と、配給側の目標が前後篇合計「25~30」億円あたりにあったのではないかという個人的な推測を述べましたが、それにしても初日の出だしは芳しくないと思うわけです。 「ちはやふる」は評価が非常に高かったこともあって、初動「1.8」億円から驚異的な伸びで、最終「16. 3」億円までたどり着きました。今のところ、映画「3月のライオン」に関して、かなり評判が高いという印象は受けません。(比較的良いくらいですかね。) 仮に「3月のライオン」が初動(土日)「1.4」億円だとして、「ちはやふる」前編と同じ驚異的な推移ができるかと言われたら疑問符が付きます。つまり良く伸びて「7」倍で約「10」億円まで行ければ良いほうなのではないかと想像してしまうわけです。 前編が「10」億円だと後編はさらに厳しいです。前後編2部作で後編の興行収入は基本的に前編を下回る傾向にあります。「ちはやふる」も後編は「12.2」億円まで落としています。 つまり、前編が「10」億円ならば、後編は「7~8」億円なんてことになり得ます。そうなると前後編合計「30」億円目標だったとしたらかなり厳しいですよね。 ヒットのラインは配給次第なので、「3月のライオン」がこの数値を仮に出したとして、それが何を意味するのかまではまだ分かりません。 しかし、「3月のライオン」が後編で座席数をかなり減らされるようならば、少なくとも前編の時に持っていた配給側の目論見は外れたということが推測できるのではないかと思います。 将棋映画ってどうなの? 昨年11月に「聖の青春」という松山ケンイチ主演の映画が公開されましたよね。これ「さとしのせいしゅん」って読むんですよ!
さんのデータを参考に書かせていただくのですが、どうも初日の動員があまり伸びていないようなんですね。 先週公開の広瀬すず主演の映画「チア☆ダン」と比べてみましても、用意された座席数自体は同等なのに、「3月のライオン」の動員値はその「60~70」%ほどに留まっています。 つまりですよ。先週の土日で2億円付近の興行収入を記録したと言われる「チア☆ダン」比にして「60~70」%ほどということは、土曜日曜で「1.2~1.4」億円ほどしか稼ぎ出せない計算になるんですね。 今週は3連休ですので、おそらく明日、日曜日が最大の動員になることは自明です。ただ、初日にここまで低調な滑り出しだと、かなり厳しいのではないかと勘ぐってしまうわけです。 この数値が続くとなると、土曜日から月曜日の3日間でなんとか「2.1~2.3」億円を稼ぎ出すのが精いっぱいなのではないでしょうか? 「チアダン」の感想記事も良かったら読んでいってください。 参考: 【ネタバレ感想】映画「チアダン」王道だけど王道じゃない!! 大友啓史監督の過去の作品と比較して まずは昨年の11月に公開された映画「ミュージアム」ですが、こちらの初動興行収入は約「2.4」億円で初動動員数が約「18」万人ということでした。そして、その最終興行成績は、約「15」億円と言われております。こちらは十分ヒットと呼べる成績ではないでしょうか?
この先、拒絶され再び孤独におちいった零は「自分にはやはり将棋しかない」と思い詰め、学校も辞めると言いだし、 獅子王 戦トーナメント決勝で後藤と対局し、苦しみながらも勝ち、宗谷名人への挑戦権を手にするのだ。 なんだこれ?なにこの陳腐な展開。原作まるっと無視かよ!
川本父、 伊勢谷友介 、父のイヤーな感じが素晴らしかった。のに、展開グダグタで無駄遣い。 あー、なんか書いてて虚しくなってきた。 まだ、書けてないツッコミどころは色々あるけれど、きっと書いても書いても不満は収まらない。 あのステキなステキなマンガが、どうしてこんな映画になってしまったのか。 哀しいはとうに通り越して怒りしか湧いてこない。 年に10本も映画は見ない素人だけど、ここ数年で1番のつまらない映画だった。 興行収入がイマイチで、もちろんそれは映画の出来とは直結しないけど、 だけどなぜかこの映画を傑作という人が結構いるので、じゃあ人が入らないのは原作が人気がないことにされてしまいそうなのが、本当に嫌になる。 思わず原作読み直しちゃったよ。 映画がつまんなかった人こそ、原作読んで欲しい。 まるで別物だ。
よくまあ、こんな陳腐なエピソードの連続ができるなぁ。 幸田父もこんなにふくらます必要あったのか? ふてた子供2人との和解も、そんなんで解決するなら何年もひっぱらないって! ラスト、宗谷名人との対局用に着物を仕立てる零に幸田父が「やっぱりお前は将棋が好きだよ」と言う。 この映画のダメなところが凝縮されたセリフだ。 将棋が好きとか嫌いとかそういう問題の話じゃないんだ。 確かに零は元々そう将棋に執着はなかった。 小さい時は父が好きだから、家族を亡くしてからは養家で認めてもらいたいから、そして家を出てからは生活のため。 将棋はそのための道具だった。 だから、その将棋で幸田家を壊してしまったことを悩み、周りの将棋を好きでたまらない 棋士 たちに気後れをする。 それでもいざ対局になれば「勝ちたい!負けたくない!」という気持ちがどうしても出る。 そんな勝負師の業がどうして自分にあるのか? 自分にとって将棋はなんなのか? どうして進まずにはいられないのか? そんな葛藤の物語なのだ。 それを「将棋が好きだよ」の一言でまとめるか?アホか!
政治 投稿日:2020年1月10日 更新日: 2020年5月23日 徳本です。 現在、アメリカとイランの関係が悪化していることは以前の記事で解説したとおりです。 アメリカとイランの戦争が起きる可能性は?
「情報収集」のためではなかったのか? 中東への自衛隊派遣は1等海佐(1佐=他国軍の大佐)が3人も送り込まれ、この種の海外活動では異例の高官派遣となることが分かった。 際立つのは、米海軍の中枢のひとつである米中央海軍司令部に自衛隊として初めて連絡幹部を派遣することと、その連絡幹部が派遣される3人の1佐のうちの1人であることだ。 この米中央海軍司令部は、米軍主導の「有志連合」司令部を兼ねる。今回の高官派遣は、日本政府が「参加しない」と明言しているはずの「有志連合」への実質的な参加を意味するのではないか。 参加していない「有志連合」の主力に?
情報収集活動とはどのようなものでしょうか? A. 今般の情報収集活動は、政府の航行安全対策の一環として日本関係船舶の安全確保に必要な情報を収集するものであり、不測の事態の発生など状況が変化する場合の対応としてとり得る海上警備行動に関し、その要否に係る判断や発令時の円滑な実施に必要です。そのため、具体的には、新規に艦艇を派遣するとともに、海賊対処行動に従事する航空機を活用し、活動海域を航行する船舶の船種、船籍、位置、針路、速力等を確認することにより、不審船の存在や不測事態の兆候といった、船舶の航行の安全に直接影響を及ぼす情報その他の航行の安全確保に必要な情報を収集します。 Q3. 自衛隊の中東派遣をめぐる議論が示した安保法制の瑕疵：日経ビジネス電子版. 情報収集活動の地理的範囲はどこですか?ホルムズ海峡やペルシャ湾も対象となるのでしょうか? A. 自衛隊による情報収集活動の地理的範囲は、オマーン湾、アラビア海北部及びバブ・エル・マンデブ海峡東側のアデン湾の三海域の排他的経済水域を含む公海です。ホルムズ海峡やペルシャ湾では活動しません。 Q4. なぜ、多数の船舶が航行するホルムズ海峡やペルシャ湾を対象としないのですか? A. 我が国は米国と同盟関係にあり、同時にイランと長年良好な関係を維持するなど、中東の安定に関係する各国と良好な関係を築いています。これを活かし、中東の緊張緩和と情勢の安定化に向け、更なる外交努力を行うこととしています。航行安全対策の徹底や自衛隊による情報収集活動についても、外交努力と調和を図りながら取り組む必要があります。 また、いずれの国も、広大な海域を自国のアセットのみによりカバーすることは困難です。自衛隊による情報収集活動についても、船舶の通航量や関係国の取組の状況等を踏まえて、効率的に実施することが必要です。このような基本的な考え方の下、自衛隊の情報収集エリアについて、政府として検討を行った結果、 ホルムズ海峡からペルシャ湾に至る海域において、日本関係船舶の航行が集中する分離航路帯は主にイラン・オマーンを含む沿岸国の領海内であること もとより領海における船舶の安全な航行の確保には領海に主権を有する沿岸国が大きな役割を有していること、また、領海内における情報収集活動は、沿岸国から無害通航に該当しないと主張され得ること ホルムズ海峡及びペルシャ湾の情報については、米国や沿岸国を含む関係各国との連携を通じて一定の情報収集が可能であると見られること を総合的に勘案し、ホルムズ海峡・ペルシャ湾においては、自衛隊の情報収集活動を行わないこととしたものです。 Q5.
2020年1月27日 2:00 日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら ▼中東への自衛隊派遣 政府が自衛隊を海外に派遣したのは中東地域が最初だ。中東への派遣に伴い、多くの法整備もしてきた。まず1991年の湾岸戦争の停戦後、機雷除去を目的にペルシャ湾に自衛隊を派遣した。翌92年には国連平和維持活動(PKO)への参加を可能にするPKO協力法が成立した。 2001年に米同時テロが発生すると、当時の小泉純一郎首相がいち早く米国への支持を表明した。テロ対策特措法を制定し、インド洋での多国籍軍への給油のため、海自の護衛艦や補給艦を中東に派遣した。03年にはイラク特措法を根拠に陸自をイラクに送っている。 第2次安倍政権発足後、15年には安全保障関連法が成立した。特措法を整備しなくても、他国軍への後方支援がしやすくなった。今回の中東派遣は日本船舶の安全確保が目的で、防衛省設置法の「調査・研究」を根拠にしている。ヘリコプターを搭載できる海自の護衛艦と哨戒機「P3C」がオマーン湾などを監視する。 すべての記事が読み放題 有料会員が初回1カ月無料 日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら