下記にリフォーム会社選びから契約、工事までをスムーズに進めるためのポイントをまとめた記事をあげておきます。順に目を通しておきましょう。 リフォーム業者の選び方-初級編/基本の流れ リフォーム業者の選び方-中級編/提案力を見極める リフォーム業者の選び方-上級編/相性を見極める 家のライフサイクル表で、リフォーム時期を見極める リフォームトラブル事例!言った言わないを防ぐ リフォームトラブル事例!ここはやってくれないの? リフォーム見積りのカラクリ!どっちが得? こんなリフォームは高額になる、4つの理由 リフォーム前の挨拶で近隣トラブルを防ぐ Copyright(c)2017 一級建築士事務所 Office Yuu, All rights reserved.
日本には印紙税法という法律があり、契約書には収入印紙を貼らなければいけません。1万円以下の金額になる工事は非課税ですが、それ以上になると契約金額に応じた収入印紙を貼る必要があります。収入印紙が貼られていなくても契約が無効になることはありませんが、印紙税法違反になってしまうので注意しましょう。 リフォーム契約書の内容に同意できない場合 契約書の中に納得できない点、よく分からない点があった場合はそのままにしてはいけません。少しでも疑問に思う点があれば必ず担当者に質問し、納得いかない点があれば内容を変更してもらいましょう。相手はリフォームのプロだから…と気後れしてしまう方もいるかもしれませんが、契約書はお互いに納得できるように仕上げる必要があるもの。不要なトラブルを避けるため、納得いくまでチェックしましょう。
リフォーム業者に家の現状を見てもらい、見積書をもらって内容に納得できればいよいよ契約となります。契約となれば契約書を作成するのが当然なのですが、壁紙の貼り替えやドアの取付けなど、簡単に済ませられる小規模なリフォームの場合には契約書を作成しない業者もいるようです。リフォームを依頼する側でも「ちょっとした工事くらいなら別にいいか」なんて思ってしまうかもしれませんが、どんなに小さなリフォームでも必ず契約書を作成してもらうようにしましょう。 今回はリフォームに際して契約書がなければどうなってしまうのか、また契約書の内容で気をつけるべきポイントは何かについてご紹介します。 もしリフォームの契約書を作成しなかったら?