と思わないでもありませんが、元々、人は自分が見たいものを見たいようにしか見れない生き物ですし……ね?
読者 写真や画像に元々入っているロゴや、自分で昔入れた文字装飾を消したい!
仕上げ:「ペイント」を使って極端な部分を微修正 そして、先程の画像から貼り付けのパターンですと、 ▼どうしてもこのように色味が極端な部分・貼り付けたことが分かる不自然な部分が発生します。 ▼そういった箇所は ペイント ツールを使って、微修正を行っていきます。 上記のように「スポイト」を使用して元の色を抽出しながらペイントを行っていくことで簡単に元画像(この場合「ボウルの影」)を再現することが出来ます。 ▼そして先程のボウルの影部分をペイントで修正するとこのように。 まだ細かい粗の部分がありますがあとはお好みでペイントツールなどを使ってそのまま描画していきましょう! PicsArtで文字消しの完成画像 完成画像はこちらです! まだ粗のある部分、画像を貼り付けた部分は色の差がはっきりしているところなどがありますが、気になる箇所は ペイント ツールで ▼「透過度」 の項目を下げると、抽出した色を薄く塗ることができますので、 この手順で、上手く馴染ませていくことが可能になります。 【高難度】背景が複雑な画像への文字消しについて ここまででお気づきの方もいらっしゃるかと思いますが、今回題材にした画像については背景素材に少し大理石っぽいテクスチャが入っているものの簡素なものです。 おそらく文字消しを行うのに最も時間がかかるのが 背景が複雑な絵柄の素材での文字消し になるかと思います。 例えばこちら▼ この「SPRING」の文字、このような画像の文字消しはもはや やる気と執念 によって取り組む他ありません。 ▼このようにクローンやペイントなどを駆使していくと ↑こちらは作業途中の画像です 出来る限りの範囲で文字を消すことができますが、 かなりの時間がかかります。 あとは最終的に持っていきたいクオリティまで 作業時間を費やして 行っていきましょうw まとめ いかがでしたでしょうか? 写真の文字を消すアプリ. このように方法としては基本的に 「既存のある部分から貼り付ける」 というのが主流になります。まさに移植とおんなじできれいな部分をあてがいたい部分に持っていくというイメージ。 物によってはかなりの時間がかかるケースもありますが、こちらのようなツールを使ってぜひチャレンジしてみてくださいね!
0 Dropbox Japan 株式会社では、東洋経済新報社と共同で「シリーズ働き方改革」と題し、企業の働き方の課題解決の一助となるような様々なテーマでカンファレンスを開催しております。2019 年下半期には、建設業の皆様に向けて東京・大阪・名古屋の 3 都市で開催し、多くの方にご来場いただきました。当日の様子は、本記事後半で東洋経済オンラインに掲載されている開催レポートをご紹介いたしますので、ぜひご一読ください。 さて、本カンファレンスでは、毎回お申し込みいただく際に様々なアンケートを実施しています。建設業の皆様向けに開催したカンファレンスにおいてもアンケートを実施し、400 名を超える皆様ご回答いただきました。これまで回答内容を広く公開しておりませんでしたので、今回、こちらでご紹介をさせていただきます。 目次 「長時間労働の是正」は 46%、「生産性向上」は 31%が対応済み 「長時間労働の是正」、「生産性向上」対応済み企業は、 「数値目標」を持っている傾向 「対応済み企業」と「数値目標あり」は、 従業員規模に比例 建設業の「働き方改革」の「数値目標」とは 「長時間労働の是正」、「生産性向上」対応済み企業の多くは、 目的とする IT システムを導入済み シリーズ働き方改革「建設現場における"生産性向上"の方向性」 セミナーレポート 1. 「長時間労働の是正」は 46%、「生産性向上」は 31%が対応済み Dropbox Japan では、2019年 5月、 働き方改革の実態を把握することを目的として、約 2, 000 名を対象とした調査 を実施しています。調査の中では「働き方改革の目的」に関して質問をしていますが、回答から「長時間労働の是正」と「生産性の向上」が主な 2 つの目的であることがわかりました。各カンファレンスにおいても、様々な業種の方々に働き方改革の目的としての「長時間労働の是正」と「生産性の向上」に対する対応状況について伺っています。 建設業の皆様の回答を拝見すると、「長時間労働の是正」については 46%が「対応済み」と回答しているのに対し、「生産性の向上」については、31%が「対応済み」と回答しています。この「対応済み」の割合は、他の業種と比較すると、建設業の対応状況は低い結果となっています。これは、建設業が「働き方改革関連法」で規定されている、時間外労働上限規制一律適用の対象外であることが影響しているとも思われます。建設業では対応が難しいテーマであることが伺えるかがえる一方で、7 割近くの人が生産性の向上について「これから対応予定」回答されていることから、関心が高いテーマでもあることがわかります。 2.
では、この「働き方改革関連法案」はいつから適用されるのでしょうか? 一般的な大企業は2019年4月から、中小企業は2020年4月からとされていますが、建設業については5年間の猶予期間が設けられていますので、 2024年4月から企業規模を問わずに適用されることになります。 労働時間の把握も義務化 そして、「働き方改革関連法案」と並行して、労働安全衛生法の改正も進んでおり、 企業に「従業員の労働時間を適切に把握すること」を義務付ける方向で進んでおります。 意外なことではありますが、これまで法律では「労働時間の把握」については明記されていませんでした。とは言え、事業主が保存すべき法定三帳簿に「出勤簿」があるため、ある程度はざっくりと記録していたところも多いかもしれませんが、 労働時間の把握は「客観的で適切な方法で行わなければならない」とされる見込みです。つまり時間外労働の上限規制の適用とともに、従来とは異なる厳密な勤怠管理が求められることになります。 36協定を違反したらどうなるか? 2024年4月からは建設業界にも時間外労働の上限規制が適用されます。これまでの内容をまとめていきますと。「36協定」は各事業所で締結する労使協定なので、 36協定を従業員と締結していない企業は、残業が禁止となります。 また36協定を締結している場合でも時間外労働は「月45時間・年360時間」までが上限となります。「特別条項付き36協定」を締結することで労働時間の上限を増やすことができます。 では、36協定を違反した場合はどうなるでしょうか?36協定を違反する例として、大きく下記に大別することができます。 36協定を締結していないにも関わらず残業させた 締結時に社員の過半数代表と締結しない or 企業側が一方的に指名した 36協定で定めた上限を超えて残業させた このように違反した場合は、 「6カ月以下の懲役または30万円以下の罰金」が科せられることもあり、その適用は事業主だけではなく、残業の可否の権限を持っている上司も罰せられることがあります。 労基署の調査が入り、是正勧告され、それでも状態と改善しないようですと悪質と判断され、罰則が適用されることとなります。 あと5年、されど5年……準備をすべきことは?
国土交通省が建設業界の生産性向上を目指して掲げた「i-Construction」。ICTやAI、ロボットを活用した働き方改革の波が、皆さんの周りでも少しずつ変化が生まれてはいないでしょうか?例えば、現実の世界ではすでにこんな技術が進んでいます。 ドローンを使用した3D測量 BIM/CIMを活用した業務効率化 VRを活用した危険予知訓練 3Dプリンタを活用した建築物・建材 などなど 世界的に急速に広まっていく建設業界のデジタル化の波は、日本も例外ではありません。 この潮流は、労働人口の減少と密接な関係がありますが、建設業界の未来はどのように変化していくのでしょうか? 今回は、日本でただ一人の建設ITジャーナリストである家入龍太氏のセミナーをもとに、建設業界のICT化・デジタル化の現状と未来を紹介していきたいと思います。 いま建設業界で求められる労働生産性 今回の記事は、2018年5月23日に開催された建設通信新聞主催・株式会社Box Japan共催によるセミナー「建設現場が楽になるデジタル革命」の内容をレポートしていきます。 登壇したのは、webサイト「建設ITワールド」などで知られる建設ITジャーナリスト・家入龍太氏。 建設業界で労働生産性向上が急務である理由として、まず「労働人口の減少」と「建設投資額」の関係性からスタートしました。 <国土交通省「平成29年度 建設投資見通し」よりグラフを作成。2015・16年度は見込み。2017年度は見通し> <国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」よりグラフ作成> 上記のグラフのように、建設投資額は、1998年には71. 4兆円だったのが、2010年には41. 建設業事例から見るシニア人材活躍のポイントとは | 働き方改革ラボ. 9兆円にまで下がり、2017年には東京オリンピックの影響もあり、55兆円まで復活しています。しかし、2020年以降リニアモーターカー特需も予想されますが、大きく建設投資額が増えることは考えにくい状況です。 また日本における労働人口が減少するのは確実です。全体の労働人口ともに15〜64歳の層が減少し、65歳以上の人口は増えていきます。人口減は建設産業だけではなく日本の全体が直面する問題ですので、 各産業や企業が人材確保により力を入れてきます。そのなかで入職率が問題となっている建設業界の将来は明るいとは言えないでしょう。 売上を伸ばすには、基本的に「単価を上げる」と「お客を増やす」のどちらかですが、建設投資額の伸びが期待できず、労働人口が減少するなかでは、どちらも厳しい道程となってきます。 投資も人が減るなか、どうやって業界を拡大させるのか?
』もご参照ください。)人口が減り、働き手が減るのは避けられない状況で、内閣がいうような一億総活躍社会にするためには、仕事環境の改善は必須といえるでしょう。 法整備はもちろんのこと、会社主導でさまざまな働き方改革が進められ、すべての労働者が働きやすい環境で働ける時代が来ることを願うばかりです。
「建設業働き方改革加速化プログラム」が策定されて以降、建設業界の働き方改革はどう変わったのでしょうか。長時間労働や給与、生産性の向上に関する施策・取り組みを、建設業の働き方改革事例として取り上げます。
RPA導入で事務作業を自動化 プログラムを学習させれば、簡単な転記作業や入力作業を行ってくれるRPAも、生産性の低下を防止してくれるツールです。 データさえ入力すれば、RPAが作業してくれるため、業務の効率化が図れます。 ただし、導入にかかる費用が高いため、導入後の活用の仕方を考えてから導入するのがよいでしょう。 参考: RPA選びで絶対に押さえるべき5つのポイントとは?
「長時間労働の是正」、「生産性向上」対応済み企業は「数値目標」を持っている傾向 アンケートでは、取り組み状況に加え、働き方改革推進に向けた、数値目標の有無も伺いました。その結果を取り組み状況と組み合わせて比較すると、それぞれのテーマに取り組み済みである多くの企業で、数値目標を持っていることがわかりました。 3. 「対応済み企業」と「数値目標あり」は、従業員規模に比例 取り組み状況について、従業員規模別に分けると、企業規模が大きくなるにつれ、対応済みの企業が増えている傾向がありました。 また、数値の目標に関しても、企業規模が大きくなるにつれ「持っている」と回答された方が多い傾向でした。 4. 建設業の「働き方改革」の「数値目標」とは アンケートでは、自由記入として「数値目標の内容」を伺い、多くの皆様にご記入いただきました。数値目標などをこれから検討される方のご参考になるのではないかと思い、こちらに一部をご紹介させていただきます。なお、内容に関しましては、ご記入いただいた内容をそのまま掲載しております。 5. 「長時間労働の是正」、「生産性向上」対応済み企業の多くは、目的とする IT システムを導入済み IT システムの導入状況に関して、「長時間労働の是正」および「生産性向上」の両項目について対応済みの企業は、目的とした IT システムをすでに導入済みであることがわかりました。建設業においても、長時間労働の是正や生産性向上に対応するためには、IT システムが活躍する場面が多いことが伺えます。 飛島建設様事例動画 弊社の建設業のお客様である飛島建設様では、従業員の長時間労働の是正および、生産性の向上の一環として、 Dropbox Business をご導入いただきました。ご紹介動画を掲載いたしますので、ぜひご覧ください。 6. シリーズ働き方改革「建設現場における"生産性向上"の方向性」セミナーレポート 今回こちらでご紹介させていただいた調査内容は、カンファレンス当日のオープニングトーク内で、一部をご紹介しております。その他、基調講演やゲスト講演の内容については、東洋経済オンラインに掲載されている開催レポートで公開しています。当社製品をご利用いただいている企業のご講演もございますので、ぜひご一読いただければと思います。 ■開催概要 日時:2019年 8月 27日 会場:赤坂インターシティコンファレンス 主催:東洋経済新報社 協賛:Dropbox Japan 協力:L is B、オートデスク、太陽工業、ダットジャパン、トランスコスモス、日本オラクル、フォトラクション、レゴリス、YSLソリューション、ワイズ、ワークスモバイルジャパン 開催レポートはこちら 日時: 【名古屋会場】2019年10月28日 【大阪会場】 2019年10月30日 【東京会場】 2019年10月31日 開催レポートはこちら