直角三角形を使ってサイン、コサイン、タンジェントといった三角比の値を求めていく方法から、与えられた三角比の値から他の三角比の値を見つける相互関係の公式、有名角を基準となる角としてもつ直角三角形を使った三角比の値の求め方について紹介していった。 三角比や三角関数の問題を解いていくうえで、三角比の値は計算の道具だ。 ただし、その道具がどのように生まれ、どのような意味をもつ道具なのかを理解してこそ、真価を発揮するものだ。 その道具の使い方や使い時がわかり、また、万が一のときには自分でもう一度その道具を生み出すこともできる。 道具である三角比の値を使って、さまざまな三角比や三角関数の問題に挑戦していってもらいたい。 また、三角関数につながる考え方として、 単位円を使って三角比を求める方法 も是非とも学習してほしい。 今回紹介した三角比の知識は超基本。 使える知識として身につけること が三角比・三角関数攻略には必須なのだ。 構成・文/スタサプ編集部 監修/山内恵介 イラスト/てぶくろ星人 ★教材付き&神授業動画でもっと詳しく!
三角形の外心とは? 「外心」とは 外接円の中心 のことです。また外接円とは 三角形の外側で接する円 のことです。 三角形の外心はどうやって求めるんだろう? 三角形の外心の求め方・性質 三角形のそれぞれの辺から垂直二等分線を引きます。すると その垂直二等分線は必ず1か所で交わります 。 その交わってできた唯一の点が 外心 です。外心は O と表すことが多いです。 こういう外心の問題が出てくるときって,大概左上のような三角形の図形だけしか与えられません。ですので, 毎回外接円を必ず図に書き込むようにしましょう 。 そうすると,OA, OB, OCが同じ 円の半径だということが見やすくなります 。 右上の三角形を見てください。赤緑青それぞれの三角形は 二等辺三角形 ですよね? ということは 二等辺三角形 の性質より, それぞれの三角形の底辺はそれぞれ等しく なります。つまり,∠ OBC と∠OCBは等しいということです。 では上図の∠Aと∠Cを求めてみましょう。 二等辺三角形 の性質より、∠OABは25°、∠OCBは30°なのはわかりますよね?そして∠OAC、∠OCAをそれぞれXと置きます。三角形の内角の和は180°なので... X+X+30+30+25+25=180 X=35° ∴∠A=25+35=60° ∴∠C=30+35=65° 上図の"‐‐‐"は補助線であって実際の問題には書かれていないよ! 【まとめ】三角形の外心のポイント ①外心Oは3辺の垂直二等分線の交点。 ②外接円を図に書き込んで三角形の中にある 二等辺三角形 を把握! ③ 二等辺三角形 の性質を利用して解く。 問題演習 点Oは△ABCの外心である。αとβの長さを求めなさい。 解答 OBおよびの外接円の補助線を引く。 二等辺三角形 の性質よりα=20+38=58°, β=三角形の内角の和は180°より、∠ACβ, ∠CAβ=X、X+X+38+20+58=180°, X=32、180-(32+32)=116° α(アルファ)とβ(ベータ)の書き方 図形の問題によく登場する ギリシャ文字 です。π(パイ)も ギリシャ文字 のひとつです。 テストで出るので必ず覚えておこう! !
・ 有給休暇取得率50%で3年連続最下位の日本・・・。「有休5日取得義務」の対応は大丈夫?
0日」です。そして、企業規模別の労働者1人平均取得日数を見ると、100〜299人で8. 2日、30〜99人で7.
企業が時間外労働(残業)の上限規制を遵守することで、労働者の残業時間が減ります。このことは、社会全体にとっては良いことなのですが、以下のような弊害を生み出すことも想定されています。 ・残業代が減ることで労働者の収入が減り、生活への影響が生じる ・仕事の量が減らなければ、持ち帰り残業やサービス残業が発生しやすくなる ・残業時間減少で処理できなかった仕事が残業代の支給対象外である管理職者に回され、管理職者の残業や休日出勤が増える このような弊害が発生すると従業員の士気の低下を招き、人材流出や業務の質の低下などの 事業リスク を生じさせてしまいます。 中小企業が取るべき対応は? 時間外労働(残業)の上限規制に対応するため、労働時間を減らすだけだと、仕事量は変わらないのであちこちに無理が生じてしまいます。 そうならないためには、 経営者や管理職者が現場の労働時間の実態を把握した上で、 業務効率化 に取り組み、 生産性向上 を実現させる必要 があります。 労働生産性 とは、一定の労働投入(インプット)により生み出された産出量(アウトプット)の割合を測る指標であり、値が高いほど効率の良い仕事をしているということがいえます。 まとめ 少子高齢化による労働力減少は、人手不足などの形ですでに企業の経営課題として現れています。また、新型コロナウイルスの影響で世界経済が混乱し、企業をめぐる経営環境の悪化が予想されます。 働き方改革関連法による残業規制や有給取得義務に対して、「対応義務があるから」と目先の対応をするだけでなく、生き残りをかけて生産性向上を図る攻めの姿勢が企業には求められています。 文責:大庭 真一郎(経営コンサルタント) 大庭経営労務相談所 所長 東京理科大学卒業後、民間企業勤務を経て、1995年4月大庭経営労務相談所を設立。 「支援企業のペースで共に行動を」をモットーに、関西地区を中心として、企業に対する経営支援業務を展開。支援実績多数。中小企業診断士、社会保険労務士。