抄録 日本の都市地理学の歴史を振り返ると,高度成長期においては都市化研究(論争)が,高度成長期の終焉からバブル経済の崩壊までは大都市圏の構造変容研究が,それぞれ学会をリードしてきたといってよいであろう.前者は,大都市圏が外延的に膨張していく現実をどう捉えるかにかかわる研究・論争であり(阿部2003),後者は外延的膨張が一段落する中で,従来の求心的な大都市圏の地域構造がいかに変化するかを論じるものであった(富田1988;森川1988;藤井1990).いずれの時期の研究も,単線的な都市の発展段階論を前提とし,そこにおける段階の遷移を実証的に把握することに重きが置かれた.発展段階論は必然的に時間軸を伴うが,それは大都市圏の変容を,社会・経済的な文脈を伴った「歴史」の中に位置付けることを必ずしも意味しない.また,上述の研究においては,発展段階の遷移の指標として人口動態が用いられたが,それは諸属性を捨象した抽象的な量に過ぎなかった. 1990年代に入ると,高度成長期以降に起こった日本における大都市圏の急激な拡大が,第一次ベビーブームコーホートを含む人口規模の大きなコーホート(郊外第一世代)のライフコースと密接に関連していること(伊藤1984)が意識され,大都市圏の拡大との関連において住民のライフコースを分析する研究が登場した(谷1997;川口1997;中澤・川口2001).こうした研究は,住民のライフコースというミクロなプロセスを,大都市圏の変容というマクロなプロセスの営力の一つに定位するとともに,少なくとも非大都市圏出身の男性世帯主の住居経歴については,「住宅双六モデル」とでもいうべき単線的な発展段階論が相当程度当てはまることを示してきた. 「住宅双六モデル」が一定の説明力を持ちえたのは,郊外第一世代がライフステージと住居形態との対応関係が強いライフコース住居経歴をたどり,しかも結婚後も仕事を継続する女性が少なかったからである.しかし郊外第一世代の子ども世代(郊外第二世代)では,晩婚化・非婚化が進展し,結婚後も働き続ける女性,あるいはしても子どもをもうけない世帯が増加するなど,ライフコースの多様化が著しい(中澤2006).戦後日本の大都市圏の構造変容のミクロな規定要因であった「住宅双六モデル」は,すでに説明力を大きく減じている.それは同時に,大都市圏の変容のプロセスが,単線的な発展段階論では語りえなくなったことを意味する.