1.戸建住宅の不同沈下の形態 液状化による被害を受けた場合、修復工法を選定するために、まずは被害の大きさ(沈下の形態、深さなど)を把握する必要があります。 不同沈下の形態には以下の2つのタイプがあります。 a) 一体傾斜・・・建物が 全体的 に傾斜し、建物自体に変形(歪み)が生じない b) 変形傾斜・・・建物が 部分的 に傾斜し、建物自体に変形(歪み)が生じる 液状化被害を受けた戸建住宅は、主として一体傾斜となります。一体傾斜は基礎のひび割れなどの構造耐力上の問題は発生しにくく、建物の損傷よりも水はけや居住者の健康障害など使用性、機能性が問題となります。建物の傾きによる健康被害の詳細につきましては、 「6.建物の傾きによる健康障害」 をご覧ください。一方変形傾斜の場合は、使用性、機能性の問題のほかに、部分的な傾斜によって引き起こされる損傷や変形などの構造耐力上の問題が発生します。そのため、変形傾斜の場合は、一体傾斜よりも注意が必要です。 また不同沈下量から修復工事の必要性を判断することができ、液状化による不同沈下量の大きさが5cm程度を越えている場合は、修復する必要があると判断されます。傾斜角で表現すると6~8/1000になります。 ■沈下傾斜の形状分類 図1 沈下傾斜の形状分類(文献 1) p. 254の図10. 液状化被害を受けた場合の修復方法・費用｜復旧・復興支援WG「液状化被害の基礎知識」. 1. 2より引用・修正) ■傾斜角と機能的障害 表1 傾斜角と機能的障害程度の関係(文献 1) p. 1より引用・修正) 区分 勾配の傾斜 障害程度 1 3/1000 品確法技術的基準レベル―1相当 2 4/1000 不具合が見られる 5/1000 不同沈下を意識する 水はけが悪くなる 3 6/1000 品確法技術的基準レベル―3相当 不同沈下を強く意識する 7/1000 建具が自然に動くのが顕著に見られる 4 8/1000 ほとんどの建物で建具が自然に動く 10/1000 配水管の逆勾配 5 17/1000 生理的な限界値 2.戸建住宅の液状化による沈下傾斜の修復工法 沈下傾斜の修復を行う場合、修復後に再び液状化が起きた時に備えて修復と同時に液状化対策を行うというケースも考えられます。そこで、液状化対策の有無も含めた修復工法選定の手順を図2のフローに示します。 図2 修復工法選定手順(文献 1) p. 258の図10. 2.
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