TOP > コラム > 判断力を鍛えるトレーニングメニューとは?|ドイツの育成『ジュニアの技術論』(後編) 01. 29. 2015 ※サッカークリニック2月号より転載 昔からある「勝負強さ」はそのままに、「華麗なパス・ワーク」を植えつけ成果を挙げたドイツ。ここでは世界王者の「ジュニア年代のテクニック」に迫る。ドイツのケルン体育大学で講師を務め、ケルンで初となるサッカースクールを創設するなど、「育成の第一人者」として名高いクラウス・パブスト氏に、「日本の育成」へのヒントを聞いた。(取材・構成/井上直孝、髙野直樹 通訳/近藤友希[ファンルーツアカデミー・コーチ] 協力/ サッカークリニック編集部 ) <<前編 子供のシュート意欲を高める。 ■ドリブルもパスも同じように大切 ― ― ドイツはかつて、フィジカルを前面に押し出したスタイルで戦っていたと思います。そうした時代にも、テクニカルな指導は行なわれていたのでしょうか? それとも、ある時期を境にテクニックを伸ばす風潮に変わっていったのでしょうか? 判断力を鍛えるトレーニングメニューとは？｜ドイツの育成『ジュニアの技術論』（後編） | COACH UNITED（コーチ・ユナイテッド）. パブスト: 昔はコンディションを整える練習が多かったと思います。しかし、2000年のヨーロッパ選手権での惨敗(ドイツにとっては初めてのグループステージ敗退)を機に指導方法が変わり、2004年から少しずつ結果が出るようになってきました。 オランダと比較され、ドイツはあることをよく言われてきました。「オランダは良い選手はいるけれど勝てない。しかし、ドイツには『勝つメンタリティー』がある」と。それを改善するため、ドイツはオランダやフランスなどのサッカーからテクニックの部分を学び、それを「勝つメンタリティー」に上積みしていったのです。その過程で、ジュニア年代では「1対1」を熱心に行なっていくようになりました。 ― ― 日本人指導者は、「1対1」を行なう前に「ボールを扱えるようになる必要がある」という考えを持っている気がします。ドイツではそのような「段階的な考え」はありますか? パブスト: ドイツではそうした段階を踏みません。 私は昔、テニスをしていたことがあります。テニスであれば、まずは右手で右側(フォアハンド)のボールを打てるようにし、その後、右手で左側(バックハンド)で打てるようにし、さらに、ボレーをマスターする、というような段階がありました。しかしサッカーでは、ドリブルと同じくらいパスも重要であり、プレーするには両方が必要なのです。そして、サッカーにおいて欠かせない重要な基本要素を多く含んでいるのが「1対1」の練習だと思うのです。 またサッカーは「判断すること」が最も多く求められるスポーツだと思います。「1対1」の練習をしていると、判断を求められるシーンが多くあり、この点においてもいい練習なのです。 練習でも試合でも、指導者からのアドバイスも多少はあるでしょう。しかしピッチ内では、子供たち自身の判断が結果を左右するというのが望ましいと思います。 なお私は、どんな練習であってもタッチ制限は加えません。それも、子供たちに判断してほしいからです。「ツータッチ限定で行なおう」などとすると、子供たちから「考える力」を奪ってしまうと思っています。ただ、素早いプレーは心がけてほしいので「なるべく少ないタッチ数で行なおう」とだけは伝えたりします。 ■ドリブラーこそドイツでの良い選手 ― ― ドイツで言う「良い選手」とはどんな選手でしょうか?
日本のジュニア年代は育成というよりも、目先の勝敗に拘る結果、試合に負けると他人に責任を押し付ける傾向が少なからずあるのではないでしょうか?
複数選択ができます。自分にピッタリのメニューを見つけましょう。 小学生向け 中学生向け 高校生向け ドリブル パス シュート フェイント コントロール トレーニング フィジカルトレーニング ウォーミングアップ コンディショニング レクリエーション GK(ゴールキーパー) DF(ディフェンダー ) MF(ミッドフィールダー) FW(フォワード) 大人数 家(自宅)でできる 1人(個人)でできる
無資格で運動器リハビリを行った場合の処罰は?個人クリニック整形外科での話です。 看護師は週1日出勤のパートが一人、理学療法士はいません。 そんな中、無資格の看護助手だけで運動器リハビリを行っています。 保険請求は「消炎鎮痛」としているようですが、 運動リハビリ指導も先輩看護助手が新人に教えているのみです。 万が一、保健所や役所などに知られた場合、 違法であることを承知で働いている看護助手はどのような処罰を受けますか?
厚労省いい加減 リハビリ問題 解釈一転 消炎鎮痛処置で、継続可能?! 維持期リハは自由診療にも該当せず?? リハビリの日数上限打ち切り問題について、給付日数上限を超えたリハビリの医療現場での取り扱いについて、また不可思議「解釈」が厚労省から示された。11月22日に医療課のリハビリ担当から当協会が得た「自費診療に移行」について、11月28日に保険局医療課企画法令係長に再確認をしたところ、「日数上限を超えたリハビリは消炎鎮痛処置で算定」と、全く別の回答をした。 また企画法令係長は、1)再診料と外来管理加算あるいは消炎鎮痛処置で算定をし保険診療の継続は可能、2)リハビリを実施し消炎鎮痛処置での算定は「不正請求」にあたらない、3)日数上限を超えた「維持期リハビリ」は介護保険の対象と整理した、4)「維持期リハビリ」を医療現場で実施した場合は自費徴収が可能、5)これは「療養の給付」、混合診療ルールに抵触しない、6)なぜなら維持期リハビリは「自由診療」にはあたらないからだ―と回答した。 医療を行ない自費で料金を徴収する場合に「自由診療」となるが、これにあたらないとする解釈は、「維持期リハビリ」は医療ではないと言っているのと同じ。この点について質すと、「医療の定義を言う立場ではなく、定かではない」と係長は言及を避けた。 厚労省医療課、見解不統一?猫の目解釈?