最大表示期間 3年 10年 全期間 ※出来高・売買代金の棒グラフ:当該株価が前期間の株価に比べ、プラスは「赤色」、マイナスは「青色」、同値は「グレー」 ※カイリ率グラフは株価チャートで2番目に選定した移動平均線(赤色)に対するカイリ率を表示しています。 ※年足チャートは、1968年以前に実施された株主割当増資(当時)による修正は行っていません。 ※ヒストリカルPERは赤色の折れ線グラフ、青線は表示期間の平均PER。アイコン 決 は決算発表、 修 は業績修正を示し、当該「決算速報」をご覧いただけます。 ※当サイトにおけるInternet Explorerのサポートは終了しております。チャートが表示されない場合、Google ChromeやMicrosoft Edgeなど別のブラウザのご利用をお願いいたします。 ※Chromeなどのブラウザでチャートが表示されない場合、最新バージョンへのアップデートをお願いいたします。
2020 令和2年 1月 日 月 火 水 木 金 土 1 赤口 2 先勝 3 友引 4 先負 5 仏滅 6 大安 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月 先負
組織名 大日精化工業 株式会社 事業所名 顔料事業部 本社 認証機関名 日本化学キューエイ株式会社(JCQA) 認証機関登録番号 JCQA-0081 初回登録日(※) 1995-10-30 有効期限 2022-10-29 認証規格 JIS Q 9001:2015 (ISO 9001:2015) 産業分類( PDF) 12 化学薬品、化学製品及び繊維 所在地 東京都中央区日本橋馬喰町1-7-6 登録範囲 顔料(アゾ系、フタロシアニン系、縮合多環系、縮合アゾ系、複合酸化物系)及び分散・加工製品の開発、製造、委託製造管理並びに販売 [顔料事業部 本社] 顔料(アゾ系、フタロシアニン系、縮合多環系、縮合アゾ系、複合酸化物系)及び分散・加工製品の開発、委託製造管理並びに販売 [顔料事業部 西日本支社] 大阪府大阪市北区大淀中2-8-7 顔料(アゾ系、フタロシアニン系、縮合多環系、縮合アゾ系、複合酸化物系)及び分散・加工製品の販売 [顔料事業部 東海製造事業所] 静岡県磐田市豊島86 顔料(アゾ系、フタロシアニン系、縮合多環系、縮合アゾ系、複合酸化物系)及び分散・加工製品の開発、製造、委託製造管理 ※組織詳細項目のうち、初回登録日については、移転、その他の理由により、移転登録日、又は認証機関の検証可能な範囲で遡った日付けが記載されている場合が有ります。 検索画面へ戻る
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東京医科歯科大学は4月14日、定期歯科健診の受診には、患者要因に加えて次の3つが強く関連することを明らかにしました。 歯科衛生士専用ユニットがあること 歯科保健指導の時間が長いこと 歯科医院の歯科衛生士数が多いこと この研究は、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科健康推進歯学分野の研究グループと、愛知学院大学、九州大学、国立保健医療科学院、明倫短期大学、大阪歯科大学、深井保健科学研究所との共同研究によるもの。 これまで、歯科の定期健診受診に影響する因子として、患者さん個人に焦点を当てた研究は多くありましたが、歯科医院側の要因は検討されてきませんでした。 また、患者さん個人の因子としては、教育歴や収入などの社会経済的要因において関連することが報告されていました。 定期健診の受診率に歯科衛生士の存在が強く関与する 今回の研究には、8020推進財団が2014年に実施した「歯科医療による健康増進効果に関する調査研究」のデータを使用。 (参照: 歯科医療による健康増進効果に関する調査研究-8020推進財団 ) このデータは、1, 181軒の歯科医院を対象にした調査と、12, 139人の患者さんを対象にした調査の、2つの調査から構成されています。 解析に含められた12, 139人の患者さんのうち、治療に通っている方は63. 0%、定期健診を受けている方は37. 学校法人愛知学院 愛知中学校. 0%。また、患者さんの平均年齢は55. 4歳で、男女比率は35:65で行われました。 解析の結果、次の条件の歯科医院で定期健診を受けた患者の存在率比が、有意に高い結果となりました。 歯科衛生士専用ユニット がある 歯科健康教育に20分以上 かけている 歯科衛生士が3人以上いる また、 患者さんが 定期歯科健診を多く行っている歯科医院 に移った場合、定期健診を受けるようになる確率が1. 69倍に増加する ことも推定されました。 定期的な歯科健診受診と歯科衛生士関連要因との関連(東京医科歯科大学プレスリリースを元にdStyle部編集) この研究結果から、歯科健診行動は、 個人的な要因だけでなく、歯科医院側の要因によっても決定される ことが示唆されました。 この結果に対し、研究チームは次のようにコメントしています。 歯科定期健診の受診は、健康日本21などの政策にも盛り込まれているが、これを促進するためには、患者教育だけでなく、歯科医院における歯科衛生士の増員や働き方の改革が必要だと考えられる。 近年、さまざまな場で歯科衛生士の重要性がうたわれています。 在籍歯科衛生士が多いことは、患者さんにとってだけでなく、働くスタッフにとってもいい影響があるといえます。 切磋琢磨できる環境で、歯科衛生士の知識やスキルを磨いてくださいね♪ 出典: 「歯科医院の違いで、定期歯科健診を受診するかが異なる」 ― 患者個人の要因以上に、歯科医院の歯科衛生士要因が強く関連 ―(歯科医科歯科大学プレスリリース)
歯科衛生士の復職支援で協定 愛知学院短大と県歯科医師会など 協定を結んだ引田学長(左)、金森会長(中)、内堀会長=名古屋市千種区で 愛知学院大短期大学部(名古屋市千種区)と県歯科医師会、県歯科衛生士会は4日、教育や研究、地域貢献に関する包括連携協定を名古屋市内で結んだ。離職している歯科衛生士の資格取得者の復職を支援する。 歯科衛生士が慢性的に不足する中、同短大部は昨年10月、復職を希望する資格取得者らを支援する「歯科衛生士リカレント研修センター」を設立。現在、30人が復職や技術向上のため研修に取り組んでいる。 協定により、研修の修了者に、両会が運営する無料職業紹介所を経て、長く勤められる職場を紹介する。個人経営が多い歯科医院向けにも、雇用条件や職場環境を整えられるよう情報を提供する。 締結式では、内堀典保・県歯科医師会長と金森いづみ・県歯科衛生士会長、引田弘道・同短大部学長が協定書に署名。金森会長は「雇い主の歯科医師と労働者の歯科衛生士の団体と研究機関が、一緒に課題に取り組むのは珍しい。復職支援につなげたい」と話した。 (出口有紀) (2021年3月5日 中日新聞朝刊県内版より)