2MB] ( 縮小版 [PDF 3. 7MB] ) 「本文(longer report)」 文科省、経産省、気象庁、環境省による確定訳【2017年2月】-[PDF 6. 環境省_気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第5次評価報告書（AR5）サイクル. 2MB] IPCC第5次評価報告書の概要 -統合報告書- [PDF 4. 1MB] 統合報告書の概要をプレゼンテーション形式にまとめました。利用に当たっては、環境省資料であることを明示の上、改編することなくページ毎にご利用ください。 『再生可能エネルギー源と気候変動緩和に関する特別報告書』(SRREN) 進捗状況 公表済み 2011年5月9日 気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第33回総会の結果について(お知らせ) "Special Report on Renewable Energy Sources and Climate Change Mitigation"(外部へのリンク) 環境省による仮訳 『気候変動への適応推進に向けた極端現象及び災害のリスク管理に関する特別報告書』(SREX) 2012年3月28日 気候変動に関する政府間パネル(IPCC)「気候変動への適応推進に向けた極端現象及び災害のリスク管理に関する特別報告書」の公表について(お知らせ) "Special Report on Managing the Risks of Extreme Events and Disasters to Advance Climate Change Adaptation (SREX)"(外部へのリンク) 「政策決定者向け要約」 環境省による仮訳 - [PDF 2. 13MB] PDF形式のファイルをご覧いただくためには、Adobe Readerが必要です。Adobe Reader(無償)をダウンロードしてご利用ください。
サイトポリシー サイトマップ 利用規約 web広告ガイド リンク 個人情報 著作権 お問い合わせ・ヘルプ 朝日新聞デジタルに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。 Copyright © The Asahi Shimbun Company. All rights reserved. No reproduction or republication without written permission.
5度特別報告書執筆者 第4章 LA 杉山 大志 キヤノングローバル戦略研究所 上席研究員 WGⅢ 第16章 RE 水野 瑛己 GEジャパン株式会社 APACエネルギー政策ディレクター WGⅢ 第17章 LA 秋元 圭吾 公益財団法人 地球環境産業技術研究機構 システム研究グループ グループリーダー・主席研究員 Zusman Eric 公益財団法人 地球環境戦略研究機関 持続可能性ガバナンスセンター リサーチリーダー 1. 5度特別報告書執筆者 第1章 LA 甲斐沼 美紀子 公益財団法人 地球環境戦略研究機関 研究顧問 1. 5度特別報告書執筆者 第2章 LA 小林 茂樹 中部交通研究所 主席研究員 AR6関連会議結果(2015年度~) 第41回 総会 環境省報道発表<2015年2月> IPCCの次期(第6次)評価プロセス開始に向け、3つの作業部会とインベントリタスクフォース(TFI)という現状の構成を維持すること、IPCC議長団(ビューロー)のメンバーをアフリカ枠2、アジア枠1の計3枠増やし、34名に増員すること、第6次評価サイクルも、第5次評価サイクルと同様、評価報告書の作成サイクルを5~7年とすること等が決定されました。 第42回 総会 環境省報道発表<2015年10月> ビューロー選挙が行われ、IPCC第6次評価報告書(AR6)の作成サイクルでIPCCを率いるAR6のビューローメンバー34名とタスクフォースビューローメンバー12名が選出されました。 第43回 総会 環境省報道発表<2016年4月> 第6次評価サイクルにおいて作成する特別報告書のテーマ等が決定されました。 第44回 総会 環境省報道発表<2016年10月> 「1. 気候変動に関する政府間パネル. 5℃の地球温暖化に関する特別報告書」及び「2006年IPCC国別温室効果ガスインベントリガイドラインの2019年改良(方法論報告書)」のアウトライン等が決定されました。 第45回 総会 環境省報道発表<2017年4月> 「海洋・雪氷圏特別報告書」及び「土地関係特別報告書」のアウトライン等が決定されました。 第46回 総会 環境省報道発表<2017年9月> IPCC 第 6 次評価報告書本体(第 1 作業部会報告書、第 2 作業部会報告書、第 3 作業部会報告書)のアウトライン等が決定されました。 第47回 総会 環境省報道発表<2018年3月> IPCC 第 6 次評価報告書本体の執筆者選定に関する報告が行われた他、パリ協定の下で実施される気候変動対策の進捗確認(グローバルストックテイク)での必要性を踏まえた IPCC の作業について、新たに作業グループを設置し、第 49 回総会より実質的な活動を進めることが決定されました。 第48回 総会 環境省報道発表<2018年10月> IPCC 1.
IPCCは気候変動に関する科学的知見を集大成し、その影響や対策を評価・検討する政府間の枠組みです。 国立環境研究所の複数の研究者がその報告書の執筆者として協力しています。IPCC報告書は、地球温暖化に関する科学的な知見をまとめたものとしては、現在世界でもっとも影響力の高いものであり、世界各国の政策立案に大きく貢献しています。
63MB] 解説資料等 1. 5℃特別報告書の概要【2019年7月】 - [PDF 6. 35MB] 1. 5℃特別報告書の要点【2020年3月】 - [PDF 762KB] 『土地関係特別報告書』 2019年8月8日 気候変動に関する政府間パネル( IPCC )「土地関係特別報告書」の公表(第50回総会の結果)について Climate Change and Land(外部へのリンク) 土地関係特別報告書 SPM 環境省による仮訳【2021年3月】 - [PDF 4. 気候変動に関する政府間パネル 6次. 16MB] 土地関係特別報告書の概要【2021年3月】 - [PDF 11. 6MB] 土地関係特別報告書の要点【2020年3月】 - [PDF 743KB] 『海洋・雪氷圏特別報告書』 2019年9月25日 気候変動に関する政府間パネル( IPCC )「海洋・雪氷圏特別報告書」の公表(第51回総会の結果)について Special Report on the Ocean and Cryosphere in a Changing Climate(外部へのリンク) 海洋・雪氷圏特別報告書 SPM 環境省による仮訳【2021年3月】 - [PDF 5. 74MB] 海洋・雪氷圏特別報告書の概要【2021年3月】 - [PDF 11.
1 第4次評価報告書 4.
24 担当教員一覧 2021. 10 修正あり 募集要項(冊子)の配付:6月17日配付開始 2021. 17 前期課程研究計画書様式 2021. 24 上記より,様式セットをダウンロードし,解凍してご利用ください。Wordファイル(docx形式)及びPDFファイルの文書フォーマットを用意していますので,どちらかをお使いください(※PDFは別途作成した文書等を貼り付ける際にご利用ください。) 内部進学者選考試験 令和3年度(2021年度)入試より大学院博士課程前期課程内部進学者選考試験廃止のお知らせ 2019. 10. 11 大学院国際文化研究科博士課程前期課程内部進学者選考試験の廃止について 大学院後期課程募集要項 令和4年度(2022年度入試)より後期課程において入試方法の変更があります。 詳細はこちらをご覧ください。 令和4年度(2022年度)後期課程募集要項 2021. 21 担当教員一覧 2021. 21 募集要項(冊子)の配付:7月9日配付開始 2021. 9 令和4年度(2022年度)進学者選考要項 (※学内進学者(令和 4 年 3 月に本研究科博士課程前期課程,又は本学の他研究科博士課程前期課程若しくは修士課程を修了する見込みの者)はこちらも必ず確認してください。) 2021. 21 令和4年度(2022年度)大学院後期課程特別推薦入試募集要項 2021. 19掲載 ・ 願書 ・ 履歴書 ・ 受験票 特別推薦入試については,募集要項・願書・履歴書・受験票は上記のPDFファイルでご確認ください。(冊子による配付はしておりません。) 特別推薦入試に出願予定の方は検定料納入に専用の郵便局払込用紙が必要となります。教務学生係窓口で直接入手いただくか, 資料請求 により郵送でご請求ください。 [様式] 修士論文要旨の表紙及び研究計画書 2021. 受験生用情報（研究科）｜神戸大学大学院国際文化学研究科 国際文化学部. 21 大学院科目等履修生・聴講生募集要項 【令和4年度(2022年度)入学希望者対象】 令和4年度(2022年度)大学院科目等履修生・聴講生募集要項 2021. 21 令和4年度科目等履修生・聴講生用時間割 2022. 2月上旬掲載予定 【令和3年度(2021年度)入学希望者対象】 令和3年度(2021年度)大学院科目等履修生・聴講生募集要項 2020. 19 令和3年度科目等履修生・聴講生用時間割 2021. 14更新 科目等履修生・聴講生に出願する際の注意事項 2021.
05. 20追加 〇参考【令和3年度(2021年度)大学院研究生入学希望者向け】 令和3年度(2021年度) 大学院研究生募集要項 2020. 10 令和3年度(2021年度)前期(4月入学希望者用)担当教員一覧 2021. 『国際文化学』（大学院生用オンラインジャーナル）｜神戸大学大学院国際文化学研究科 国際文化学部. 2掲載終了 令和3年度(2021年度)後期(10月入学希望者用)担当教員一覧 2021. 12掲載終了 大学院入学試験過去問題 過去の試験問題の閲覧・複写について ・ 学外の希望者 本研究科教務学生係で閲覧及び複写することが可能です。 ・ 本学の学生 神戸大学 総合・国際文化学図書館で閲覧及び複写することが可能です。 新型コロナウイルスへの対応に伴う当面の大学院国際文化学研究科博士課程(前期課程・後期課程)の過去の入試問題閲覧について 2020. 3 学外の希望者はこちらをご覧ください。 なお,以下のウェブ・サイト上においても,著作権に配慮したものを掲載しています。 *全文の閲覧を希望される方は,上記により閲覧及び複写をしてください。 コースによってコース、専門、外国語の分け方が違っていますので注意してください。 過去問題ダウンロード ●2021年度入学生用試験(2020年度実施) 2021. 21 2021年度前期課程(基礎科目) 2021年度前期課程(専門科目) 2021年度後期課程 ●2020年度入学生用試験(2019年度実施) 2020. 22 2020年度前期課程(基礎科目) 2020年度前期課程(専門科目) 2020年度後期課程 ●2019年度入学生用試験(2018年度実施) 2019.
2. 13掲載 ※出願を検討されている方は、受講を希望する科目について対面もしくは遠隔で実施される可能性があることをご承知おきのうえ,出願されますようお願い申し上げます。 注意) ①諸事情により,授業開始までに曜日時限が変更になることがあります。恐れ入りますが,ご了承願います。 ②平成28年度から一部の科目でクォーター制が導入されます。 出願の際は,単位数と開講期間を入念にご確認ください。 ③平成28年度から, 出願できる科目数の上限が「4科目」に変更となります。 大学院研究生募集要項 【令和4年度(2022年度)入学希望者対象】 募集要項・注意事項に加えて担当教員一覧を必ず確認してください。 出願期間 入学時期が2022年4月の場合:2021年11月22日(月)~11月26日(金)17:00 入学時期が2022年10月の場合:2022年5月23日(月)~5月27日(金)17:00 令和4年度(2022年度) 大学院研究生募集要項 2021. 12 国際文化学研究科研究生出願における注意事項 2021. 12 令和4年度(2022年度)前期(4月入学希望者用)担当教員一覧 2021. 12掲載 令和4年度(2022年度)後期(10月入学希望者用)担当教員一覧 2022. 2月上旬掲載予定 【出願前に希望する指導教員にコンタクトを取る際に使用する様式】 研究生受け入れ承諾申請書 2021. 12 履歴書(受け入れ承諾申請時の所定の様式) 2021. 12 注意) ・2020年度の募集から, 出願書類,選考方法を変更 し, 出願前に研究受け入れを 希望する指導教員の承諾(所定の期間内)を必要 とします。 詳しくは,募集要項および担当教員一覧で確認してください。 ・令和4年度(2022年度)の募集から, 最終出身学校が中国の大学(院)の者は,出願書類として中国高等教育学生信息网(CHSI)の認証手続きを必要とします。 詳細は募集要項を必ず確認してください。 ・ 日本国外に在住の外国籍の方が研究生に出願する際の注意事項 2020. 16 研究生・科目等履修生・聴講生の願書請求方法 返信用封筒(長形3号)に94円切手を貼り付けの上,国際文化学研究科教務学生係まで郵送ください。必ず,請求される募集要項の種類(例:大学院研究生,大学院科目等履修生 等)と電話番号とメールアドレスを明記してください。 研究生出願希望者は上記に加えて,研究生の受入れを承諾した指導教員の名前を記載した書類を同封してください。国際文化学研究科教務学生係にて指導教員に研究生の受け入れを承諾した事実を確認したうえで,願書を返信します。( 指導教員が研究生の受け入れを承諾した事実を確認できない場合は,願書を送付いたしませんのであらかじめご了承ください。) 日本国外在住者の神戸大学大学院国際文化学研究科研究生願書の請求方法について 2020.
18 ※神戸大学では、大学院入学者選抜試験において、激甚災害により被災した入学志願者に対し 検定料免除の特別措置を講じます。対象者や手続きの詳細は上記リンク先を確認のうえ,事前に学務部入試課へお問合せください。 新型コロナウイルス感染症に伴う検定料の還付について 2020. 28 ※神戸大学では、新型コロナウイルス感染症に係る事由により入学試験を受験できなかった者に対し,検定料還付の特別措置を講じます。