元データ 元のデータです。ある販売担当部員のここ1年の売上を月ごとに集計したものです。 左の「期」列はデータの数を分かりやすくするため便宜的に挿入したものです。 ですので処理上,なくてはならないもの!というわけではありません。 このデータより 13期目(9月)の売上の予測値をつくる のが目的です。 なお, すぐに項目を追加するので,表の上部に1行分の空白行を残しておいた方がbetterです。 αを9個のパターンで考える あたらしく見出しを作り,値を入力します。 下のように α (アルファ)および 0. 1 を入力し(ここでは順に セル D1, E1),その下の行に見出し 予測値 と 絶対誤差 (ここでは順に セル D2, E2)を作ります。 すべて終えたら,これらを右に1ブロック分(2列)だけコピーします。 あたらしくコピーされた方のブロックについて,値部分を修正します。 具体的には,下のように前のブロックのαの値に0. 1だけ加える式に書き換えます。 =E1+0. 1 αの値が0. エクセルの関数技 移動平均を出す. 2のブロックを選択し(4つのセル),これをαの値として0. 9となるブロックができるまで(残り7ブロック分)右方にコピーします。 この例では,U列までのコピーによってすべてのブロックを用意することができます。 予測式にあてはめてみる では以降,各々のブロックごとに予測値と絶対誤差を計算していきます。 まずは次の期の予測値についてですが これは下の上段の式で計算します。 ただ,ことばでこれを示すのも以下冗長かとも思いますので,ここではF t をt期の予測値,X t をt期の実測値として,下の下段のような表現を使いたいと思います。 「α」は平滑(化)定数と呼ばれ,ある意味,この手法のキモとなる要素で"重み(以下「ウエイト」)"の役割を担います。 またこのαは,0<α<1の範囲をとります。そこで先にα=0. 1~0.
9となるブロック(この例ではU列)までコピーします。 指数平滑法による次期の予測,および各平滑定数(α=0. 9)を採用した場合の誤差の平均について計算ができました。 表としては以上で完成です。 ここから少しTipsを加えます。 シートの「区間」の値を変更する都度,誤差の平均について再計算がおこなわれます。式の修正を必要としないので,適当と思われる区間を推量していく際に,いろいろと数字を変えてサクサクと検討できるかと思います。 たとえば,直近の6期(区間6)における誤差のみを考慮に入れたい(重要視したい)場合,もっとも小さな平均は,α=0. 3のブロックにあるそれであることがわかります(青色の着色部分)。このα=0.
指数平滑移動平均とは、一般的に用いられる移動平均とは違い、 直近の価格に比重を置いた移動平均 で、 EMA(Exponential Moving Average) とも言われています。 また、テクニカル分析指標の一つである「MACD」でも、この指数平滑移動平均を利用しています。 今回はそんな指数平滑移動平均線の特徴や計算式と、単純移動平均線との違いについて解説します。 単純移動平均と指数平滑移動平均の違いは? まず初めに、指数平滑移動平均を詳しく解説する前に、 単純移動平均 (一般的な移動平均)との違いについて説明しましょう。 それぞれの移動平均線を実際のチャートで比較してみると以下のようになります。 2つのラインは10日間のそれぞれの移動平均です。比較してみると単純移動平均よりも指数平滑移動平均の方が株価チャートに近い動きになっていることがわかります。 では、この2つの移動平均の違いはどこにあるのでしょうか? 単純移動平均は、その名の通り「全期間の値を単純に平均化」した移動平均です。 対して、指数平滑平均は一言で表現すると、 「過去よりも直近の値を重視した移動平均」 ということです。 単純移動平均は全ての終値が同じ価値 例えば、期間が10日間の単純移動平均線では、9日前の株価も当日の株価も同じ価値を持つことになります。 なぜなら数式で書けば、 10日の単純移動平均=(9日前の終値+8日前の終値+‥+当日の終値)÷10日 ですから、何日前かに関わらず、その株価の終値の価値は平等だからです。 指数平滑移動平均は直近の終値の方が価値が高い しかし、指数平滑移動平均線では、当日に近い株価ほど価値が大きくなるように計算された移動平均になります。 では、その計算式はどうなっているのでしょうか?
指数平滑移動平均のメリットとしては「単純移動平均の遅効性をカバーしている」という点が挙げられます。 そのため、ゴールデンクロスやデッドクロスによる売買サインは、単純移動平均線よりも早めに現れるために、売買タイミングは計りやすくなるでしょう。 しかし、一方で直近の株価の影響が強く、株価が大きくぶれた時には、それらの売買サインがダマしとして働きやすい傾向もあります。 つまり、指数平滑移動平均だけでテクニカル分析を考えると一長一短であると言えます。 MACDは指数平滑移動平均を利用したテクニカル分析 指数平滑移動平均が有効に活用される方法は、実はMACDと言われるテクニカル分析に用いられています。 MACDは、 短期のEMA-短期EMAのライン MACDラインのSMA(単純移動平均) の2本のラインのゴールデンクロスとデッドクロスから売買判断をするテクニカル分析です。 MACDは、単純移動平均線による遅効性を補うために、指数平滑移動平均を用いることで、株価チャートに連動する売買判断を実現するために作られたテクニカル分析です。 ですから、 MACDを使えば、指数平滑移動平均を利用したテクニカル分析を行う ことが出来ます。
情報通信技術 2021. 02. 11 2020. 11.
政策テーマ 政府等への提言、意見 1月27日、働き方改革に関する意見書「『働き方改革』に関する基本的な考え方」を働き方改革担当大臣、厚生労働大臣に宛てて提出いたしましたので、お知らせします。 ■ 意見書の概要 ■ 1. 標題 「働き方改革」に関する基本的な考え方 2. 趣旨 今般の政府による「働き方改革」について、会員企業の意見や理事・幹事による議論を踏まえ、新経済連盟としての考えをまとめたもの。 3.
▼【働き方改革関連法への対応に不安を感じている企業様へ】新サービススタート!「働き方改革関連法」対応の診断&サポートについては以下をご覧下さい。 ▼働き方改革関連法案の対応に関して今スグ相談したい方は、以下よりお気軽にお問い合わせ下さい。 【お問い合わせについて】 ※個人の方からの問い合わせは受付しておりませんので、ご了承下さい。 また労務管理に強い顧問弁護士をお探しの方は、以下を参考にご覧下さい。 ▶ 【全国顧問先300社以上】顧問弁護士サービス内容・顧問料・実績について詳しくはこちら ▶ 【大阪の企業様向け】顧問弁護士サービス(法律顧問の顧問契約)について詳しくはこちら ▶ 顧問弁護士とは?その役割、費用と相場、必要性について解説 1,働き方改革関連法案とは?
「同一労働同一賃金」の要点 働き方改革関連法により、雇用形態の違いによる「不合理な待遇差」の解消に向けた規定整備(パートタイム労働法・労働契約法・労働者派遣法の改正)も行われ、大企業では2020年4月1日から、中小企業については2021年4月1日から適用されます。 この規定整備の根底にある考え方の一つが、正規/非正規などの雇用形態にかかわらず、勤続年数や成果、能力が同じなら同一の賃金を支払うという「同一労働同一賃金」です。 たとえば、有期雇用労働者については、正規雇用労働者と「職務内容」「職務内容・配置の変更範囲」が同一である場合には、均等待遇の確保が義務化されました。 また、派遣労働者についても、派遣先の正規雇用労働者との「均等・均衡待遇」を行うか、あるいは「同種業務の一般の労働者の平均的な賃金と同等以上の賃金であること」といった「一定の要件」を満たした「労使協定による待遇」を行うことが義務化されています。 さらに、短時間労働者・有期雇用労働者・派遣労働者に対して、正規雇用労働者との待遇差の内容・理由などを説明することも義務化されています。 5. 法施行後、慌てないために こうした「同一労働同一賃金」の制度についても、前述した「時間外労働の上限規制」にしても遵守が必須ですが、そもそも日本の企業──特に中小の企業では、少子高齢化のうねりによって人材不足・人手不足が深刻化し、労働条件や就労環境を改革・改善しないかぎり、十分な人材を確保するのが困難になっているとされています。 そのため、働き方改革関連法が施行されるからというよりも、自社の事業を守るために、長時間労働の是正や非正規雇用者の処遇の見直しを、すでに着手されている企業もあるのではないでしょうか。 しかしまだ未着手という企業や、解決策は考えはじめているが実行はできていないという企業もきっと多くあるはずです。そんな企業には、同法の施行がはじまるより前に、なるべく早い段階で法遵守のための課題解決策の実施・導入をおすすめします。実施に伴う変化は、社内文化・環境の変化にも大きくかかわるため、社全体に浸透するまでに時間がかかるからです。 では、課題解決策には、どんなものがあるのか? 考えられるものの一つはITソリューションによる業務効率化です。 たとえば、ドコモでも提供している迅速な情報伝達を実現するビジネス向けチャットツール(「WowTalk for ビジネスプラス」など)やグループウェア(「Office 365」や「G Suite」など)、またクラウドで効率的に勤怠管理を行えるシステム(「KING OF TIME」)などを導入し、業務の効率化を実現している企業は多くあります。このような業務効率化につながるさまざまなツールを活用しながら、会社も働き手も幸せを感じられる職場作りをめざしていくこと。それは、自ずと法令遵守につながるといえるはずです。 働き方改革関連法の施行に伴う課題出現は避けられない事案と捉え、その解決策まで先んじて検討しておくことは、企業経営者を結果として助けることになるといっても過言ではないのではないでしょうか。 以下のコラムでは、日本で利用されている代表的なグループウェア「Office 365」と「G Suite」の活用詳細についてご説明しています。ぜひ、ご覧ください。 ※本稿における、働き方改革関連法についての記述は2018年9月6日時点の情報となります。
働き方改革関連法 | No. 1勤怠管理・シフト管理システム「ジョブカン」 050-3155-5640 9:00〜12:00、13:00〜17:00(土日祝除く) 社会保険労務士監修 ジョブカンなら これ1つで 完全対応 「働き方改革関連法」 2019年 4月1日 から 順次施行! 働き方改革関連法に関する お悩み解決できます! 年次有給休暇 管理簿を 作成しないと… 従業員に 一定以上の有休を 使わせないと… 時間外労働の限度 時間を超えないよう 管理しないと… 働き方改革関連法の内容とは? 働き方改革関連法をITで乗り切る！実務を行う上で押さえておきたいシステム要件とは？. 中には守らないと多額の罰金が発生するものもあります。 例えば、年次有給休暇を年5日以上取得できていない従業員がいると、従業員1人あたり最大30万円の罰金が課されます。 年5日年次有給休暇の 確実な取得 時間外労働の 上限規制 月60時間を超える (時間外労働の) 割増賃金 勤務間 インターバル制度 同一労働 同一賃金 フレックスタイム制 の見直し 36協定や 特別条項 産業医・産業保健機能 の強化 高度プロフェッショナル 制度 ジョブカンなら、働き方改革関連法に 即した安全な管理ができます! 法改正に対応した様々な機能がございます。リスクを回避し、管理監査者の負担を減らします。 時間外労働状況一覧 36協定超過に対してのアラート機能 年次有給休暇管理簿 休暇取得状況のチェック 有休取得アラート機能 36協定、 時間外労働の 対応機能が 欲しい! 休暇、 有給休暇の 管理を確実に したい! 働き方改革関連法に対応した、ジョブカンの機能特徴 時間外労働の管理 時間外労働の集計 1日、1週、1月、2~6月、1年の時間外労働の集計が見られる 限度を超えた月の表示 限度時間を超えた月数を見られる 有休の管理 年次有給休暇管理簿の作成ができる リアルタイムで確認 従業員の有休取得状況をリアルタイムで確認できる サポート体制 ご契約後はもちろん、無料お試し期間中も全てのサポートを無料で、 制限なく行っています。 ジョブカンシリーズで培われた信頼のサポート体制 メールサポート チャットサポート 電話サポート ※ チャットサポート・電話サポートの受付時間は平日9:00〜12:00、13:00〜17:00となります。 1分間で登録完了!すぐに30日間の無料お試しが可能です。 お電話 お問い合わせ窓口 TEL.