2020/9/30(水) 16:47 配信 不妊治療の体外受精によって2018年に誕生した子どもの数は、5万6979人だったとする調査結果を日本産科婦人科学会が30日までにまとめた。17年に比べて362人増え、過去最多を更新した。 厚生労働省の統計ではこの年の総出生数は91万8400人で、およそ16人に1人が体外受精で生まれた計算になる。 晩婚化などの影響で不妊に悩む夫婦が増えていることから、治療件数も増加し、45万4893件と過去最多となった。 調査した埼玉医大の石原理教授によると、治療を受ける年齢層の女性が減っていることや経済的な要因でペースが落ちてきており、頭打ちになる可能性があるという。 【関連記事】 京都府、不妊治療の助成開始へ 都道府県で全国初、10月1日から 政府が不妊治療の支援拡充推進 経験者「救われる」 医師「慎重な制度設計を」 「負担減るなら、続ける気持ちに」/不妊治療の保険適用拡大方針 青森県内から期待の声 社説[不妊治療支援]朗報だが足りていない 豊田真由子「菅新政権」発足でどうなる? コロナ対策、東京オリパラ、不妊治療、縦割り打破…
29 09:54 11 こて(38歳) この投稿について通報する
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今回は、 体外受精や顕微授精で生まれた赤ちゃんの、その後の成長に注目した研究 の結果を見てみます。 研究については 体外受精で生まれた子供の発育は? その1 をご覧ください。 さて、結果を見てみましょう。上の表は母親へのアンケート結果の集計です。ちょっと統計手法が複雑ですが、要約しますと、メンタルヘルス、社会性、認知能力に関して 体外受精児と一般妊娠児には差がない という結果でした。 一方で性差比較においては対外性において差が出ています。この意味は、一般妊娠児の男の子で見られる攻撃性の問題が体外受精児ではあまり見られないという事のようです。 また認知能力に関しては女の子では一般妊娠児の方が問題が少なく、男の子では体外受精児の方が問題が少ないという結果でした。とはいえ、いずれも微妙な差で、体外受精児の方が成長過程で問題が多いという結果ではないようです。 結論としては ・ 体外受精児のメンタルヘルスや社会性、認知能力を含めた成長過程は一般児と比べて問題なかった 。 ということでした。 前回も書きました通り、不妊治療では妊娠、出産が一つのゴールですが、赤ちゃんの人生はそこからスタートですからその後の成長の事についても注目する視点は大事ですね (文責:医師部門 江夏徳寿、理事長 塩谷雅英) アメンバー募集中です。アメンバーの申請は こちら から。 メッセージは こちら からお送りいただけます。ご質問等もお待ちしております。
28%(妊娠総数10, 641件中137件)です。このことから、体外受精と自然妊娠で子宮外妊娠の割合には大きな差はないことがわかります。 子宮外妊娠でも順調に妊娠が継続している場合、hCGというホルモンの値を確認し、値が低い場合は自然に 流産 するのを待ちます。hCGの値が高い場合は、子宮外妊娠している部位を除去するための手術適応です。最近では卵管を残す温存手術が増えているため、将来的に妊娠する可能性もあります。 体外受精の子どもへのリスク 体外受精による子どもへのリスクには、以下の2つがあります。 多胎妊娠による合併症リスク 先天異常 のリスク 体外受精は自然妊娠と比較すると多胎妊娠が多いため、それによる合併症のリスクも高まります。また、胎児が先天異常児である可能性もありますが、自然妊娠と比べて高リスクとは断言できないのが現状です。では、それぞれについて詳しく見ていきましょう。 多胎妊娠による合併症リスク 自然妊娠に比べて、体外受精では多胎妊娠の確率が高いとされています。日本産婦人科学会・倫理委員会による2018年度の統計によると、体外受精の多胎妊娠率は3. 0%です。 体外受精による多胎妊娠は、妊娠率を高めるために複数個の受精卵を子宮に移植し、着床することによって生じます。 そのため、日本産婦人科学会は2018年に「生殖補助医療における多胎妊娠防止に関する見解」を改定し、生殖医療において、子宮に戻す胚を原則1個としています。ただし、35歳以上または2回以上妊娠不成立であった場合は2個です。 多胎妊娠は、 妊娠高血圧 腎症や妊娠糖尿病、分娩後出血、早産および発育不全のリスクを上昇させるなどの合併症を伴います。また、胎位が異常となる可能性もあり、第1子の娩出後に子宮が収縮して胎盤が剥離した場合は子宮に残る胎児のリスク上昇を避けられません。子宮の肥大により分娩後に子宮が収縮せず、弛緩出血の原因となることもあります。 多胎妊娠の場合は早産率が高く、多くの胎児は低出生体重児や未熟児です。子宮内胎児死亡の確率も高まり、母体の合併症が重篤化すれば、妊娠の継続が困難な場合もあります。母体においても胎児においても、多胎妊娠の場合は単胎妊娠と比べると、さまざまな合併症の可能性が約10倍高くなります。 先天異常のリスク 自然妊娠で生まれた子どもと同様に、体外受精によって生まれた子どもにも先天異常のリスクがあります。国際先天異常モニタリングセンター報告によると、先天異常の確率は約1.
晩婚化が進み、不妊治療に取り組む人が増えた結果、体外受精や養子縁組など妊娠・出産や育児に様々な選択肢が生まれています。 また、同性婚などについて議論が進む中、こうした選択肢の需要はますます高まり、家族の形が多様化していくことが予想されています。 そこで今回は、意外と知らない妊娠・出産・育児の今をデータで見ていきます。 少子化の要因の一つである晩婚化 1990年代以降、少子化が進む日本では、 2016年には出生数が100万人を切りました 。さらに2019年には90万人を下回り、その衝撃は「86万ショック」と表され、深刻な社会問題となっています。 この原因の一つに晩婚化が挙げられます。平均初婚年齢の1900年代初頭からの推移を表したグラフが以下になります。 出典:平均初婚年齢の推移: 子ども・子育て本部 – 内閣府、婚姻率 – 内閣府 第二次ベビーブームの1970年代には男女ともに平均初婚年齢は20代半ば頃となっていますが、2010年代に入ると 男性は31歳前後 、 女性は29歳前後 が平均初婚年齢となります。 これだけ見るとおおよそ5歳程度の差しかない、と感じますが、健康な女性が一度で妊娠できる確率は30歳から35歳から半減すると言われており、この5年の差が大きな壁になりうるのです。 不妊治療が一般的になり、体外受精児は急増、治療方法別の出生数は?