この記事に対する皆様のご意見、ご要望をお寄せください。今後の記事制作の参考にさせていただきます。(なお個別・個人的なご質問・ご相談等に関してはお受けいたしかねます。) ご意見・ご要望
この10 年で、教員が一方的に話し続けるような講義スタイルの授業はだいぶ減り、授業中に子どもたちが話し合う場面が確実に増えてきました。それは喜ばしいことですが、その話し合いは「対話的な学び」になっているでしょうか。「深い学び」につながっているでしょうか。そこで、次のステップとして、対話の質を向上させるにはどうしたらいいのか考えてみたいと思います。 現状の対話の問題点と管理職のするべきことを明らかにするため、対話に注目して小中学校に助言を行っている岐阜聖徳学園大学の玉置崇教授に話をうかがいました。 玉置 崇(たまおき・たかし) 1956年、愛知県生まれ。 岐阜聖徳学園大学教授。公立小中学校教諭、国立大学附属中学校教官、中学校教頭・校長、県教委主査、教育事務所長などを経て、2015 年4 月より現職。教員養成に精力的に取り組み、『総合教育技術』誌で「笑顔でつながる学校づくり」を好評連載中。 深まらない会話は、対話ではない 「主体的・対話的で深い学び」が推進され、多くの小中学校で教員が一方的に教える講義スタイルの授業から、子ども同士のコミュニケーションを増やす授業へと変わってきたのはとても良いことです。しかし、最近、気になるのは対話の質です。子どもがペアやグループで話し合う機会を増やせば、それでいいと思っていませんか?
1. 12)基調講演より (2017年4月掲載)
"ダメ事例"から授業が変わる!
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小学校のアクティブ・ラーニング入門―資質・能力が育つ"主体的・対話的な深い学び" (BOOKS教育の泉)
3月に入り、海外からの一般観客の受け入れを断念する方針を固め、慌ただしさが増す東京オリンピック・パラリンピック。 観客数の上限についてなど、続くさまざまな検討をどう捉えるべきか──。延期開催の経済効果について、野村総合研究所の三﨑冨査雄氏が執筆した「笹川スポーツ財団 スポーツ 歴史の検証」の記事を転載する(2021年1月12日掲載、無断転載禁止)。 氏の観点から過去のオリンピック・パラリンピック大会における功罪のレガシーに焦点を当てた内容だ。 中国・武漢から出た新型コロナの世界的蔓延の影響で、2020年7~9月に開催予定であった東京オリンピック・パラリンピック大会は、丸1年先送りとなった。1896年から始まった近代オリンピックで開催時期が一年先送りになった例は初めてである。 1年の延期にかかる追加費用は3000億円とも言われてきたが、コロナ感染が世界的にも収束するかどうか見通せない状況で、2021年夏の開催も本当に実現するのかどうかについては今なお懐疑的な見方もあり、予断を許さない。産業能率大学スポーツマネジメント研究所が2020年7月にスポーツファンを対象に実施したアンケートでは、84.
34-1, 2020年) 『市民協働におけるボランティアのあり方に関する研究-江戸川区子ども未来館を事例として-』(自治体学Vol. 32-2, 2019年) 『一之江境川親水公園周辺における景観形成の経緯と現状』(都市計画論文集Vol. 49 No.
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専任教員 経済・社会・雇用創造群 経済・社会プログラム / 雇用・人材育成・キャリアプログラム / 地域社会・介護福祉プログラム 経済・社会プログラム 梅溪 健児 教授 担当科目 日本経済論/経済学/実証分析入門/英語論文文献講読/経済政策論/プログラム演習/経済政策特殊講義/経済政策特殊研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ キーワード 東京集中、地方移住、結婚、出生、高齢化、人口減少、量的分析 研究テーマ 東京への一極集中及び東京からの地方移住、少子高齢化と日本経済、地域経済再生につながる経済政策の研究 プロフィール 京都大学経済学部卒業、カリフォルニア大学バークレー校経済学修士。経済企画庁入庁、OECD事務局エコノミスト、内閣府政策統括官(経済財政運営)、内閣府審議官、政策研究大学院大学教授、内閣府経済社会総合研究所長、東京大学公共政策大学院客員教授を経て、現職。 論文 『若年世代の東京転出の現状と展望に関する調査研究』(単著、社会文化研究センター、2020年) 「若年者の東京移動に関する分析」(共著、『経済分析』第195号, 2017年10月) 「進展する東京集中と経済成長の特徴」(『学術の動向』 Vol. 21, No.