MEDACTA 人工肩関節手術用手術器械
肩関節拘縮とは五十肩に代表されるような、肩関節の疼痛と関節可動域制限を主な症状とする疾患です。 五十肩とは、上記の症状が、明らかな外傷やきっかけがなく徐々に疼痛(特に夜間痛)が出現し、肩関節の動きが制限されてくるものを言います。 このような五十肩は、痛みの強い時期は注射療法が、痛みが和らぎ関節可動域制限が主たる症状の時期には理学療法が奏功するため、手術に至ることは殆どありません。ただし、五十肩と同様な症状でも、大きな外傷や骨折などに続発する拘縮(外傷性肩関節拘縮)や、糖尿病に合併した拘縮(糖尿病性肩関節拘縮)の場合は、理学療法だけでは治らないか、かなり時間がかかることが多いので、手術をしたほうが良い場合があります。 手術はすべて関節鏡視下に行ないます。5mm程度の創が2~3箇所で、硬く厚くなった関節包と言われる関節の一番内側の靭帯を、ぐるっと一周切離する方法です。手術時間は40分程度で、肩関節鏡視下手術の中では比較的容易な手術です(関節鏡視下関節包全周切離術)。 投球障害肩(上方関節唇損傷=SLAP損傷、腱板関節面断裂) 頻発年齢16~30才 投球障害肩とは?
「人工股関節」「人工膝関節」は聞いたことあるけど、 「人工肩関節」は聞いたことがない、 という方は多いのではないでしょうか?
人工肩関節置換術/人工肩骨頭挿入術について 人工肩関節置換術(じんこうかたかんせつちかんじゅつ)は、主に 変形性関節症(へんけいせいかんせつしょう) 、 関節リウマチ による痛みの除去、関節の機能回復を目的としています。肩関節の痛みの原因となる傷んだ骨や 軟骨 を取り除いて、人工部品に置き換えることで痛みと関節の動きの大きな改善が期待でき、国内では人工関節、人工骨頭(じんこうこっとう)を合わせて毎年約2, 000件の手術が行われています。 人工肩関節は、プラスチックでできた肩甲骨側部品と、金属でできた 上腕骨 側の骨頭ボール、ステムから構成されています。
介護老人保健施設の「他科受診」。 をお送りしました。 それではまた。
医科保険請求QandA 〈他医療機関で入院中の患者の外来受診〉 Q1 他院で入院中の患者が外来受診をしてきた場合、保険請求はどうなるか。 A1 出来高病棟(一般病棟入院基本料など)や包括病棟(特定入院料など)の場合、算定できる点数と算定できない点数があります(下表)。 またDPC算定病棟に入院している場合には、外来側で保険請求ができません。診療に係る費用は、入院医療機関と合議により精算します。 入院中の患者が他院を外来受診すると、その日の入院料が15%〜70%の減算になります。他院に入院中の患者が来院した時は、外来側で保険請求をしても良いか、どの入院料を算定しているかなど、入院医療機関に確認することが重要です。 Q2 外来側のレセプトへの記載は何が必要か。 A2 摘要欄に「入院医療機関名」、「当該患者の算定する入院料」、「受診した理由」、「入院している診療科」および「(受診日数:○日)」を記載します。 表 外来側の算定(※1) 2015. 07. 25
スペシャル企画 2010年 6月7日 (月) 橋本佳子(m編集長) 厚生労働省は6月4日、今春の診療報酬改定で厳格化された「他院受診」の取り扱いについて、一部変更する旨を通知するとともに、「疑義解釈4」を出した(通知はPDF:155KB、「疑義解釈4」は厚労省のホームページPDF:150KBを参照)。 変更されたのは、出来高入院料の病棟に入院中の患者に関する投薬料の算定方法。従来は、他の医療機関を受診した場合、その医療機関で算定できる投薬に関する費用は、「受診日のみ」だったが、必要な期間分の投薬料の算定が可能になった。 この点については、出来高病棟については、改定前のルールに戻ったことになる。ただし、(1)出来高入院料については30%控除した点数を算定、(2)リハビリテーションなど算定できない項目がある、などの点は変更されていない。 また3月29日の「疑義解釈1」では、「他医療機関受診時の処方は入院医療機関で行う」、4月30日の「疑義解釈3」では、「薬事法上の取り扱い等において処方を行う医療機関が限定されている医薬品等、専門的な医師の診療の下で処方することが必要な薬剤については当該他医療機関にて処方するか、他医療機関の処方せんに基づき薬局で調剤を行う」... mは、医療従事者のみ利用可能な医療専門サイトです。会員登録は無料です。
⇒注加算は基本点数に含まれない。 ▼外泊期間中のA100一般病棟入院基本料の「注2」の特別入院基本料や「注5」の特定入院基本料等を算定している患者の取り扱いは? ⇒特別入院基本料及び特定入院基本料等の算定している入院料の15%を算定する。 ▼A医療機関のDPC算定病床に入院中の患者が他医療機関(Bとする)を受診した場合の「相互の合議」とは? ⇒基本的に「合議」とは、両医療機関間の自由契約の元で金銭収受を行う事を意味しているため、明確なルールというものはないが、一部の医療機関の間では、A医療機関からB医療機関へ患者が受診する際に、「医科点数表に則って算定した点数を、全額当院に請求してください」という趣旨の連絡をして、精算を行っている事例を参考にしつつ、適切に精算を行っていただきたい。 ▼包括払い病床(療養病棟入院基本料、有床診療所療養病床入院基本料、特定入院基本料、特定入院料を算定する病床をいう。)に入院中の患者が他医療機関を受診した場合は?