生年金の支給開始年齢を68歳に引き上げる案を検討しています。少子高齢化による年金財政の悪化に歯止めをかける狙いがあります。「人生100年時代」を迎えるなか、将来世代がもらえる年金額が低下する形で重い負担を強いられる可能性があること、そして2035年以降団塊ジュニア世代が65歳になることなどを踏まえ、それまでに支給開始年齢を引き上げるべきとの考えを持っているよう です。 出典:時事ドットコムニュース「財務省が年金支給68歳開始案=高齢化対策で審議会に提示-実現には曲折も」 まとめ これまで、日本の年金制度の現状や将来見通し、年金積立金の運用を行うメインプレーヤーであるGPIFの存在などをお伝えしてきました。 最後となりますが、年金は国民1人1人の老後生活を安定させるための大切なお金です。支払った保険料がどういった形で運用されているのか、または年金支給額は今後どのように変わってくるのかなど、国民1人1人が厳しい目で、その動向をチェックしていくことが大切でしょう。 監修:元木 進一(ファイナンシャルプランナー)