知っておきたい! 頼りになる専門外来 治療を続けているのによくならない、今の治療効果に満足していない――。このような悩みを抱える人は少なくありません。こんなときに頼りになるのが「専門外来」です。一般外来ではなかなか受けられない個別性の高い治療が期待できます。今月は「肥満外来」についてです。 記事一覧はこちら>> 女性は年齢が上がるにつれ肥満者の割合が増えていき、中高年女性の約4人に1人は肥満しているとの調査もあります。 一方で、肥満はさまざまな健康障害を引き起こすことが判明し、積極的に治療すべき病態であるとの認識が広がっています。 今回から2回にわたり減量指導に認知行動療法を取り入れている全国でも珍しい肥満外来をご紹介します。 関西医科大学附属病院健康科学センター 健康科学センター長 木村 穣先生 1981年、関西医科大学卒業。医学博士。関西医科大学健康科学科教授。2009年より現職。日本肥満学会認定肥満症専門医、循環器専門医、日本体育協会公認スポーツドクター。認知行動療法の手法を取り入れて独自に考案した「メンタルダイエット」のメソッドは減量効果が高く、リバウンドも少ないと評判を呼んでいる。一般向けの著書に『頑張らなくてもやせられる!メンタルダイエット』(ソフトバンク新書)がある。 肥満とは? 肥満とは「身長に比べて体重が多い」状態をいう。日本肥満学会の『肥満症診療ガイドライン2016』では、BMI(体格指数)が25以上の場合を肥満、35以上の場合を高度肥満と定義している。 一方、肥満や高度肥満にあてはまる人のうち、肥満が原因で健康障害(耐糖能障害、脂質異常症、高血圧など11疾患)を引き起こしている場合、または内臓脂肪が蓄積している場合を「肥満症」もしくは「高度肥満症」と定義し、積極的に減量指導・管理することを推奨している。 また、肥満や高度肥満も健康リスクになることから減量指導が必要だとしている。 BMI=体重㎏÷(身長m) 2 肥満者数は? 厚生労働省の「平成29年国民健康・栄養調査」の概要によると、20歳以上の肥満(BMIが25以上)者の割合は男性が30. 7パーセント、女性が21. 今注目の「肥満外来」とは？ 痩せるためにどんなことをするの？. 9パーセントで、男女ともにこの10年ほぼ横ばいで推移している。 年代別では、男性は40歳代が最も多く、次いで60歳代であるのに対し、女性は年齢が上がるにつれ肥満者の割合が増えていき、50歳代では22.
皆さんは自分の体型に満足していますか? 女性の方であれば痩せたいと思っている方は多いでしょうし、男性の方でも美容に興味のある方、美意識の高い方は増えてきています。 今回はそんな理想の体型を健康的に手に入れるために知っておくべき 肥満(ダイエット)外来 について、詳しく解説していきます。 肥満ってどういう状態のこと? ではまず肥満とはどういう状態のことを指すのでしょうか。 日本肥満学会が出している肥満症診療ガイドライン2016によれば、 BMIが25以上であれば肥満、そして35以上であれば高度肥満 と定義されています。 つまり、自身の体重(kg)を身長(m)の二乗で割った値を計算すれば簡単に自分のBMIを計算でき、その値をみれば自分が肥満であるかどうかはすぐにわかるということです。計算がややこしい方はBMI計算用サイトなどに自分の身長・体重を入力することで算出することもできます。 そして、厚生労働省の「令和元年国民健康・栄養調査結果の概要」によると 20歳以上の男性の33. 肥満外来のQ&A。治療の内容、料金、保険の有無、抗肥満薬についてなど、よくあるギモンを一挙解決！ | 【ダイエット外来体験者の肥満外来完全ガイド】. 0%、女性の32. 6%が肥満である と報告されており、成人の約3人に1人は肥満であるということがわかります。 肥満(ダイエット)外来って何をするところ? では、肥満(ダイエット)外来とは何をする場所なのでしょうか。 肥満は、糖尿病や脂質異常症、高血圧などのいわゆる生活習慣病の温床となる状態で、 放置してしまうと心筋梗塞や脳梗塞など命に関わる病気につながりうる ために改善する必要があります。 しかし1人でダイエットしようとしても続かなかったり、成功したと思ってもリバウンドしてしまったり、なかなかうまくいかないことが多いですよね。また、ツラい運動や無理のある食事制限をして健康を害してしまう方も中にはいます。 肥満(ダイエット)外来は、そのように難しいダイエットを、 クリニックで医師や管理栄養士などのダイエットの専門家がサポートすることで 健康的に、さらに成功確率も高く痩せられるという外来です。肥満(ダイエット)外来で行われるダイエットを メディカルダイエット(医療ダイエット) と呼ぶこともあります。 また、特に女性で多いのが無理なダイエットにより 拒食症などの疾患を患ってしまうこと です。 肥満(ダイエット)外来では痩せることが目的ではなく、 健康な体を手に入れるための手段としてダイエットを行う ため、このような過度なダイエットを予防することもできます。 ↓↓医師が診察するから安心!
食欲抑制剤など、薬だけ処方してもらうことはできる? 基本的に難しいと思います。 というのも、肥満の治療とはそもそも「 肥満の原因となっている食事や生活週間を改善すること 」だからです。 薬だけを処方したところで、 患者は薬に頼りきりになってしまい、処方をやめた途端にリバウンドしてしまいます 。これでは治療とは呼べないので、医師の判断として、単に薬だけを処方することはないでしょう。 ▼抗肥満薬に関する詳しい記事はこちら Q8. 感じの悪い医師もいるって本当? ネットの口コミを見ていると、そのような方もいるようです。 名前は出せませんが、 私自身、「本当にしっかりと治療してくれるのかな?」と不安になるような先生にお会いしたことはあります 。当然ながら、そちらのクリニックに通院することはありませんでした。 とはいえ、一般の病院と同様、 そういった方は少数派 だったのも事実です。 最終的に通うことになったメディケアダイエットだけでなく、ほかのクリニックにも「素敵だな」と感じる先生はいらっしゃいました。 大切なのは、 先生との相性 だと思います。そして、その相性の測り方は、ひとえに 「自分にとって納得のいく説明をしてくれるか」 ではないでしょうか。だからこそ、なるべく多くのクリニックに相談し、自分に合った先生を探してみるのがおすすめです。 Q9. 「肥満(ダイエット)外来」とは？ どんなことをするの？医師が解説します。 | CLINIC FOR （クリニックフォア） 内科・アレルギー科・皮膚科. 自己流のダイエットとそんなに違うの? あくまでも個人的な意見ですが、 自己流ダイエットと比べると「効果」「安全性」「継続性」が段違い だと思います。 そもそも 肥満の原因は千差万別 。そのため肥満外来では、検査によって原因を突き止め、治療方針を決定します。 原因から逆算してアプローチする ため、自己流ダイエットとの効果の差は比べるまでもありません。 また、現代はインターネットの普及により、 ダイエットに関する間違った情報も出回ってしまいました 。なかには「糖質制限ダイエット」など、本来なら必要な栄養素まで制限してしまうものも多いです。体重だけは減るかもしれませんが、 健康を犠牲にする方法で、およそ安全とは言えません 。 思うような効果を得られなかったり、体調を崩したりしては、当然ながら継続は困難。 肥満外来なら、無理のないプログラムによってダイエットのストレスを軽減できるほか、医師やスタッフとチームになって取り組むことで、 ひとりでは挫折していた人も継続しやすくなります 。 ▼自己流ダイエットの危険性についてはこちら Q10.
結局のところ、本当に痩せられるの? 医師の指導をしっかりと守れば、痩せる可能性は極めて高いです 。 とはいえ、一概には言い切れないのも確かだと思います。痩せにくい体質の方もいれば、治療法との相性もあるからです。 個人的に大切だと思うのは、 なるべく多くのクリニックに相談する ことと、 実績に優れたクリニックを選択する こと。 私自身、 メディケアダイエット を選んだ際には、 「過去に5000人の治療に成功」「ダイエットの成功率93%」という実績を決め手にしています 。もちろん、実績がすべてではないですが、大きな指標になるのも事実ではないでしょうか。 また、痩せられるかどうかは、結局のところ自分が「 継続できるかどうか 」にもかかっています。肥満外来の治療は、 処方された薬を飲むなどの「受動的な治療」ではなく、先生の指導を患者自ら実践する「主体的な治療」だからです 。 そのため、なるべく無理のないプログラムを組んでくれる、継続しやすいクリニックを探すことも重要だと思います。 ▼クリニック探しの参考に。
ちなみに、このような 「得する」情報は、役所からは通知は来ませんし、申請しなければ受けることもできないんです。 「知っていないと損、やらないと損」となることが、本当にたくさんありますよね。 こちらもどうぞ! そもそも退職金って何? 退職金にかかる税金の計算方法
先ほど「住民税の仕組み」で確認したとおり、住民税は 前年の1月1日~12月31日までの収入 に対して計算されるので、退職後は退職する前年の住民税を支払い、翌年、退職した年(無職であれば退職するまでの収入に対して)の住民税を支払うことになります。 例えば、令和3年9月に退職した人の場合、 前年(令和2年1月~令和2年12月)の収入に対しての住民税を、令和3年6月~9月までは給与から天引きで支払い、残りは「一括徴収」または「普通徴収(令和3年10月31日までと令和4年1月31日までの2回に分けて支払う)」で支払います。 しかし、これで住民税の支払いは終わりではありません! (退職後、無職であっても) これは、退職する前の年の住民税の支払いが終わっただけで、今度は退職した年(令和3年1月~9月まで)の住民税の支払いが始まります。 退職後、無職のままであれば、令和3年(1月~9月まで)の収入に対しての住民税を、令和4年6月から「普通徴収」で支払うことになります。 <退職した人の住民税> このように住民税は前年の収入に対して翌年支払うことになっているので、令和4年1月~12月が無職のまま(所得が0円)であれば、令和5年6月~の住民税の支払いはありません。 最後に 退職後の住民税の支払い方法(一括徴収・普通徴収)については、退職前に会社の方針を確認しておいてくださいね。 私の勤務している会社では、(1月1日~4月30日の間に退職する人以外は)退職前に希望を聞いて「一括徴収」もしくは「普通徴収」のどちらかを選んでもらうようにしています。 退職したときの手続き おすすめの記事(一部広告含む)
国民健康保険と国民年金の加入手続きは、お住まいの市区町村窓口で手続きをすることができます。 国保の軽減制度を活用しよう! 中には、失業手当の受給期間を延長する人もいると思いますが、 受給期間延長中の国保軽減はどうなるのか? ハローワークと役所で確認してみましたので、よろしければ参考にしてみてください。 ▶ 受給期間延長中に国保の軽減は受けられる?ハローワークに聞いてみた! 離職理由が 自己都合 の場合は、残念ながら軽減制度を利用することはできません。また、保険料は、前年の所得で計算されるため負担も大きくなってしまいます。 (さらに、国保には扶養という概念がないため、たとえ無職で収入がない人(妻や子ども)でも保険料が発生します。) 国民年金への加入手続き サラリーマンの方は退職すると、厚生年金・共済組合から脱退することになるため、新たに「国民年金」に加入する手続きが必要です。 ▶ 退職したときの「国民年金」切替え手続き!保険料はいつから払う? ※ただし、退職後すぐに再就職が決まっている場合は、国民年金保険料が発生しないケースもあり、加入手続きが不要な場合もあります。 ▶ <国民年金>退職後すぐに再就職する場合でも加入する必要がある? 国民年金の免除を申請しよう! 失業・退職したときの（失業手当、年金免除、国保軽減）手続きまとめ！. 令和3年度(令和3年4月~令和4年3月分)の国民年金保険料は、月額 16, 610円 です。 会社を退職した人やリストラ等で失業してしまった人、事業を辞めた人は、収入がなくなり年金の支払いが大きな負担になってきます。 そこで、退職・失業した人に対して 「本来支払うべき年金の全額または一部を免除することができますよ!」 という制度が用意されています。 会社を退職した人、倒産やリストラ等で失業してしまった人、事業を辞めた人が 「年金の免除を受けるためにはどうすればいいのか?」 条件や申請方法についてまとめました記事がありますので、よろしければ参考にしてみてください。 ▶ 失業したときは年金免除がお得!申請方法と将来の年金への影響を確認 もし、年金の免除期間中に就職が決まったときは、どのような手続きが必要なのか?先日年金事務所で聞いてきましたので、よろしければ参考にしてみてください。 ▶ 年金免除期間中に就職が決まったら?年金免除をやめるときの手続方法 退職後の住民税はどうなる? 住民税は給与から天引きされていると思いますが、退職後は給与がもらえないので、住民税を払わなくて済むと思っている人もいます。 ですが、、、退職後も住民税を支払う必要があります。 こちらの記事では、退職後の住民税の支払い方法についてまとめていますので、よろしければ参考にしてみてください。 ▶ 退職後の住民税はどうなる?支払方法と無職の翌年の住民税を確認 最後に 年の途中で会社を退職し、その年に再就職をしていない場合は、働いていた期間の税金が清算(年末調整)されていません。 退職までに給与から源泉徴収された税金は1年間収入が続くことが前提になっているため、年の途中で退職して再就職していない場合は、税金を払い過ぎていることが多いです。また、所得が減れば住民税も安くなりますので、年の途中で退職して、再就職していない人は確定申告書をおススメします。 申告書は簡単に作成できますので、よろしければこちらの記事も参考にしてみてください。 ▶ <令和2年分>年の途中で退職した人の確定申告書を入力だけで作成する方法
会社を退職した時や失業時には、 国民年金の「 失業等による特例免除 」が使えます。今回は、この特例免除について、免除の条件と手続き方法についてまとめました。 会社の退職時や失業時、年金保険料の支払いは大きな負担です。免除手続きさえ取っておけば、免除期間中も将来もらえる年金額に反映される(国が負担してくれる)ので、支払がきつい場合は放置せず、免除申請を是非行ってください。 失業等による特例免除とは 失業等による特例免除とは、会社の退職時や失業時に活用できる、年金免除の特例です。 通常の申請免除は、申請者本人、世帯主、配偶者の前年所得が審査対象ですが、この特例免除は、 申請者本人の前年所得を0円として審査してくれる ので、一人世帯の単身者であればほぼ100%全額免除になりますし、一般世帯であれば、世帯主と配偶者の所得のみが審査対象となります。 ※申請者本人が50歳未満であれば、免除だけでなく猶予制度の審査も同時に行われ、その場合は「世帯主」の所得は審査対象になりません。配偶者の所得のみが審査対象となります。 離職理由はなんでもいいの? 離職理由は問われません。 自己都合・会社都合どちらでも「失業等による特例免除」は利用可能 です。 退職前、妻が扶養に入っていた場合は、妻の分も特例免除が使える 会社を退職すると厚生年金から国民年金に変わるため、退職前妻が扶養に入っていた場合などは、退職後妻の国民年金保険料も発生します。特例免除は、扶養に入っていた妻の分も活用できるので必要な場合は、夫婦二人分申請してください。 免除額はいくら?