最も簡単なのはドコモ光・携帯番号と紐付けする 2年目以降もdカードゴールドの年会費を「実質無料」にしたいときに 最も有効なのが、dカードゴールドの「dポイントクラブ優待」を利用すること です。具体的には、ドコモのケータイ料金やドコモ光の電話番号・アカウントと「dカードゴールド」を紐付けするだけで、毎月利用料金の10%(千円未満は切り捨て)がポイントバックされるという破格のサービスです。 例えば、家族の代表者がドコモ光とケータイの利用代金の合計で2万円支払っていたとすると、それだけで毎月2, 000ポイントが付与されます。1年は12か月ですから、年間のポイントバックは24, 000ポイントとなり、しかもこのポイントは「dカードゴールドを持っているだけ」でどんどん加算されていくため、手間もなくお得です。 年会費1万円のことを考えても、14, 000円もプラスになりますので、まさにドコモユーザーにとっては「持っていないと損」と言えます。 3. 年間100万円から200万円利用し、年間利用額特典をゲットする これはあまり知られていませんが、 実はdカードゴールドには「年間利用額特典」というものがあります。 年間利用額に応じてお得なクーポンをプレゼントされるというものですが、年間利用額100万円で1万円分のクーポン、200万円で2万円分のクーポンがプレゼントされます。 クーポンの内容は、ドコモケータイの購入代金の割引からトラベルサービスクーポン、ファッション関連クーポンなど、組み合わせが選べます。クーポンはドコモが運営するショッピングサイトを中心に利用でき、例えば1万円の利用につき1枚のクーポン券が利用できるなど、ショッピングサイトの利用が前提になっています。 「金券そのもの」ではありませんが、うまく使えば年会費よりもかなりプラスになりますので、覚えておいて損のない特典です。 dカードゴールドの年会費を支払うメリット dカードゴールドの年会費を1万円支払うとどんなメリットが受けられるのか、dカードにはない特典を4つご紹介いたします。 ドコモケータイ・ドコモ光の料金から10%ポイントバックが受けられる ケータイ補償が10万円までアップする 空港ラウンジや各種付帯保険などの「ゴールドカード」ならではのサービス 年間利用額特典でドコモ関連サービスのクーポンがもらえる 1.
この記事を書いた人 最新の記事 HEDGE GUIDEでは、クレジットカードに関する最新ニュース、クレジットカード選びに役立つ知識や、各カードのポイント還元率・年会費・評判、おすすめの活用法などについてわかりやすく解説しています。
ケータイ補償が10万円までアップする 年会費無料のdカードでもケータイ補償が1万円つきますが、 dカードゴールドならその10倍の「10万円」までの補償が付帯 します。ケータイ補償はどんなものかというと、簡単に言うとドコモで購入したケータイ・スマホが購入後3年以内に「水没」や「全損」など修理不能となった場合に、新規に同一カラー・同一機種を購入する代金を10万円まで補償してくれるというものです。 ドコモのケータイ補償サービスは、スマホやケータイ契約時に同時に入れる月払いのものもありますが、そちらとの大きな違いは「修理に対応しているかどうか」、また「交換対応しているかどうか」です。 dカードゴールドのケータイ補償は、あくまで「新規購入」にしか効力がありませんので、修理ができる状態では適用外なのがデメリットですが、逆に言えば「修理不能なほど破損」しているときにはメリットが大きい特典と言えます。 3. 空港ラウンジや各種付帯保険などの「ゴールドカード」ならではのサービス dカードゴールドは、「ゴールドカード」と言うだけあって、ゴールドカードには付いていてほしい一通りのサービスはきちんと付帯しています。例えば、国内の対象となる空港ラウンジを無料で利用できるサービスのほか、お買物あんしん保険(いわゆるショッピング保険)、海外旅行傷害保険、国内旅行傷害保険などの各種付帯保険が充実しています。 保険内容なども、ただ「ついている」だけではなく、ほかのゴールドカードと比較すると少し優遇された内容になるなど、1万円の年会費に十分見合った、むしろそれすらお得だと思える内容です。基本のポイント還元率が1. 0%と非常に高いということもありますので、一般的なゴールドカードと比較しても魅力は十分でしょう。 4.
[画像をブログで見る] 社会福祉領域にまた国家資格!
ニュースからの転載
児童福祉に関連した新設国家資格「 子ども家庭専門相談員(仮称) 」という名称を耳にされたことがある方はいらしゃるでしょうか。 現在、厚生労働省の有識者委員会が新設を提案して準備を整えており、全ての詳細は明かされていませんが、現段階で分かっている情報をまとめてみました。 ■ 資格開設の背景 現在は、児童相談所(児相)に配属されている児童福祉司が、児童についての相談や必要に応じた児童の保護をはじめとした児童虐待に関する対応を担っています。 しかし、虐待の相談件数増加など児童虐待の問題が深刻化していること受け、児童福祉司とは別により専門的な知識を持った人材が必要だとして「子ども家庭専門相談員(仮称)」の配置が検討されています。 児童虐待の相談員に対する新しい国家資格を創設か!?「子ども家庭専門相談員」とは!?
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