dカードはNTTドコモが発行する年会費無料のクレジットカードで、dポイントを貯められるのが特徴です。ドコモユーザーなら dポイントをそのままドコモケータイの利用料金に充当でき、またドコモケータイもdカードによる支払いで割引が適用される という、ドコモユーザーにとっては相性の良い1枚になっています。 そんなdカードですが、申し込む前に「他のクレジットカードよりお得なのか?」「ドコモユーザー以外でもメリットはあるのか?」など、気になる方も少なくないのではないでしょうか。 そこで、この記事ではdカードを実際に利用しているユーザーから集めた生の口コミをもとに、dカードの使用感やメリット・デメリットを徹底分析。多数の口コミのほかに、dカードがおすすめな方や、dカードの審査基準などについても詳しくまとめました。 申し込む前にこの記事を読み、ぜひぴったりのクレジットカードを選ぶための参考にしてください。 この記事からわかること dポイントはギフトとの交換もでき、ドコモユーザー以外でも役に立つ 加盟店での決済や電子マネー決済を利用するとさらにお得 年会費無料でも付帯サービスが充実していて、海外旅行でも便利 \新規入会&利用で最大8000ポイント/ 【ユーザー調査実施】年会費永年無料の人気クレジットカード3選 はじめに、ECナビClip! 編集部が独自で調査してわかった年会費永年無料で人気なクレジットカードを3つご紹介します。ユーザーアンケートを実施し、口コミ評価が特に高かったクレジットカードとなっています。 少しでも気になった方は、ぜひ公式サイトより詳細をご確認ください。 ランキング評価概要 2021年6月、該当クレジットカードを利用したことがあるユーザーにインターネット上でのアンケート調査を実施。 「年会費」「ポイント還元率」「付帯サービス」「利便性」「サービス対応」の5項目 から満足度を調査し、その平均評価ポイントが高い順にランキング化。 そのなかでも、ポイントの高かったTOP3の商品を紹介しています。 ※記事内の商品と一部重複している場合がありますが、ご了承ください。 dカードの評判|良い口コミとネガティブな口コミを紹介 それでは、実際のユーザーの口コミを見てみましょう。編集部が独自に調査した口コミをもとに、dカードの良い口コミととネガティブな口コミをそれぞれまとめました。 dカードの良い口コミ dカードの良い口コミとしては、ポイント還元率の高さと、ドコモユーザーならではのメリットを評価するものが多くありました。年会費無料のクレジットカードは基本還元率が0.
簡単チェック! dポイント獲得シミュレーション dポイントをさらにためるならおすすめの1枚 dカード新規入会 はこちらから ドコモユーザーなら断然おすすめ! dカード GOLD 年会費11, 000円(税込) 毎月のドコモのケータイ/「ドコモ光」ご利用料金1, 000円(税抜)ごとに税抜金額の10%ポイント還元※ ケータイ補償3年間で最大10万円 国内・ハワイの主要空港ラウンジ利用無料 ※端末代金・事務手数料等一部対象外あり ※ahamoをご契約の方は、「ドコモ光」ご利用料金のみ10%ポイント還元 dカード GOLD 入会&利用特典 dポイント(期間・用途限定) 最大11, 000ポイント進呈! 入会特典増額キャンペーン dポイント(期間・用途限定) 5, 000ポイント進呈! dカード GOLDの詳細・お申込み 年会費永年無料! dカード いつものお買物で100円(税込)ごとに1%ポイントたまる! 年会費 永年無料!
編集部 ここからは、dカードのお申し込み時の注意点について解説します。最後までしっかり目を通してくださいね!
この記事を書いた人 最新の記事 HEDGE GUIDE 投資信託は、投資信託に関する国内外の最新ニュース、必要な基礎知識、投資信託選びのポイント、つみたてNISAやiDeCoなどの制度活用法、証券会社の選び方、他の投資手法との客観的な比較などを初心者向けにわかりやすく解説しています。/未来がもっと楽しみになる金融・投資メディア「HEDGE GUIDE」
編集部 あなたにぴったりなクレジットカードが見つかりますように! ※この記事は2021年6月20日に調査・ライティングをした記事です。 ※本記事の価格はすべて税込価格で表記しております。
国民年金の保険料は、年齢・性別に関係なく国民すべて一律の額になっており、年度(4月1日~翌年3月31日)ごとに変更されます。ちなみに令和元年は16, 410円、令和2年は16, 540円となっています。 厚生年金とは 次に、二階部分に当たる厚生年金についてです。 厚生年金は、 会社員や公務員などの従業員が原則全員加入している制度 ですが、残念ながら 自営業者や専業主婦などは加入できません。 国民年金に上乗せして加入する年金制度であるため、国民年金に入らずに厚生年金のみ入っているということはあり得ません。 保険料はいくら?
年金制度には「国民年金」と「厚生年金」の2つの年金があるのですが、「なにが違うの?」という疑問を持つ方が結構います。この記事では「国民年金」について簡単に説明していきます。 この記事の目次 国民年金ってなに?みんな加入するの? 国民年金とは 20歳から59歳 のすべての方が加入する年金保険です。 ※保険については 保険ってなに? を参照。 たとえ大学生だとしても、20歳になれば国民年金に加入して保険料を支払うことになることを覚えておきましょう。 ※ただし、お金が無い場合は 保険料の免除 ができます。 年金制度は以下の図のように、 国民年金 とそれに上乗せする形で存在する 厚生年金 という2つの年金で構成されています。 ※国民年金と厚生年金は「公的年金」とよばれています。 ※iDeCoや民間が運営している年金は「私的年金」といいます。 国民年金と厚生年金の2つの年金 国民年金には 20歳から59歳 のすべてのひとが加入することになります。厚生年金にはサラリーマンや長時間働くアルバイトの方などが加入することになります。また、上記の図をみてわかるように、厚生年金には国民年金も含まれています。 厚生年金との違いについては 国民年金と厚生年金の違いってなに? を参照。 年金は何をしてくれるの?年金は老後だけじゃない? 年金は老後にもらえるものだけじゃありません。 事故等で障害が残ったときや亡くなったときにも年金が支給されるんです。つまり、年金は現役世代の 保険の役割 を担っているということです。 年金は老後にお金を支給してくれるだけの保険ではなく、老後のリスク・障害のリスク・死亡のリスクに対応していることをしっかり覚えておきましょう。 保険とは? 保険 とは「保険料をはらっておき、万が一何かがあったときにお金などを支給してもらう」ものです。 保険のしくみ ➊リスクにそなえて国民があらかじめお金(保険料)を出し合う。 ➋リスクに見舞われたひとに必要なお金やサービスが保険から支給される。 年金は老後だけじゃない! 国民年金とは？だれが加入するの？保険料などわかりやすく解説 | 税金・社会保障教育. 老齢年金については 老齢年金とは? ページを参照。 障害年金については 障害年金とは? ページを参照。 遺族年金については 遺族年金とは? ページを参照。 3つのリスクに対応 老後の生活や障害・死亡は誰もが抱えるリスクです。日本の年金保険はこれらの3つのリスクに対応してくれるものです。 年金制度は歳をとったとき、事故等で障害が残ったとき、亡くなったときの生活を国民みんなで支えようという考えのもと作られた制度なんです(公的年金制度といいます)。 ※くわしい年金については 年金制度とは?
老後に備える個人年金のカタチ「iDeCo(イデコ)」とは?≫ 増加する国民年金保険料の未納問題 ここからは国民年金保険料の未納問題、さらに未納による影響や免除制度などについてご紹介します。 国民年金保険料の未納率はなんと3割以上 厚生労働省によると、2018年度の国民年金保険料の納付率は68. 1%でした。 つまり、未納率は約32%なので 3割以上の人が国民年金保険料を納めていない ことになります。 会社員や公務員などの従業員の場合、国民年金保険料は給与から天引きされるので、未納ということは基本的にはありません。 一方、自営業者や学生、無職の方などは自分自身で国民年金保険料を支払う必要があるため、未納率も上がるようです。 未納のおもな理由としては、以下の理由があげられています。 ・保険料が高く、経済的に支払うのが困難 ・制度の存続など年金制度の将来が不安だから ・学生であり、親に負担をかけたくない その中でも一番多いのは「保険料が高く、経済的に支払うのが困難」というものでした。 特に自営業や無職の方は収入が安定しないことも多く、支払いが滞りやすくなっているようです。 保険料を払わないとどうなる?
基礎年金ともいわれ、国民皆年金制度により、20歳以上60歳未満の人は、すべて加入しなければならない公的年金のこと。 一定額の保険料を納めることにより、老齢、障害、死亡によって、その人や家族の生活が脅かされないように保障する社会保障制度の一つ。 自分が支払った保険料を将来受給する積立方式ではなく、集めた保険料をその時の年金支給にあてる賦課方式を基本的に採用している。国民年金の加入者(被保険者)には、個人で保険料を納付する第1号被保険者(自営業、農林漁業、自由業、学生など)、給料から天引きされる第2号被保険者(厚生年金に加入している会社員、公務員など)、届け出をすれば、個人で納める必要はない第3号被保険者(第2号の配偶者)がある。 また、学生納付特例制度や若年者納付猶予制度などが設けられている。高齢者(年金受給者)の比率の上昇と運用利回りの低下で公的年金の財政状況は悪化し、2004年には保険料の段階的引き上げや年金額水準の調整などの改正が行われた。この際に導入されたマクロ経済スライド(注)は、2015年度に初めて適用された。 (注)現役人口の減少や平均余命の伸び等に合わせて年金の給付水準を調整するしくみ。 この情報は、2015年(平成27年)10月時点の情報です。