話す気を無くさせてしまう A「近所の人が新しく犬飼い始めたんだ。これがまた可愛くてさ」 B「分かる。うちが飼ってる犬も可愛いよ。写真見る? 犬種はハスキーなんだけどね。この毛並みがさ……」 こんなふうに話の腰を折ってしまっては、話し手はいい気はしませんよね。他にも、相手が話している途中で「それ知ってます」と遮ったり、他に考え事をして心ここに在らずな返答をしたり……。そんな会話を繰り返しては、相手の話す意欲を削いでしまいます。手元のペンを弄る、貧乏ゆすりをするなどの退屈しているかのような素振りにも注意が必要です。 「話せるのに聞けない人」の特徴に心当たりはありましたか?
」って思うよね。だからこの質問ゲームは「 問う力 」を鍛えるのに最適なんだ。 👦:もっとやりたい! 父: お題は「 野菜 」でも「 歴史上の人物 」でも「 オリンピック競技 」でもなんでもできるから、永遠に続けられるゲームだよ。質問が上手くなるまで何回でもやろう! さいごに お父さんお母さんに役立つ記事を毎日書いていますので 「スキ」「フォロー」 で応援いただけると嬉しいです! 自分で決めて実行できる子を育てる「 こどもコーチング 」やってます↓ #子育て #育児 #教育 #子ども #小学生 #親子 #コーチング #質問 #水平思考 #ゲーム #クイズ
好きる開発 更新日:2020. 02.
【『聞く力』を鍛えよう!
カウンセリング歴35年、経験と信頼のカウンセリングのプロ 岸井謙児 (きしいけんじ) / 臨床心理士 カウンセリング・オフィス岸井 私が大学で取り組んでいるコミュニケーション力アップのグループワークの一つに 「質問ゲーム」というものがあります。 これはとても簡単なルールなのです。 そのルールは、 ①まず二人組で一人の人が相手に何か質問をします。 ②次に聞かれた人はそれに対する答えを言うのですが、 ③答えた後は必ず相手に何か質問しなければならない、というルールです。 簡単でしょ? でもこれがなかなか手ごわいのです。 まず「聞かれた質問に対しては、正直に答えますが、ただし答えたくない時はパスしても構いません。 そして答えた後は、質問をし返すのですが、 先に聞かれた質問と同じ内容の質問はいけません。 例えば、 「もうお昼になりましたが何か食事はしましたか?」と聞かれたら 「ラーメンを食べました」と答えます。 そして次の質問は 「そういうあなたはお昼御飯に何を食べたのですか?」と言うような類似の質問はいけないのです。 話題を展開させて、 「そういえばあなたはラーメンは何ラーメンが好きですか?」という質問や 話題を変えて 「少し話は変わるけど、中華料理と和食と洋食のうち、あなたが好きなのはどれですか?」 と言う具合に質問をし返していきます。 このやり取りを、テンポよく、延々と続けていくのす。 実際やってみると、答えた後すぐに質問を考えなくては話が行き詰まってしまうので、 なかなか難しいですよ。 でも相手に質問をする能力は、話を展開させてコミュニケーションを広げていくためには とても大切なスキルです。 一度仲間とやってみてはいかがですか?
あなたは、子どもの心まで耳を傾けていますか?
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介護事業を行っていると、「さまざまな制度があってわかりにくい」と感じることはないでしょうか。しかし、なかにはメリットが大きなものもあるため、上手に活用したいものです。事業者だけでなく利用者にとってもメリットのある制度の一つに、生活機能向上連携加算があります。この記事では、生活機能向上連携加算とは何か、要件や対象になる事業者、計画書の作成方法などについて説明していきます。 生活機能向上連携加算 1. 生活機能向上連携加算の概要と目的 生活機能向上連携加算とは、介護施設などの利用者がケガや病気でリハビリが必要になった際、外部のリハビリテーション専門職と連携して利用者の生活機能の向上を図ることです。生活機能向上連携加算は、介護事業者とリハビリテーション専門職が一緒に利用者を訪問し、改善状況などを共同で評価します。リハビリテーション専門職とは、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのことです。連携して個別機能訓練計画書等を作成することで加算されます。生活機能向上連携加算の目的は、リハビリが必要になった利用者の生活機能向上を目指し、適切な健康改善を図ることです。 2. 生活機能向上連携加算のメリット 生活機能向上連携加算のメリットについて見てみましょう。生活機能向上連携加算は、事業者だけでなく利用者にとってもメリットがある制度です。まず、事業者のメリットとしてあげられるのは、利用者に必要なリハビリを提供できることです。訪問介護やデイサービスを行う施設は、リハビリテーションの専門職が在籍していないケースもあります。しかし、そのような場合でも外部のリハビリテーション専門職と協力することができれば、利用者に適切なケアを行うことが可能です。利用者の満足度が向上して評判が上がり、利用者が増えることもあるでしょう。 さらに、リハビリテーション専門職との提携で算定できるようになれば、その分事業者の収益増加につながることが期待できます。一方、利用者のメリットは、専門職から適切なアドバイスを受けることで生活の質を上げられることです。例えば、車椅子が必要だった利用者が、手すりにつかまれば歩行が可能になるケースもあります。体を動かすことが楽になれば、その分生活もしやすくなり、精神的にもストレスをため込みにくくなるでしょう。誰かの手を借りていたことが自分でできるようになれば自信がついたり、行動範囲が広がったりするため、生活の質を上げることが期待できます。 3.
派遣された専門職と一緒に機能訓練指導員が利用者さんの評価を行う 2. 評価の結果を踏まえて機能訓練の内容を多職種で考える 3. 3カ月に1回の割合で、評価をした専門職と連携して訓練の実施状況を確認する 4.
生活機能向上連携加算とは?【平成30年度改定対応】 生活機能向上連携加算の概要と2018年の改定について 生活機能向上連携加算とは何か 生活機能向上連携加算とは、訪問リハビリテーション事業所や通所リハビリテーション事業所のPT、OT、STが自宅を訪問する時に、訪問介護事業所のサービス提供責任者が同行するなどして共同でアセスメントを行い、訪問介護計画書を作成し、その後3ヵ月間PT等と連携して訪問介護を行った場合に算定できるものです。 PTとは理学療法士、OTとは作業療法士、STとは言語聴覚士のことです。 生活機能向上連携加算を設置した目的とは?
1) まとめ 今回は、平成30年度の介護報酬改定で 新設された生活機能向上連携加算 についてご紹介しました。 通所介護(デイサービス)における他事業所等のリハビリ専門職(理学療法士、作業療法士、言語聴覚 士)との連携状況は、「連携している」が27. 6%で、連携の効果も一定程度認められています。 生活機能向上連携加算は、より良い機能訓練を行うためにご利用者様においても、事業所様においても大切になる加算です。 生活機能向上連携加算が算定できる介護サービスは拡大 したものの、地域の「訪問リハビリ」「通所リハビリ」「医療機関」のリハビリ専門職または医師が引き受けてくれるかのかといった点が今後の課題となるのではないでしょうか。 厚生労働省「平成30年度介護報酬改定における 各サービス毎の改定事項について」 社保審-介護給付費分科会 第158回(H30. 1. 26)
生活機能向上連携加算の対象事業者 前述したように、生活機能向上連携加算は利用者の生活を向上させることを目的としています。そのため、2017年時点での対象事業者は訪問介護だけでした。しかし、2018年の介護報酬の改定にともない、対象事業者の幅は広がっています。介護報酬改定後に生活機能向上連携加算の対象となっているのは、以下の事業者です。 ・訪問介護 ・通所介護 ・短期入所生活介護 ・介護老人福祉施設 ・定期巡回/随時対応型訪問介護看護 ・地域密着型通所介護 ・認知症対応型通所介護 ・小規模多機能型居宅介護 ・特定施設入居者生活介護 ・地域密着型特定施設入居者生活介護 ・認知症対応型共同生活介護 ・地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護 4. 生活機能向上連携加算の算定要件と単位数 生活機能向上連携加算の算定要件は、対象事業者ごとで変わります。ここでは、一例として訪問介護、定期巡回・随時対応型訪問介護看護、小規模多機能型居宅介護について説明します。訪問介護、定期巡回・随時対応型訪問介護看護、小規模多機能型居宅介護の要件は「加算1」と「加算2」に分かれており、それぞれで算定要件が異なります。 #「加算1」 訪問リハビリや通所リハビリを行う理学療法士などのリハビリテーション専門職が、利用者の状態を確認したうえで加算を算定する事業所にアドバイスを行うことなどを要件としています。 #「加算2」 「加算1」と同様の事業者などに所属するリハビリテーション専門職が利用者の自宅を訪問し、利用者の状態を確認したうえでアドバイスを行い、計画書の作成などを行うことが要件です。 #単位数 「加算1」が月100単位、「加算2」が月200単位月となっています。 要件と単位数は対象事業者ごとで細かく分かれているため、自社が該当する要件と単位数はどのようになっているか確認しておくといいでしょう。 5. 生活機能向上連携加算の計画書作成とは 最後に、生活機能向上連携加算の計画書作成について説明していきます。生活機能向上連携の加算には、計画書が必要なだけでなく3カ月ごとに作成しなければなりません。生活機能向上連携加算の計画書は、個別機能訓練計画書と基本的には同じ様式です。そのため、通所介護計画書に個別機能訓練計画書と相当の内容を記入するときは、生活機能向上連携加算の計画書を作成したとみなすことができます。また、毎月の評価内容や進み具合については、利用者をはじめその家族やリハビリテーション専門職と共有し、適切に対応していくことが必要です。 制度を賢く利用!資金繰りなら「介護報酬ファクタリング」も 利用者に加えて事業者も大きなメリットが得られる生活機能向上連携加算は、ぜひ利用したいところではないでしょうか。事業所の資金繰りが向上すれば、利用者に提供できるサービスの質をさらに向上させることが可能です。単に資金繰りをよくしたい場合は、介護保険給付費を早期に資金化できる「介護報酬ファクタリングサービスを視野に入れる」という選択もあります。興味がある場合は、まず一度問い合わせをしてみましょう。
8(P16. 17) 四街道まごころクリニック 作業療法士 大和田