ヤムニョムチキンとか、砂肝とか 出来上がってるお惣菜も美味しいですけど、 ひと手間加えると、もっと美味しくなります。 サラダチキンに梅干し、胡瓜、塩昆布の組み合わせも、おつまみでよく作ります。
いよいよ東京五輪が開幕する。 開幕が間近に迫っていながら、メディアの報道は相変わらずの東京五輪批判だ。しかも、標的をバッハ会長に定めている。「バッハ会長歓迎会」とメディアは一斉に報道しているが、あくまでも主催者は組織委員会だ。 組織委員会を批判せずにバッハ会長に矛先が向くのは腑に落ちない。ちぐはぐな報道をしているメディアだが、更に呆れることがあった。それが東京五輪の競技中継だ。 サンデーモーニングとモーニングショーは競技に関して報じることに肯定的な姿勢を示した。東京五輪批判、東京五輪中止を煽っていながら、だ。 この2番組は早期に打ち切られるべきだ。 サンデーモーニング、コメンテーター全員で反対していましたよね???
「自筆証書遺言保管制度」についてはまた次回のブログで触れたいと思います。 ちなみに 「遺言書勉強会」ではこの保管制度についても、しっかり解説します! しかも、遺言書勉強会では 「現場からの声」や講師である「司法書士の経験談」付きで解説します(笑) 今度は是非、勉強会で解説を聞いてみて下さいね♪ 以下お知らせ。 【遺言書勉強会8月開催分のお知らせ】 「遺言の書き方勉強会」を8月も開催します! ・遺言の作成について考えている方 ・相続について考えないといけないとお考えの方 ・子どものいらっしゃらないご夫婦様 などの方々は、 是非一度聞いて頂きたい内容のセミナーです。 コロナ対策ということで、 ・少人数制(最大8名)での開催 ・会場を常時換気 ・受講者、講師、スタッフ全員のマスク着用 ・ソーシャルディスタンスの確保 ・消毒の徹底 などの対策を施した上で開催しております。 また、会場へ行くのが難しい場合などは、オンラインで開催することも可能です。 8月の「遺言の書き方勉強会」の開催予定日は、 第1講 が 8/ 17(火)10:00 ~ 11:30 第2講 が 8/ 24(火)10:00 ~ 11:30 会場 は 熊本市 中央公民館(白川公園隣り) 参加費は無料です。 参加申し込みはお電話かインターネットで承ってます。 ☎096-372-8500 インターネットの申し込みは こちらをクリック (必要事項をご記入の上、送信して下さい)。 皆さまのご参加を心よりお待ちしております。 またセミナーのご依頼も承っております。 「ちょっと遠いけど依頼できるかな?」 「参加人数は決して多くないけど大丈夫でしょうか?」 という方も先ずはお気軽に ☎096-372-8500 までご相談ください。
こんにちは、川田です。 社員にどうも活気がなく、業績も思うように上がらない。 そんな時「意識改革が必要」と考える経営者は多いと思います。 とはいえ「意識を変えろ」と言ってすんなり変わるものならいいですが、そう簡単なことではないのが現実。 今回は当社で社員の意識改革を行い、実際に起こった事例を挙げながら、社員の意識を変えるとはどういうことなのか、必要性やポイントとあわせてお話していきます。 目次 社員の意識改革はなぜ必要なのか?
経営側の意識改革がなぜ重要なのか、ここでも当社の事例をみながらご説明しましょう。 経営側の意識を変えたことで主体性が高まった事例 僕が常務取締役を務める「ジョンソンホームズ」では、新築住宅ブランド「COZY」が長らく好調でした。 しかし、ここ1年ほどはやや不振で、僕自身が介入したり、営業担当者たちとさまざまな対策を講じたりと努力しましたが一向に成果が上がりません。 その中で僕が感じたのは「川田さん(僕)が言った通りにできているか」に主眼が置かれていて、社員それぞれに「自分がどうしたいか、どう思うか」という視点が抜けているということ。 そこで、最近 「チーム自治」 を取り入れました。 チーム自治のルールは次の2つ。 社員を数人のチームに分け、現時点での課題と対策、目標達成のためになすべきことなどを、新卒1年目を含めたメンバー全員で話し合うこと。 僕たち上層部は干渉しないから、それぞれがいいと思うやり方を選んで進めること。 例えば課題が「集客」なら、以前は集客イベントの企画立案をマーケ室という部署に頼り切っていたために、決まったことをこなすだけの「与えられる仕事」になってしまっていました。 チーム自治では、どのようなイベントをどのように行うかをメンバー全員で模索させるのです。 チーム自治を取り入れた結果、業績がアップ!
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近年、働き方改革など、会社のあり方やその価値観などに様々な改革が求められるようになってきています。この記事ではそうした改革のうちの一つである「意識改革」について、経営者層やマネージメント層、人事に関わる方が知っておくべき内容をまとめ解説します。 意識改革の原則や、意識改革に必要な組織改善、役に立つツールなども紹介しているので、組織での意識改革の際に参考にしてみてください。 1. 会社の成長速度を促進させる、意識改革について 会社における意識改革とは、業績・職場環境改善や社員教育を目的に行われ、働くその意識および行動をより良いものに変えていこうという、会社・組織および社員の成長を促す活動であり、スローガンのようなものです。 意識改革をすることで、結果として生産性や業務効率の向上にも繋がります。 例えば、「給料さえ貰えれば十分」、「会社や上司から言われたことだけやろう」こうした社員ばかりの会社ではこれからの時代決して生き残っていくことができません。仮にこうした社員がそれぞれに意識改革を行い、働き方に対する意識や姿勢を変えていったとしたらどうなるでしょうか。 「成長し自分を変えていきたい」、「会社をもっと盛り上げていこう」、「職場環境がよくなるような提案を自発的にしよう」受け身で消極的だった社員がこのようなマインドになれば、会社がよりよい方向に向いて進んでいけることは間違いありません。では実際にこの意識改革をどのように行っていけば良いのかという点について、次項より解説していきたいと思います。 2020/07/28 従業員満足度を高める方法と成功している企業の取り組み事例 「優秀な人材を確保するためには、従業員満足度の向上が欠かせません。」 このようなことを聞いたことがありますか? 実際に従業員の満足度が高い企業に優秀な人材は集まり、従業員の満足度が低いと優秀な人材は流出して... 意識改革の意味とは？成功させるための方法とポイントを紹介！ | ブログ | ハイジ | 組織サーベイ・組織改善ツール. 続きを見る 2.
意識改革の意味とは 意識改革とは、仕事を行う上や組織で働く中で考え方や態度などを変えるという意味で使われます。 これまでの業務の取り組み方や優先順位の付け方、意思決定における判断基準などの意識を変えていくことで、最初は意識からですがそれが習慣となり行動も伴って変わって行きます。 個人で意識改革を行う場合のポイントとしては、 無理に大きく変えようとせず始めは小さく変える 自分を客観視した上で何から変えるべきかの課題を把握する の2つがあります。 自分だけだと意識改革が難しい場合は、上司や同僚に協力してもらい小さく少しずつ積み重ねていきましょう。 意識改革を行う目的 意識改革を行う上では、何を目的に従業員の意識を変えるのかが重要になります。 よくあるケースとしては、 ビジョンや目標達成 利益創出や経費削減 働き方や生産性の向上 チームでの連携 などがあり、それぞれ何をゴールに設定して意識改革を行うのかでも従業員がそれぞれ意識することも変わってきます。 意識改革を実施するメリット・効果 従業員の意識改革を実施するメリットや効果としては以下のようなものがあります。 1. ビジョンや目標達成に向けて全員の方向性を統一できる 意識改革を行う上で、目の前の業務をただこなすのではなく、最終的にどこに向かっているのかを理解し意識してもらえるだけで、仕事へのやりがいを感じ、取り組む姿勢や実際に取り組む内容も変わることが期待されます。 2. 組織文化の醸成 従業員の意識改革の目的が会社が定めるバリューや行動指針に基づくものであれば、従業員はその推奨された行動や思考をするように意識しますので、それが全員に浸透することでその会社ならではの組織文化になっていきます。 3.
まとめ 意識改革を行うことで、社員一人一人のパフォーマンスが上がり、組織や会社の業績向上が見込めます。意識改革を行うには、組織改革が必要であり、その改革にはサーベイ用のツールが役立ちます。
どこで意識改革のフローが止まっていたか分かりましたか? そもそも、組織の課題がどこにあるか仮説は立ちましたか? このように論理的にあぶりだすことで、組織変革に対する有効なアプリーチが見えてきます。 場合によっては、社外の力を得るということも有効な選択肢と言えるかもしれません。なぜなら他社を知り、客観的に御社の意識改革成功の道筋を描き、実行と成果を促す知識と経験、そしてノウハウがあるからです。弊社は単なる「絵に書いた餅」ではなく「血の通った施策」つまり、 組織の現状を的確に捉え課題をあぶり出し、 その会社の実態に即した有効な意識改革アプローチがご提案できます。 過去300名以上の管理職、1200名の経営、人事とのコンサルティング経験を活かしてきっと御社にとってお役にたてるご提案が出来ますので、もしよろしければ下記まで一度ご連絡ください。 beyond global Japan和久田宛 最後に。 ここまでみてきたように、意識を改革のゴール、設計のポイントは企業課題によって異なることは言うまでもありません。ただ改革をして終わりなのか、改革を組織の変革まで繋げるのかで設計の仕方は異なってきます。 御社にとって、最も有効打となりうる意識改革アプローチを社内外のリソースを活かし実行に移してみてください。