悩みのタネはニキビ、肌荒れが大半を占める。 メンズノンノでは、今後も悩み解決の方法をお届け。2番目に多かった答えは「女性の家族の影響で」。男女の肌には性質の違いがあるとはいえ、美容意識に性差はない!? 【4】ニキビができやすい場所は? 1位:ほお(600人) 2位:おでこ(496人) 3位:口周り(436人) 肌の悩みには色々な種類があるけれど、アンケートでは、やはりニキビがトップに。目立つ場所にできると、特にやっかい…。ちなみに、悩みの理由では 「跡が残る」「人目が気になる」「常にニキビができている」 という答えが多かった。ツルツルの肌は、カッコイイメンズへの第一歩。日頃のケアには、手を抜かずに取り組もう! 【5】今、もっとも興味があるアイテムは? 1位:化粧水(735人) 2位:美容液(719人) 3位:シートマスク(698人) もっとも興味を集めているアイテムは化粧水! アンケートでは「すでに化粧水を使っている」という人が圧倒的だから、「もっと自分に合っている化粧水はないか?」と思っているユーザーが多いのだろう。2位には美容液が。美容液は「洗顔→化粧水→乳液」の後に使う、よりハイスペックなコスメ。乳液は約6割が利用している中で、次に気になるのが「美容液」なのも納得。 【6】ニオイで悩んでいることは? シリコン入り化粧水は避けるべき!?メンズにおすすめしない理由とは?. 1位:口臭・息のニオイ(671人) 2位:身体の汗のニオイ(650人) 3位:わきのニオイ(508人) 1位の「口臭・息のニオイ」 を選んだ人は全体の約48%。 「身体の汗のニオイ」とTOP2を二分する形となった。また、対策で使っているアイテムでは、汗拭きシートがトップに829人。マウスウォッシュは552人で、約3人に1人が利用中! 【7】シャンプーに求める機能は? 1位:香りがいい(793人) 2位:洗浄力(790) 3位:ダメージケア(657人) 上位の結果には、シャンプーを見極めるポイントが表れている。香りは「使い心地」、洗浄力は「効果」を重視。 メンズのシャンプーのニーズには、この2大派閥があるといえそう。 ちなみに、「今のシャンプーは気に入っていますか?」というアンケートも実施。「YES=63%、どちらでもない=34%、NO=3%」という結果になった。 【8】毎月、美容にいくらくらい使ってる? ※美容室代は除く。 1位:1, 000~3, 000円未満(523人) 2位:3, 000 ~ 5, 000円未満(383人) 3位:1, 000円未満(174人) ボリュームゾーンは「月に1, 000~3, 000円未満」。2番目に多かった「月に3, 000~5, 000円未満」の回答数383人には驚き。 「みんな結構使ってる!」という印象。 ちなみに「男女で月の使用額にはどのくらい差があるんだろう?」と調べたところ、女性の平均額は約7, 000円らしい…大変。女の子には優しくしよう。 【9】普段、何から美容情報を得ている?
31】 ※価格表記に関して:2021年3月31日までの公開記事で特に表記がないものについては税抜き価格、2021年4月1日以降公開の記事は税込み価格です。
通勤交通費の非課税限度額を超えると所得税が課税される 先ほどの一覧表を超える金額を通勤交通費として従業員に支給した場合、所得税の課税対象になります。 例えば、自宅から会社までが2kmに満たない人が通勤交通費として月2, 000円受け取った場合は所得税の課税対象です。 通勤交通費の上限額について詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。 交通費に上限はある?非課税の上限や企業の現状を徹底解説 通勤交通費と社会保険料・消費税 ここまで、通勤交通費の課税・非課税について紹介してきた内容は 「所得税」 に関する内容です。 通勤交通費は上限額までなら所得税が非課税ですが、社会保険料等の計算には含めて計算します。 また、消費税も課税対象になりますから、仕訳をするときには 「課税仕入れ」 となります。 詳しくは後述します。 通勤交通費が非課税になるのはどんな場合?具体例で解説 通勤交通費(通勤手当)が非課税となるのはどんなケースでしょうか。 通勤交通費の非課税限度額は移動手段によって下記のように分かれます。 公共交通機関を利用 車・バイク・自転車などを利用 定期乗車券を利用 複数を組み合わせた場合 なお、 距離に関わらず徒歩で通勤している従業員に通勤交通費を支給すると、全額が所得税の課税対象となります。 それでは、それぞれの場合に具体例で解説していきます。 1. 公共交通機関を利用する場合、15万円以下は非課税 電車やバスなどの公共交通機関を利用する場合には、1ヶ月15万円を非課税限度額として、その運賃の全額が所得税が非課税となります。 ただし、「最も経済的かつ合理的な経路及び方法」で算出されたものであることが条件です。 下記の条件の場合はどうなるでしょうか。 公共交通機関を利用する場合の具体例 1ヶ月の出勤日数23日 自宅~自宅最寄バス停A:徒歩 バス停A~会社最寄バス停B:バス(片道180円) バス停B~会社:徒歩 実費相当分を支給する 通勤交通費(通勤手当)として支給するの合計額は180円×2(往復)×23日=8, 280円。 課税通勤手当0円、非課税通勤手当8, 280円となります。 2.
通勤交通費は、通常"通勤手当"として給与と一緒に支払われるケースが一般的ですが、実は労働基準法には通勤手当に関する規則は設けられていません。そのため、企業は従業員に通勤交通費を支払う義務はなく、またその支給基準や上限額の設定も各企業に一任されています。本記事では、通勤交通費と税金に関するトピックを中心に解説していきます。 非課税となる通勤交通費とは? 会社から支給される通勤手当がいくらまで非課税扱いとなるのか、ご存じですか。冒頭で述べたように、通勤手当は各企業が独自で支給基準や限度額を取り決めているため、知らぬ間に課税されていたということも起こり得ます。この機会に、政令で定められている通勤手当の非課税限度額を把握しましょう。 通勤手当の非課税限度額 まず前提に、非課税限度額は税制の改正によって変動します。直近では、平成26年と平成28年に限度額や条件などの改正が行われました。今後も再び改正が行われることは確実なため、国税庁がホームページなどで発表している最新の情報を確認するようにしてください。今回は、2020年1月現在適用されている平成28年改正時の限度額を参考に紹介していきます。 非課税交通費が適用される通勤パターン 非課税交通費が適用される通勤パターンは、以下のように分類されています 1. 公共交通機関を利用するが定期乗車券を購入せずに通勤する/高速道路を利用して通勤する 2. 自転車や自動車などの交通用具を利用して通勤する 3. 公共交通機関の定期乗車券を購入して通勤する 4.
業務上で発生する交通費は大きく次の2種類に分けられます。 役員や従業員の「通勤手当」 出張や移動などの「旅費交通費」 いずれも会社の経費となりますが、それぞれ課税上の注意点が存在します。ここでは交通費の中でも「通勤手当」の非課税限度額や社会保険料などについて詳しく解説します。 通勤手当は非課税? よく交通費については、「通勤手当をいくら支給すればよいですか?」という質問が聞かれます。通勤手当は、あくまで会社が定める任意の金額で支給することが可能です。ただし従業員に支給される手当は、基本的に従業員個人に対する所得税の課税対象です。例えば住居手当や残業手当、扶養手当など、全ての手当が課税対象となります。 ところが通勤手当の場合、課税方法が他の手当と異なります。通勤手当は一定基準の範囲内であれば、所得税は非課税です。その理由は、通勤手当の性質が会社に出勤するための単なる実費の補てんであり、所得に馴染まないからです。 非課税となる通勤手当とは 通勤手当であれば、交通費がいくらでも非課税になるわけではありません。非課税となる金額は、国税庁の通達で、以下のように分けられています。 交通機関で通勤する人 車両や自転車などの交通用具で通勤する人 定期乗車券で通勤する人 交通機関+交通用具を利用する人 それぞれについて、詳しく見ていきましょう。 1. 交通機関で通勤する人 運賃全額が非課税となりますが、1ヶ月15万円が上限です。ただし運賃について、国税庁の通達では「通勤のための運賃・時間・距離等の事情に照らして、最も経済的かつ合理的な経路及び方法で通勤した場合」としています。例えば、グリーン車の利用料金は交通費とはいえ非課税となりません。 2.