我が家は箱のアイスをよく買うのですが、スーパーに行く頻度を減らしているため、アイスも大容量を購入に変えました。 それにあわせて、前から欲しかったアイスをすくうやつ(正式名称・アイスクリームディッシャー)も買うことに。 ダイソー に200円で売っているとの情報がありましたが、(↓こういう普通のがあるみたいです) 何店舗か行ったけど無くて、とりあえずこちら「立つアイスクリームボーラー」を購入しました。 不器用なのか下手なだけなのか、私はあまりきれいにすくえないw 力が要りますよね。 まぁ、こんなもんか?という感じで使っております。 立てられるので、使い終わった後でお皿とかに置く必要がないので、置き場所に困らないのはいいのかも? アイスくっつき過ぎーw ちなみに、アイスがついたままだと、溶けて垂れてくるので、早めに片付けたほうがいいです。 ダイソー に行ったついでに、子供が暇潰しでやっているス クラッチ アートシートも追加で購入しました。 こんなに買って、全部やるのかい(^^;
コレです! この商品は、200円の商品です。 ※ダイソーには、100円でない商品もありますので、ご注意を。 200円でしたが、丸形のアイスディッシャーも欲しかったので、迷わず購入しました。 前回購入した物と並べてみました。 大きさがかなり、違いますね。 今回、購入した丸形のシャカシャカするタイプは、2リットルアイスををすくうのに適しています。 たとえば、このようなアイス。 自宅に置いているアイスは、500㎖くらいのタイプ ↓こういう容器のアイス 500㎖の容器には、今回買った丸形のディッシャーは大きすぎて使いにくかったです。 レモン型の方が、すくいやすいです。 500㎖には、丸形のディッシャーは大きすぎました・・・。 まとめ ダイソーは何でも揃うというイメージで、探しに行ってみました。本当にあって嬉しいです! 様々な商品がありますが、お目当ての商品が常時おかれていない場合もあります。 今回のように、レモン型と丸形、置いている時と置いていない時があります。形は違うかもしれませんが、アイスディッシャーは販売されていましたよ。 ちなみに、セリアにもあるかな?と近くの店舗を除いてみましたが、見つけられませんでした・・・。 ■関連記事■
アイス大好きな我が家、夏も冬も沢山食べます。 そんな我が家では、最近2リットルの業務用アイスを買いました。 そこでアイスをすくう道具がいるな・・・とアイスクリームディッシャーを買いに行きました。 インターネットでは1000円以上するアイスクリームディッシャー、なんでも揃いそうなダイソーなら売っているかな?と思い、早速行ってきました。 すると!ありました!!さすがダイソー! 100円でアイスクリームディッシャーをゲットすることが出来ました。 スポンサーリンク さすがのダイソーもアイスクリームディッシャーは無いかな・・・と思ったのですが、さすがですね! ちゃんとありました。 業務サイズのアイスをすくう道具 アイスをすくう道具の名前を知らなかった私はインターネットで「アイスをすくう道具」と検索しました。 アイスクリームディッシャーという名前なんですね。知りませんでした! 売っていたのはレモン型 ダイソーに売っていたのは、レモン型のアイスクリームディッシャーです。 丸型で、シャカシャカと手で握るタイプの物は、今回行った店舗では販売されていませんでした。 ダイソーの商品名は「アイスクリームスプーン」と書いてあり、写真ではわかりにくいですが、ちゃんとアイスクリームディッシャーの大きさです。 使い心地に満足! さっそく自宅でアイスをすくってみました。 これがなかなかの使い心地。多少ちゃっちい感じはありますが、100円であれば許容範囲ですね。 取っ手の部分がしっかりしているので、力を入れてアイスをすくっても大丈夫です。 すくったアイスも、引っ付かずにお皿に盛りつけることができました。 洗うのも簡単で、重宝しそうです!! 楽天やアマゾンでは500円以上 レモン型のアイスクリームディッシャーを通販で調べてみると、さすがに100円では見つけられませんでした。 最低でも500円はします。 送料も加算されるので、もっと高くなりそうですね。 熱が伝わりやすく、アイスがすくいやすい!という2000円以上する商品もあります。 熱がほどよく伝わってすくいやすいようですが、家庭用の冷凍庫は業務用より温度は高いので、アイスもカチカチになりにくいです。(商品によってはものすごく固い物もありますが・・・) ダイソーのアイスディッシャーで十分楽しますよ! 違うタイプも発見! レモン型のアイスディッシャーを購入したのは、2018年の夏でした。 次の年の2019年にダイソーの同じ店舗に行ってみると、丸形のシャカシャカするタイプがありました!
22) 「生活保護の支給額が平成25年から段階的に引き下げられたことについて、大阪の受給者が最低限度の生活を保障した憲法に違反すると訴えた裁判で、大阪地方裁判所は生活保護費の減額を取り消す判決を言い渡しました。」 ・ 生活保護費の減額決定、取り消す判決 大阪地裁(朝日新聞 2021. 22) ・ 「裁判所は生きていた」生活保護基準で勝訴、原告側喜ぶ(朝日新聞 2021. 22) ・ 生活保護、今の支給額でも「葬式すら行けず」 勝訴に涙(朝日新聞 2021. 22) ・ 生活保護費引き下げを取り消し 全国初の判断 大阪地裁判決(毎日新聞 2021. 22) ・ 生活保護費減額は違法 13~15年分を取り消し―受給者初の勝訴・大阪地裁(時事通信 2021. 22) ・ 生活保護引き下げ「違法」 全国初の判断 大阪地裁判決(産経新聞 2021. 22) ・ 生活保護減額は違法 大阪地裁 歴史的な原告勝訴判決(しんぶん赤旗 2021. 生活保護は当然減額すべき!減額に賛成の意見多数!その理由は?. 23) 市民団体・法律家団体など声明 ・ 日本弁護士連合会 恣意的になされた生活保護基準引下げの見直しを求める会長声明(2021. 4) New! ・ 大阪弁護士会: 会長声明等: 生活保護基準引下げの見直しを求める会長声明(2021. 1) New! ・ 自由法曹団(2021. 26) 朝日放送TV【全国初の判断】生活保護費引き下げは違法 大阪地裁「整合性を欠き裁量権の逸脱があった」 Asu-netブログ内関連記事 ・ 連続講座第2回 1月20日(水)コロナ禍と社会保障 ~貧困とセーフティネットの課題~ 吉永純 花園大学教授 ・ 生活保護・生活困窮者支援の関連情報(20年9月14日以降、21年1/11最終更新) ・ 生活保護・生活困窮者支援の関連情報(20年4月以降、9/12最終更新)
厚生労働省は12月8日(金)、来年度の生活保護費見直しで、 食費や光熱費などに充てる 生活扶助 を 最大1割程度、 引き下げる案が社会保障審議会の部会に提示されました。 生活保護の支給額を引き下げ案を提示した根拠 まず、勘違いしてはいけないのが、 いきなり支給額変更の話が出たわけではありません。 以前から生活保護の支給水準は5年に1度見直されており、 前回は平成25年度に支給水準が見直しされました。 そして 見直し=生活保護費の減少 ではありません。 見直しによっては、生活保護費の増額になる場合もあります。 ただ・・・ 平成25年度は、物価下落を理由に、平均6. 5%減少し、 平成30年度も最大1割減少する予定のため、2期連続の減少になる予定です。 今回厚労省が生活保護費の最大1割カットを提案した根拠は、 現在の生活保護費の支給額と低所得世帯の消費実態を比較した結果、 一般の低所得者世帯の消費支出より生活保護の支給金額の方が多いとの 調査結果が出たからです。 調査結果によると、大都市部に住んでいる 中学生と小学生のいる40代夫婦の生活保護の受給水準は 最大13.7% 、 65歳以上の夫婦の世帯も 10%以上 も低所得者世帯よりも多かったそうです。 低所得者=働いている人 よりも 生活保護受給者=働けない人 の支給金額の方が多いと働く気がなくなりますよね? そのため、今回は生活扶助をカットするようです。 生活保護費1割削減の内容 生活保護費1割削減の主な内容は以下の2点です。 支給水準が高い大都市部を減額する 支給水準が高い 大都市部に住んでいる生活保護世帯の 支給金額が主に削減されます。 例1:中学生、小学生の子ども2人をもつ夫婦の場合(大都市部) 現 在:約21万9千円 変更後:約19万4千円 約11%減少予定 例2:65歳の高齢者単身世帯の場合(大都市部) 現 在:約8万円 変更後:約7万3千円 約8%減少予定 母子加算が減額する ひとり親家庭の場合に支給される 母子加算も今回の削減対象です。 母子加算の変更内容 現 在:平均2万1千円 変更後:平均1万7千円 約2割減少予定 母子加算 の金額はお住まいの地域の級地基準によって 変わります。 大都市部に行けば行くほど、母子加算の支給金額も多かったので、 母子加算についても同様に、 大都市部に住んでいる生活保護世帯の 支給金額が主に削減されることになりそうです。 ※級地についての説明は、 生活扶助 のページに記載がありますので、 詳しくは、そちらをご覧ください。 今回の見直しで生活保護費が増額する場合も!?
受給規程を見直す必要があると思う。 障害者でも働ける所もあるので、住居、仕事は自治体の指定とか、多少の不自由もあっていいと思う。 これからデジタル化で、生涯納税額が直ぐに弾き出される。 そうなれば、 一体、どれ程、今まで税金を納めて来て、 どれだけ他人の税金で生きてるかつまびらかにされる事を願う。 ワガママだよ医療費もかからず、それに伴う交通費も、ワーキングプアーよりずっと恵まれていると思うもの。 普通に働いて納税している我々の金で賄われている生活保護の原資を考えると、まずはあらゆる努力で自分たちの収入を稼いでほしい。義務を果たした者が権利を主張できる。 今回の件、大半の国民の理解は得られないのでは? 私も判決を支持します。 ちゃんと働いて生活保護以下の月収で税金や医療費を払っている者もいる。文句があるなら税金分を差し引いた額と医療費保険料は自分で払うように変えましょう 彼らが大好きな「憲法(特に9条)」では「健康で文化的な最低限度の生活を営む権利」を保証している。 それらに「都会で」や「やりたいことをして」や「パチンコなどをやって」などという項目はなかろう。 生活保護費を切り下げられたなら、それに見合った生活をするべき。物価や生活費の安い地域であったり、空き家に家賃補填をもらえる物件など、いくらでも道はある。 訴えを起こす元気があれば働けって思う。 こっちは、生活ギリギリで税金払って何とかやってるのに。 近所でも、刺青入れてパチンコ打って、週末に家族4人で外食してる受給者もいる。 それホントに保護受ける必要あるの?インチキでは?と噂になってる。 もっとしっかり調査して支給してほしいですね。 この判決は当然だと思います。 ほゆとに必要な人には、少しでも増額して支給してあげれば良いのですが。 こんな活動する前にバイトか働き先を見つけては? 本当に働けない人を守る法律が、誤魔化して不正受給してる人が目立つからいい印象を持てない。 特定給付と同じで、与えるではなく、今仕事出来ない環境の人に、仕事を与えられるような政策をすべきでは? 生活保護の引き下げは違法? その背後にある不正受給の現状とは|TOKYO MX+(プラス). 食料品等は現物支給や自治体管内のスーパーでバウチャー(換金不可)と交換に置き換え、住居も管内の団地にさせるなど、まだまだ引き下げれる余地はあると思う。 現金を与えるとそれが当たり前と感じ始め、とうとう労働意欲すら無くすのだと思う。生活保護自体、制度疲労を起こしてる気もする、また、そもそも性善説に基づいてる設計されてるのだから悪用する輩が跋扈する現在では見直しが必要なのは明白。 不正受給者をちゃんと取り締まって、厳罰にすることがある程度できれば、本当に必要な方には適度な支給しても世間は納得する方が多くなると思う 働いている人も生存権があるのだが。 裁判を起こす行動力があるのなら働けるんじゃないかと思うのは自分だけだろうか。 生活保護は医療費がかからないなどや税制面でも大きな恩恵を受けている。 それだけでも年収の低い世帯より充実した生活をしてるはずだろう。 kj315 普通に、働いてる人と、収入変わらない。若しくは、バイトとかより金貰ってるんだから、騒いだところで余り意味がないと思う。病院費用から、家賃から、火災保険、住宅保証会社、年金、必要と判断されたら、その他の金も出て、ほとんど無料。税金もかからない。これで、なんの不満があるのか、さっぱりわからない。働いて税金納めてる人からしたら、ふざけるな。と思う。逆に金が下がって当たり前。 反応0
贅沢などあってはならない。 キチンと国民年金を収めたひとより生活保護のほうが多いのは非常におかしい。 生存権は最低限度の生活ができればいいと思う。 特に住むところは、市営住宅の空きなどを利用すべきで、保護費をできるだけ安くすることに協力するべきで、地方都市などの空室に入るべきと考える。 保護されている以上、保護している側と同等の権利を主張するのはわがままだ。 nbさん 裁判できる位元気なら働けと言いたい。裁判費用があるのなら生活に余裕があるのだろなら減額で良いのだろ。贅沢さえしなければ十分やっていけるのに意味が解らない。生活保護受給者は貴族ではない。 ショーンJ このご時世、収入減の人なんて数多いるのに、訴訟を起こしてるのはこの方たちだけではないかと。 自分たちが国や社会に対して何ができるのかを考えてほしいです。 本当に働けない、体が不自由な方などは別として、保護費が支給される日にパチンコなどにいそいそと出かける輩には痛くもかゆくもないはず。パチンコにつぎ込むのを我慢するだけで良いのだから簡単な話だ。その前に、保護費で遊んでいる奴らに支給する制度を見直すべきだと思うが。 頭使え こんなに元気なら働けるでしょ。 働けるのに職に就かず、生活保護を受けるのは違法だよね。 最大10%と言ってるのはどうだろう。 引き下げで問題が起きているのか?
45%とわずかで、三輪さんは「不正受給と言うと、お金を持っているのに不正に受け取ったイメージがあるが、実態は違う」と否定。さらに、「不正受給についても冷静にデータを見るべき」とし、「生活保護の捕捉率のほうが問題」と主張します。 ◆大阪地裁では「違法」と判断された理由 では、なぜ生活保護に関する基準を引き下げたかと言えば、それは厚生労働省が独自の指数を使っていることに関係があると三輪さん。というのも、一般的な消費者物価指数で変化率−2. 35%のところ、厚生労働省の基準では−4.