宮沢和史 島唄 - YouTube
—沖縄音楽の楽譜ですよね。 宮沢:そうです。沖縄音楽にとって、工工四ができて、楽曲を記録できるようになったのはとても良いことです。でも、民謡って同じ曲でも歌う人によってまったく違うんですよ。歌いまわしやニュアンスだけでなく、歌詞も替えたりする。そういうのはきちんと音源の形で記録しておかなきゃと思って、3年前から民謡の録音を始めたんです。 —すでに3年もやられているんですね。 宮沢:実はもっと前から考えてはいたんです。1999年に嘉手苅林昌さんが亡くなった時、大きな喪失感があったんですよ。ただ、嘉手苅さんは録音がたくさん残っている。だから、他の方も記録しておかなきゃなと思っていたんです。でも、なかなか腰が上がらなくて。 —音楽活動がお忙しかったから? 宮沢:それもありますが、民謡界の一部の方々から、かつて"島唄"や僕に対するお叱りがあったからかもしれません。でも、震災があって、何万人という人の将来や希望が一瞬に消えてしまったのを目の当たりにしたら、「やるべきことは今始めないと」と思って。それで、1人1曲、後世に残したい歌を録音するというプロジェクトで、去年無事に250人分を録り終えたんです。 —250人分とは、すごい数ですね。 宮沢:みなさん快く引き受けてくださいました。20数年間、"島唄"をはじめ沖縄のことを歌い続けてきた僕を、受け入れてくださったんだと思います。 —できあがった音源は販売するんですか? 宮沢:250曲分をCDで販売すると14枚組になるし、その枚数でパッケージ販売すると、定価がすごく高くなってしまうんです。そうすると、なかなか広まらない。だから、パッケージ販売はやめました。今年の10月に「世界のウチナーンチュ大会(琉球移民を先祖に持つ世界の琉系外国人が、数年に1度沖縄県に集う祭り)」があります。そこで、この音源を各国や各地の沖縄県人会に持って帰ってもらって、世界中で暮らしている沖縄の人たちに聴いてもらって、各地で民謡が生き続けていってもらいたいと思っています。あとは、沖縄県の各図書館と高校に寄贈する予定でいます。工工四では伝わらない音の教科書になると思うので。今は完成に向けて、夜な夜な歌詞を自分でパソコンに打ち込んでいます(笑)。 —宮沢さんにとって、このプロジェクトをやることに使命感のようなものがあったんでしょうか?
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じつは「日本円」も安泰ではない… 国際投資アナリスト 人間経済科学研究所・執行パートナー 米ドルが実は危ない 100年スケールで考えると、2月8日の記事 「コロナ危機で、じつは『銀行預金』より『株』が安全になりそうなワケ」 の冒頭で述べたように、「金に対するドルの価値」は約90年で概ね100分の1になっている。 同じように金を基準に考えると、第1次世界大戦後のハイパー・インフレを経験したドイツ、さらには第2次世界大戦後に預金封鎖が行われた日本だけではなく、世界の主要通貨が金に対して下落を続けていることが分かる。 どのように下落しているのかは、 「Why Do Most Nations Use Fiat Money Today? (なぜ世界の国々は不換紙幣(金に交換できない)を使用するのですか)」という記事の、「All Major Currencies Have Depreciated Relative to Gold(世界の主要通貨は金に対して下落している)」の図 が分かりやすい。 もちろん、金の価値は「普遍ではあるが増えてはいない」から、投資対象としてお勧めではない。価値が大幅に減ってしまう「通貨(預金)」よりもましだということである。 このように「不換紙幣(以下紙幣)」の価値が下がり続けるのは、簡単に言えば紙幣は輪転機を回せばいくらでも刷れる、バフェットが述べるところの「コモディティ」だからである。「コモディティ」は、いつでもどこでも誰もが生産できる「大量生産可能な価値の低いもの」である。 読者は「お金がコモディティ」だと言うと、「そんなことはないよ! いつも手に入れるのに苦労している貴重品だ!」と反論したくなるであろう。しかし、我々が「お金を手に入れにくいのは(紙幣そのものが貴重なのではなく)政府(中央銀行)がその流通を規制」しているからなのである。 つまり、政府がその流通を規制しなければ、紙幣は究極のコモディティであり、文字通り紙屑にしか過ぎない。だから、中央銀行の「マネーサプライ」などの金融政策が非常に重要なのだ。 by Gettyimages そのため、先進国の政府は日々、通貨流通量のコントロールに励んでいるが、長期的な流通量のコントロールには無頓着だ。 その典型が米国であり、特に1971年のニクソンショックによって「事実上の金本位制」を放棄した後は、世界中にドルをばら撒いた。 米国が世界最強の軍事大国であり、ドルが「基軸通貨」である間はそのようなやり方も機能するであろうが、2020年の大統領選挙の混乱とバイデン政権の誕生は、(20~30年周期の)「米国衰退のサイン」にも思える。