#鉄道 « 越後交通のMP38 | トップ | 三丁目の夕日的5月のハイライ... » 最新の画像 [ もっと見る ] 東海道新幹線700系のぞみ408号乗車記 1年前 記事一覧 | 画像一覧 | フォロワー一覧 | フォトチャンネル一覧 « 越後交通のMP38 三丁目の夕日的5月のハイライ... »
5時28分会津若松発新潟行きの磐越西線に乗ってます。会津若松を出てすぐのあたりだっただろうか。。すっかり稲もみどり一色 からのすっかり明るくなってますが、新潟駅8時52分に発した白新線(羽越本線直通)村上行きに乗ってます。 磐越西線内では県境あたり(山都)までは起きてたんですけど、さすがに約3時間は起きてるのは無理ですね。 しかし、とてもいい天気! 今年の夏もここに来ました、村上駅!!(当然か... ) ここからは本当に大好きキハ40系列のキハ47形に乗車。正直これに乗らなければ旅情は感じられないと思う。 ここからは10時27分発の酒田行きに乗車して、3駅目の桑川へ。 とその前に、約20分間の空きを利用して、1回駅外に出てみました。ちょうどお盆の帰省と重なったので、割と多くの人がいました。 あいかわらず、村上以北からは海沿いを走るのでとてもいい景色!!
シーユーアゲィン! そして駅からバスに乗って温泉街へ。 あまり人おらず 足湯。こんな暑いなか日向で足湯に浸かる人はいないであろう。 まぁ来たからには1分でも浸かるけどね お昼に弁当を食べたのにも関わらず、また昼飯。 というよりもともとはあつみ温泉で昼食を取る予定だったのだ。 昼食は昔ながらの喫茶店のような食堂「ますもと」。 オムライスを注文。「開いたらフワフワ~」じゃない昔ながらのオムライスでした。自分はこっちのタイプのオムライスの方が好きです。とても美味しかった。翌日またオムライス食べたくなって、晩飯にオムライスを食べちゃうくらい、美味しかったです。 あつみ温泉駅にもどりました。 次は14時1分発のいなほ5号に乗車します。本数が少ないので特急に課金します。 きましたきました。旅行記を始める前、2014年の夏以来の乗車。 余目駅へ向かいます。 あつみ温泉駅以北からは海を離れ、内陸部を走ります。 本日の終点、余目駅に到着!! 果てしない鉄道乗車記 新潟・南東北観光列車乗車記⑥ 山形県に突入. 本当は酒田まで行きたかったけど、時間の都合で余目までにしました。 けど下調べしたらいろいろと面白そうなのがありそうでした。 まずはお風呂へ。 徒歩10分ぐらい、「町湯」です。 庄内町という地方にしてはやたらオシャレすぎる建物。それもそのはず、デザイナーを使い外装・内装にこだわったみたいです。 お風呂自体もまぁまぁよかったので、ぜひ寄ってみてくだされ。 次は余目駅真ん前にある「クラッセ」です。 中にはお土産屋、パン屋やレストランなどがあります。きらきらうえつに乗ればクーポンが貰えて、お土産屋で小袋に入ったコーヒー豆が貰えます。 自分はだだちゃ豆関連のお菓子やパンを買いました。 余目駅周辺を約2時間滞在。陸羽西線に乗り換える時にしか降りないようなここ余目駅で、とてもいい時間を過ごせました。 では、16時21分発新潟行ききらきらうえつで帰ります。 再び笹川流れを撮影。 笹川流れといえば夕日。 しかし夕日というにはまだ明るすぎる… 快速なので余目から新潟まで2時間ちょっとであっという間に、新潟に到着しました。 今回はこれにておしまいです。 ありがとうございました。 旅の計画・記録 マイルに交換できるフォートラベルポイントが貯まる フォートラベルポイントって? フォートラベル公式LINE@ おすすめの旅行記や旬な旅行情報、お得なキャンペーン情報をお届けします!
交通新聞 (交通新聞社): p. 1. (1991年6月12日) 関連項目 [ 編集] 日本の列車愛称一覧
ご参考 法務局ホームページ 管轄のご案内 商業・法人登記申請手続 不動産登記申請手続 RELATED Navigation
私は、2019年に一般社団法人日本リハフィット協会を立ち上げました。 一般社団法人の理事の任期は、2年以内と定められています。 そのため、理事の重任などは、2年以内に法務局に申請する必要があります。 1〜2年に一度、行われるのであれば、自分で行った方が費用をおさえられます。(登録料のみ必要) 司法書士の先生に依頼すると、依頼分のお金がかかります。 そこで今回、初めて自身で登記申請に行ってきました。 申請へ向け、法務局のホームページや、司法書士の事務所のサイトを何度も確認しました。 私には、とても難しかったです。公的書類…そんなの作ったことないよ〜って。 そんな立場からの記事です。 司法書士の先生にお願いしたいけど、費用をおさえたいですよね? 実は、この記事で紹介する『役員変更登記申請の方法』を知ると、自分で役員変更登記申請を行えます。 なぜなら、私は初心者で申請してみて、登記を行えたからです。 この記事では、役員変更登記申請の方法をご紹介します。 記事を読み終えると、役員変更登記申請の初心者でも、自分でできます。 ※本記事は自分で行った経験を書いているため、条件によって当てはまらない場合があります。詳しくは管轄法務局や司法書士にご確認ください。 登記申請の流れ 登記申請の大まかな流れです。 必要書類を準備する。 必要書類を持って管轄の法務局へ行く。 登録に必要な収入印紙を買って貼る。(法務局で買える) 法務局の窓口に収入印紙を貼った必要書類一式を提出する。 不備がある場合は連絡があり、指摘内容を修正して再提出。ない場合は、予定日に登記完了。 2〜4は、法務局内で完結します。 なので、登記申請における最重要のポイントは、 「1.
この記事では「あなたに役員変更に伴い必要となる網羅的な情報を提供し、登記変更手続きを最短で済ませる方法」を記載しています。 まずはじめに 今、この記事にたどり着いたあなたは「会社の役員変更時の登記変更手続き」についてお調べのことと思います。 調査は順調に進んでいますか?すでに「役員変更に伴い必要となる手続き」を全て把握出来ていれば良いのですが、専門的で詳細な知識が必要となりますので、まだまだこれからという状況かもしれませんね。 あなたはこれまでにインターネットで調べものをするときに「知りたい情報が全て揃っているサイトやメディア」にすんなりと遭遇できたことはありますか? 私の場合は、なかなかそのような完璧なサイトやメディアに出会うことができません。 ある1つの調べ事に対して、複数のサイトやメディアを経由なければ情報を得ることが出来ません。これってすごく面倒臭いですよね。 この記事ではそんな面倒臭さを一掃できるよう、役員変更に伴う登記変更手続きはもとより、それ以外にも必要となる手続きなどの情報を記載します。 今、こんなことを思っていませんか? 役員変更(新任・辞任・重任・退任)をするのはいいけど、どんな手続きが必要なのかを調べるのが面倒くさい 諸々の手続きを簡単に済ませられる方法はないのか この記事の目的は以下の通りです 株式会社の役員変更に必要な情報を記載し、あなたの調べものを完結させる 役員変更に伴い必要となる手続きをわかりやすく記載する 一番手間のかかる登記申請を最短で済ませる方法を案内する 順を追って説明しますので、是非最後までお読み頂ければ幸いです。 株式会社の役員の基礎知識 すでに身に着けている知識だと思いますが、まずは株式会社の役員についてご説明します。 株式会社の役員とは、取締役・会計参与・監査役のことを指します(329条)。 会社法施行規則では、執行役も含め役員と呼ばれますが、会社法上では役員ではありません。 ただし、「役員等」という表現の場合はこの限りではなく、取締役・会計参与・監査役に加え、執行役・会計監査人も含まれます(423条)。 また、以前は株式会社の設立には「取締役3名以上、監査役1名以上」が必要でしたが、現在の条件は、非公開会社(※)については取締役が1名いれば足りるため、一人会社を設立することが可能となっています。 (※)非公開会社とは?
記事の概要 司法書士に頼らずに、自分だけで登記をする方法についてポイントを絞って解説します。 司法書士事務所を開業して今年で10年目に入りました。 日々の業務をしていて、感じたこと考えたことをブログでお伝えしております。 この記事を読むメリット 自分で登記申請をするとき、まず当たるべき情報源と法務局の相談窓口の効率的な利用法が分かる。 そんなこと解説したら、「司法書士の仕事が減ってしまうのでは?」というご意見が出てくるかもしれませんが、私は特に気にしていません。 この記事は、ほぼほぼ集客ではなく良質な情報提供を目的にしています。 ここにたどりついた視聴者は、ネットリテラシーがあり、かつ登記費用を節約したい方だと思います。 ぜひ、解説を聞いてチャレンジしてください。 もしその上で自分で出来なさそうだったら、司法書士に依頼してください。 自分でやった時より、時間の節約にはなります。ただし、司法書士への報酬は必要になります。先にお見積もりをお取りいただいて、ご検討してから、ご依頼してください。 この記事の概要 やるべきことのポイントは次のとおりです。 電話相談で自分がするべき登記を特定する 申請書は法務局ホームページの申請書のページでダウンロード パソコンで記入した後に、法務局の相談窓口に予約してから訪問して相談を受ける 相談内容を受けて書類を修正して登記申請する 1. 電話相談で自分がするべき登記を特定する 電話相談をするのは、自分がしなければならない登記が何なのか分かる必要があるためです。その整理のためにまず電話相談に電話するのです。 会社の登記でしたら会社登記簿謄本(会社の登記事項証明書)、不動産の登記でしたらその不動産登記簿謄本(土地・建物の登記事項証明書)をご準備いただいた方がお話はスムーズに進むとおもいます。 電話相談は、会社や不動産の所在地を管轄する法務局にお電話されることを強くお勧めします。管轄外のケースには回答してもらえない場合があるためです。 東京法務局の場合は、以下のページに記載がある「登記電話案内室」の電話番号におかけください。 ※法務局によっては電話相談では対応していない場合があります。その場合は、管轄の法務局にお問い合わせください。 ご参考 東京法務局 管内法務局一覧「登記電話相談室」 2. 申請書は法務局ホームページの申請書のページでダウンロード ネットで検索して調べてみると、ネット上にいろんな申請書のひな形が転がっていますが、必ずしも最新の法改正を反映した内容とは限りません。 割と古い情報のままのホームページが多いです。 しかも書類に書き込めるワードファイルで公開しているホームページは少なめです。 そのため、法務局の公式ホームページから登記申請書をダウンロードすることをおすすめいたします。 ご参考 商業・法人登記申請手続 不動産登記申請手続 3.