わからないと思ったら質問している 1-2. まだ教わっていない事があれば質問している 上記の1-1と1-2ではどちらのやり方をしていますか? 1-1のやり方をして今の状況にストレスを感じているのであれば、1-2に変えてみては如何でしょうか。 それから、私からトピ主に質問です。 トピ主の仕事について上司からダメ出しが来る状況についてです。 2-1. トピ主が「出来ました」と上司に報告してから 2-2. アクセス権限が個人別になっていない環境で、作成途中の資料やデータを上司が任意タイミングで閲覧している 2-2. であれば防ぎようがありませんが、2-1. であれば、上司に完了報告する前に、1-2. と合わせて研修担当にレビューをお願いするのがトピ主の仕事ですよ。 トピ内ID: 6638160530 閉じる× 🙂 悠 2021年2月19日 09:44 >1-1. わからないと思ったら質問している >1-2. 【部下育成のヒント】人間国宝は「ダメ出しするけど、これはしない」唯一のこととは | 叱りの達人 河村晴美 ブログ. まだ教わっていない事があれば質問している これはどちらも実行しています。 また、業務の性質上 >2-1. トピ主が「出来ました」と上司に報告してから こういった報告作業は社内で行っておらず、完了した作業は随時次の担当者へ流していく、というような感じです。私と同じ業務の方はあと5人ほどいるようです。(お会いしたことはありません) 説明が難しいのですが、かなりスピードが必要なお客様対応の業務なので完了報告はしないそうです。 上長は私を含め色々な人の完了した作業を巡回しており、そこで分かったものを指摘されている状況なので、自分の対応が至らない場合に指摘が入ることはもっともだと思っています。 >2-2. アクセス権限が個人別になっていない環境で、作成途中の資料やデータを上司が任意タイミングで閲覧している こういったことはありません。 >研修担当者に聞くのが申し訳なくて、上司に聞くのは申し訳なくないとの考えは、仕事として間違っていますよ。 上司に聞くのは申し訳なくないとは思っておりません。しかし上長は指摘のみでFB無し、別の方からFBが来る、という流れは珍しいことではないのですね。 前職と違っていたこともありその考え方はありませんでした。確かにそう考えると上長がなさっていることは理にかなってますね。 お会いしたことがないためにタメ口の一言メールが必要以上にキツく感じているのもしれません。 ありがとうございます。 トピ内ID: 7851669882 トピ主のコメント(2件) 全て見る 🐶 ビネガー 2021年2月19日 10:11 まだ1ヶ月ですよね?研修担当の方のチェックが機能していないのですね。研修担当がきちんとreviewしない状態で提出してしまう状況を変えるのが先決です。 ミスはトピ主さんのせいでもあるけど研修担当に責任あるので、分からないことはその方から聞きましょう。 そのぶっきらぼうな一言のダメ出しは研修担当へ向けたものと推測します。慣れればその内言われなくなります。転職して数ヶ月は辛いんです。応援してます!
「クソ上司、死ねよ」 そうブチ切れていませんか?
とにかく顧客に会ってこい!など)部下が適切に行動できなくする上司 などはどこの企業や組織にもいるし、後を絶たない。 皆様の中にも、このような上司への対応に苦慮している方がいるかもしれない。
みる! 国政モニター
記事公開日: 2020. 10. 日本学術会議事務局（港区/省庁・国の機関）の地図｜地図マピオン. 6 取材地: 東京都 テキスト 動画 「いつ、誰が6名を推薦から外したのか? 菅総理の関与はあったのか?」 日本学術会議が新規会員として推薦した105名のうち、6名が菅義偉総理により任命されなかった問題で、9月24日に内閣府から菅総理に提出された任命発令の起案決裁文書で、すでに99名に絞られていたことが明らかになった。 10月6日、衆院本館で行われた2回目の「学術会議任命拒否問題 野党合同ヒアリング」で、内閣府の提出した「日本学術会議会員の任命について」という、9月24日起案、9月28日決裁の文書には、日本学術会議の推薦105人の名簿が添付されながら、候補者99名が記され、「標記について、別添案の通り発令してよろしいか伺います」と書かれていた。 つまり、9月24日に内閣府から菅総理へ「お伺い」する段階で、すでに6人が排除されていたことがわかる。 これについて、立憲民主党の黒岩宇洋衆議院議員、山井和則衆議院議員、原口一博衆議院議員、辻元清美衆議院議員、社会民主党の福島瑞穂参議院議員らが「いつ、誰が外したのか?
日本学術会議の会員候補6人の任命拒否問題を巡り、政府は6日、行政権や公務員任命権を定めた憲法の条文を根拠として、首相が学術会議の推薦通りに任命する義務はないと確認した2018年11月の内部文書「日本学術会議法第17条による推薦と内閣総理大臣による会員の任命との関係について」を公表しました。 東京新聞は、文書の全文をPDFファイルで公開します。