1 昭和南海:1946年(昭21), M8. 0 与那国島近海:1947年(昭22), M7. 4 和歌山県南方沖:1948年(昭23), M7. 0 紀伊水道:1948年(昭23), M6. 7 福井:1948年(昭23), M7. 1 安芸灘:1949年(昭24), M6. 2 今市:1949年(昭24), M6. 4 1950年(昭和25年) - 1999年(平成11年) 1950年 - 1959年 宗谷東方沖:1950年(昭25), M7. 5 小笠原諸島西方沖:1951年(昭26), M7. 2 十勝沖:1952年(昭27), M8. 2 大聖寺沖:1952年(昭27), M6. 5 吉野:1952年(昭27), M6. 7 房総沖:1953年(昭28), M7. 4 硫黄島近海:1955年(昭30), M7. 5 徳島県南部:1955年(昭30), M6. 4 白石:1956年(昭31), M6. 0 石垣島近海:1958年(昭33), M7. 2 択捉島沖:1958年(昭33), M8. 1 1960年 - 1969年 三陸沖:1960年(昭35), M7. 2 長岡:1961年(昭36), M5. 2 日向灘:1961年(昭36), M7. 0 釧路沖:1961年(昭36), M7. 2 北美濃:1961年(昭36), M7. 0 広尾沖:1962年(昭37), M7. 日本海中部地震 津波被害. 1 宮城県北部:1962年(昭37), M6. 5 択捉島沖:1963年(昭38), M8. 1 新潟:1964年(昭39), M7. 5 静岡:1965年(昭40), M6. 1 与那国島近海:1966年(昭41), M7. 3 えびの:1968年(昭43), M6. 1 日向灘:1968年(昭43), M7. 5 十勝沖:1968年(昭43), M7. 9 三陸沖:1968年(昭43), M7. 2 小笠原諸島西方沖:1968年(昭43), M7. 3 色丹島沖:1969年(昭44), M7. 8 岐阜県中部:1969年(昭44), M6. 6 1970年 - 1979年 小笠原諸島西方沖:1970年(昭45), M7. 1 新潟県上越地方:1971年(昭46), M5. 5 十勝沖:1971年(昭46), M7. 0 八丈島東方沖:1972年(昭47), M7. 2 根室半島沖:1973年(昭48), M7.
加茂青砂海岸(秋田県) 1983年(昭和58年)5月26日、正午直前の11時59分、秋田県の沖合約8キロの海底で、M7. 7の大地震が発生した。日本海の東縁、北米プレートとユーラシアプレートの境界で発生したこの地震は、「日本海中部地震」と名付けられている。 地震による津波が、北海道の南西岸から青森県、秋田県の沿岸を襲い、大災害をもたらした。津波の被害は、秋田県下が最大であった。地震と津波で934戸が全壊し、52戸が流失した。死者104人のうち100人が津波による犠牲者であった。 津波の高さは、青森・秋田両県の沿岸で3~7メートル、秋田県峰浜村では14メートルの遡上高を記録している。津波の第1波は、地震発生から7分後に青森県の深浦に到達、8分後に秋田県の男鹿半島沿岸に達した。気象庁仙台管区気象台が大津波警報を発表したのは、地震から15分後の12時14分であった。したがって、津波警報が発表されたときには、すでに第1波が沿岸に到達していたことになる。 この災害の後、現地を取材して驚いたのは、「日本海側には津波は来ない」という言伝えがあったことである。海底で大地震が起きれば、まずは津波を警戒しなければならないのに、かなりの人が津波の襲来を予想していなかったと思われる。 歴史を調べてみると、日本海沿岸で津波による多数の死者が出た例は、1833年(天保4年)12月7日に起きた庄内沖地震(M7.
5)があるが青森県への影響はなかった。 また、1978年9月頃から、青森県西海岸の岩崎村に発生した群発地震は1979年秋頃、ほぼ終息した。この地域では群発地震活動は非常にまれであるが、元禄7年(1694)、宝永元年(1704)と相次いで、青森、秋田の日本海沿岸に発生した大地震の十数年前にも、大間越付近で群発地震活動があった。これらのことも考慮して、弘前大学では群発地震活動が終息した後も、この地域の観測を強化することにし、その一環として、岩崎村の沖合約40キロメートルにある久六島に地震計を設置することを計画し、1980年現地調査を行なった。しかし、島は波浪が強く、観測の維持に多くの困難があることが判明したので、地震観測は断念していた。 よもやま話 今回の大地震は日本海側に発生したものとしては過去最大の規模となり、また、この地域内で震度5を観測したのは1968年5月16日の十勝沖地震(M7. 9)以来のものである。気象庁はこの地震を「昭和58年(1983年)日本海中部地震」と命名した。 この地震の被害は、津波による被害が大きかったことが特徴で、死者104名のうち100名は津波によるものであった。これは、地震発生後の人々の行動に起因する部分が多い。 しかし、5月1日ごろからの前震という本震の前触れに対しての危機管理が不十分だったのではないか。ただ、これまで日本海側では、地震による津波の被害はなく、「地震が来たら浜へ逃げよ」とも言われていたりしており、適切な対応は困難であったと思われる。 シナリオ 主シナリオ 未知、異常事象発生、非定常動作、状況変化時動作、破損、大規模破損、身体的被害、死亡 情報源 日本海中部地震: 国土庁、防災ホームページ: 国土庁 、我が国の地震対策の変遷(未定稿): 秋田気象台、防災メモ、昭和58年(1983年)日本海中部地震から20年: 東北大学大学院工学研究科 金田資子他:津波来襲時に生死を分けた要因-日本海中部地震津波を事例として- 土木学会東北支部講演概要 死者数 104 物的被害 住家全半壊3, 049棟、船舶沈没・流出706隻 被害金額 約1, 800億円 マルチメディアファイル 図1. 震央と震度分布 表1. 日本海中部地震の犠牲者内訳 図2. 生死を分けた要因 図3. 【国土を脅かす地震と噴火】63 日本海中部地震津波 遠足の小学生13人犠牲に／伊藤 和明 ｜労働新聞連載記事｜労働新聞社. 津波の方向と潮位 表2. 東北地方の西方海域における昭和の地震 分野 機械 データ作成者 張田吉昭 (有限会社フローネット) 中尾政之 (東京大学工学部附属総合試験所総合研究プロジェクト・連携工学プロジェクト)
英語転職お役立ち情報を配信♪ キャリアクロス Twitter フォローをお願いします♪ Home 転職アドバイス 外資系コンサルタントの仕事内容や特徴をチェック! 求められる人材とは?
新卒時の年収はそこまで高くありません。基本給は確かに高額ですが、福利厚生が日系企業と比べて少ないからです。外資系コンサルの年収は在籍年数によってある程度のレンジがあるコンサルファームも多いといわれています。また、基本的には職責やスキルによって年収が定められていることが多く、平均的としてアナリストでは400~800万円程度、コンサルタントでは800~1, 500万円程度、マネージャーになると1, 500~2, 000万円程度であることが多いです。パートナーと呼ばれる役員クラスになると億単位も珍しくありません。 外資系コンサルで働くときの言葉の使い方に注意! 外資系コンサルでは言葉遣いに注意したほうがいいでしょう。具体的には、過度な敬語や主観的あるいはあいまいな表現はできるだけ避け、結論を述べてから事実に基づいた説明を順序良く行うとよいでしょう。また、言葉を短く切ることで主述の関係を明確にし、数字を使うことで具体性を持たせることが大切です。 多用しがちなカタカナにも注意しましょう。和製英語の乱用はできるだけ避け、英単語の本来の意味を理解したうえで使うことが大切です。 外資系コンサルの特徴を押さえてキャリアアップしよう! 外資系コンサルとは やりがい. 今回紹介した通り、外資系コンサルは高収入で成果主義、激務です。しかし、切磋琢磨しながら働ける仲間や正当な評価など得るものややりがいはたくさんあります。また、若手のときから正解のない課題にチャレンジでき、企業の経営層と仕事ができるため刺激的です。外資系コンサルに興味を持てるのであれば、特徴をしっかり押さえて面接に備えて高い年収を目指してキャリアアップにチャレンジしていきましょう! コンサルの求人を見てみる
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